リンク 日経クロストレンド 今、本当に推されている「人」「作品」が分かる 最旬“推し”新潮流 エンタテインメントを楽しむのに日常的となった“推し活”。あまねく広がった“推し活”のなかで、「本当に推されている」「これから推される」人や作品は何なのか。データ編で、今推されている人や作品をマッピングで俯瞰。続いて盛り上がるボーイズグループと“アラウンド25”男優にスポットを当てた。さらに話題の推せるアニメ作品と24年注目の推し動向も取り上げる。 10 users 38
Published 2022/12/29 16:51 (JST) Updated 2022/12/29 17:51 (JST) 50歳までに一度も結婚したことのない人の割合が急速に増えている。厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所が公表した最新の調査結果によると、2020年の全国平均は男性が28.25%、女性が17.81%に達した。近年は特に女性の伸びが顕著で、少子化が加速している。 同研究所は5年に1回の国勢調査に合わせ、50歳時点の未婚率を算出している。 20年は、男性は東京(32.15%)が最高。埼玉(30.24%)、神奈川(30.07%)が続き、首都圏が高かった。女性は東京(23.79%)、高知(21.13%)、大阪(20.60%)の順だった。
フェイスブック ジャパンの代表取締役である長谷川晋氏は、2月15日に開催された記者説明会で、「Facebookが若者離れしているのではないか」という声について、「僕らの肌感覚では使われている」と否定した。 Facebookのグローバルでの2016年第4四半期(10~12月)の売上高は前年同期比51%増の1兆10億円で、通期では同54%増の3兆1800億円を記録した。このうちの84%がモバイル広告によるもので、アジア地域の成長率は61%におよぶという。 世界におけるFacebookの月間アクティブユーザー数は18.6億人で、グループのInstagramは6億人。日本のFacebookの月間アクティブユーザーは2700万人で、9割以上がモバイルからアクセスしているという。また、日本におけるInstagramのアクティブユーザーは1600万人におよぶことが初めて明かされた。 一部では「Faceb
By Tammy McGary いつの時代も十代の若者は年配者から「近頃の若者は……」と苦言を呈されるものですが、その行動様式をつぶさにチェックすると、大人たちの若者に対する批判は的外れであったり、「お前が言うな」状態だったりすることはよくあるものです。アメリカで1万人以上の高校生を対象として隔年で行われた大規模調査によって、「近頃の若者」は「昔の若者」にくらべてはるかに模範的であることがデータとして明らかになっています。 Today’s teens are better than you, and we can prove it http://www.vox.com/a/teens アメリカでは「若者の性の乱れを正すべき」という意識が高まり、高校生の行動をアンケート調査する「Youth Risk Behavior Surveillance Survey(YRBSS)」が1991年以来、隔
「異性にモテなくても結構」という気分が若者の間に広がっている。モテようとして無理に努力を重ねるより、自分の気分や好みを大事にしたいと思う若者が多数を占めるようになっているのだ。日経産業地域研究所が実施したインターネット調査でも、こうした実態が浮かび上がった。婚姻件数の減少も「モテ意識」後退と関係?これは異性の心をつかんで結婚しようという意欲がしぼんでいることも意味する。実際、2013年の婚姻
東京都三鷹市で高校3年の女子生徒が刺殺された事件の発生でストーカー犯罪への関心が改めて高まる中、増加傾向にあるストーカー被害の中でも、60歳以上の加害者が急増していることが、警察庁への取材でわかった。 加害者の大半は男性で、10、20、30、40、50歳代の各増加率は昨年までの10年間で1・5~2倍だが、60歳以上は3・8倍。専門家は「背景に高齢者の社会での孤立化があり、対策が急務だ」と指摘している。 同庁の調査では、摘発(逮捕、書類送検)や警告のほか、相談を含む全体のストーカー被害は昨年、過去最悪の1万9920件で、2003年の1・6倍に増え、加害者を年代別にみると、20、30、40歳代で毎年、全体のほぼ6割を占める。60歳以上は1割以下だが、03年に60歳代が383人、70歳以上が90人だったのが、12年は1329人(3・4倍)と505人(5・6倍)にそれぞれ増えた。 ストーカー被害に
アメリカはタリバン復権を後押しし、アフガニスタンの民意もそれを支えた 民主化が失敗した理由は何か。これからどうなるのか【アフガン報告】6回続きの(3)
みんな自動車に乗らなくなっている、クルマ離れが深刻である、 新聞やネットを見ていると、そんな論調が目につくような気がします。 実際、そんな社会的な変化が起こっているのでしょうか? 都内で暮らしていると、クルマやめましたとか、そもそもクルマなんて要らないよね、という話をよく聞くこともあります。 また、地方は自動車が生活必需品であるという一方で従来家庭に2台持ち、3台持ちだったのが1台に集約されて、という話も。 調べてみました。 財団法人自動車登録検査情報協会による自動車保有台数の推移 を見ると乗用車の保有台数はわずかながらではありますが増加を続けています。 これをざっくり見てみると1991年の乗用車保有台数は、35,151,831台、これが2011年になると58,139,471台です。 2001年でも52,449,354台。 クルマが売れない売れないというのに、どうしてこうなっているのかとい
1週間のテレビ視聴率のランキングで、ワースト記録が生まれた。1位がたったの18.1%しかなかったのだ。テレビ離れは、どこまで深刻化しているのだろうか。 産経新聞は、ビデオリサーチの数字(関東地区)をもとに「週間視聴率トップ30」を毎週まとめている。2011年10月3~9日の1位の視聴率は、「史上最低」の18.1%(笑点、日本テレビ)だった。 「12%台でトップ30入り」という悲惨状態 産経記事(10月12日付)によると、「18.1%」は、2009年4月末から5月頭の週の18.9%を下回るワースト記録だ。「週間1位が17%台」が目の前に迫っている形だ。 また今回は、ほかにも「前代未聞」の低い数字が相次いだ。2位(連続テレビ小説カーネーション、NHK)が17%台で、4位が16%台という低さだった。 今の時期は、多くの新番組のスタートを控えた「特番週」ではあるが、それは例年のことだ。 前週(9月
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