アイドル活動中、過半数が「精神疾患を患った」 裸で体形確認、生理止まる…100人調査で見えたステージ裏の闇：東京新聞 TOKYO Webアイドル活動中、過半数が「精神疾患を患った」 裸で体形確認、生理止まる…100人調査で見えたステージ裏の闇 女性アイドルの労働環境について、引退したアイドルの就職を支援する企業「ツギステ」（東京都渋谷区）が、当事者にオンラインで聞いた100人調査の結果を発表した。ファンの視線にさらされる厳しい競争で心の不調を抱えがちなことや、ハラスメントを受けても相談しにくい実態が浮かんだ。専門家は、旧ジャニーズ事務所問題と重なる面もあるとして、安心して活動できる環境が必要と指摘する。（森田真奈子）
博士人材が足りない！日本が世界に大きく遅れ？経団連が調査まとめる 企業での活躍の場が少ないのはなぜ？｜サクサク経済Q＆A｜NHK
博士号を持つ高度な専門人材の確保で日本が大きく遅れをとっている、経団連がそんな調査結果をまとめました。 博士人材は研究者として大学に残る人が多い一方、日本では企業での活躍の場が少ないとのこと。 何が起きているの？経済担当の小坂隆治デスク、教えて！ 博士人材といえば、日本では大学の研究者というイメージが強いですが、欧米では企業でも広く活躍し、研究開発だけでなく、「新しい製品や事業の開発」「金融工学で金融商品を開発」「統計学やAI分野でデータアナリスト」など、さまざまな仕事についています。 「博士号を持つ経営者」も多くいます。 一方、日本ではというと… 博士人材の活用などの実態について経団連が調査結果をこのほどまとめました。 従業員1000人以上の企業を中心に全国の120社余りが回答したのですが、なかなか厳しい実態がわかったんです。 2022年度に理系の博士人材の採用がゼロだった企業は、23.
VR国勢調査を炎上させた浅田カズラ氏を糾弾する
VR国勢調査という調査プロジェクトが国内最大規模のXR/メタバース専門メディアMogura VRのライターと自称炎上対策専門家によって炎上させられ、名称変更を余儀なくされた事件についてまとめてみる。 自分はVRや社会調査が専門ではないがPh.D.持ちの職業研究者で、VRChat歴は長くないが学術イベントに出入りしている。 自分はこの調査を先進的で意義のある内容だと考えている。膨大な労力がかかっているのに無償公開されており参照しやすい。VR国勢調査という名称はメタバースをリアルな国と対等な世界と見立てた良い名称だと思っていたので非常に残念だ。今現在世界最大の調査であり、自分はこの名前で全く違和感は無かった。 本題に入る前に必要な前提知識■登場人物 ・浅田カズラ氏：Mogura VR編集部に参加しているフリーライター・編集者。ただし社員ではないらしい。 ・おおつねまさふみ氏：株式会社MiTER
赤ブーブー通信社イベントの2023年年間データを集計したよ
赤ブーブー通信社の説明 まず、軽く用語説明です。これから書く内容には同人文化独自の用語や、赤ブーブー通信社に馴染みのない人にはピンとこない用語も多いので、前提情報として記載します。すでに十分知ってる方は軽い気持ちで読んでください。 公式サイト 印刷会社・曳航社のイベント部門「赤ブーブー通信社」として1986年に単独主催した「Wingマーケット」から始まり、1988年にはイベント部門が独立してイベント専業会社「ケイ・コーポレーション」を設立。現在はオールジャンルイベント「コミックシティ」などを東京・大阪・福岡を中心に開催。 参考・同人誌の母・田中（赤桐）圭子さんインタビュー【電子版】（サークル・みるく☆きゃらめる発行） 参考・「ノウハウは開催しないと蓄積できない」 ウィズコロナの同人誌即売会、模索した赤ブーブー通信社に聞く 特に毎年5月に定期開催されている「スーパーコミックシティ」は10年以
｢年収300万円の男性の63%が子どもを持たずに生涯を終える｣交際への興味､性経験がない人の衝撃データ 未婚率の上昇は"若者の恋愛離れ"が原因ではない
少子化の原因として未婚化、ひいては若者の恋愛離れが問題視されがちだ。本当にそうなのか。東京財団政策研究所主任研究員の坂元晴香さんは「交際相手がなく異性との交際に興味がないと答えた男性の内訳を見ると、年収300万未満で75％を占めており、年収800万円以上は0.1％しかいない。実際、年収300万円の男性が生涯子どもを持たない割合は62.8％。少子化の原因が若者の価値観の変化ではないことは明らかだ」という――。 少子化の原因は「若者の価値観の変化」ではない 2022年に我が国で生まれた日本人の子どもの数（出生数）は77万747人で、統計を開始した1899年以降最も少ない数となり、初めて80万人台を下回った。政府も「異次元の少子化対策」を打ち出すなど、止まらない少子化をいかにくいとめるかが喫緊の課題となっているが、残念ながら現在のところ出生数が回復基調に戻る兆しはない。 そもそも、少子化対策を実
北米のコミックス／マンガ市場 2022年は過去最大の3200億円
世界のコミックスとマンガ市場は、依然と成長を続けているようだ。米国のポップカルチャービジネスの調査会社ICv2は、ニューヨークコミコンの開催に合わせて2022年の北米のコミックスとグラフィックノベルの売上げ推計を発表した。 ICv2の調査によれば2022年のコミックスとグラフィックノベル(日本マンガを含む)の売上げは21億6000万ドル(約3200億円)で、前年から4％増加した。これは21年の20億7500万ドルを超えて過去最高の水準となる。 2022年の伸び率は小さいが、2021年は前年比62％増と急成長した後だけに、引き続き高水準を維持してさらに拡大したと言っていいだろう。北米のコミックス／グラフィックノベル市場の好調を印象づけるものだ。 2021年の市場の高い伸びは、コロナ禍での巣籠り需要が大きな理由されている。ICv2は2022年の堅調について、この時期の新たな消費者が引き続き購入
研究費は「薄く広く」が効果的 筑波大学、科研費を分析 - 日本経済新聞
筑波大学と弘前大学の研究チームが研究費と研究成果の関係を調べたところ、高額を少人数に集中して配るより、少額を多くの研究者に配る方が画期的な成果を出せることがわかった。国は「選択と集中」を進めてきたが、基礎研究では「薄く広く配った方が効果的だ」としている。政府が優れた研究テーマを公募する競争的資金の中で、主要な事業である科学研究費助成事業（科研費）を分析した。科研費は文部科学省所管の日本学術振興
30～40代男女の7割が、Vtuberが配信している動画を全く見ないと回答。ほぼ毎日見ているのは14%【Vtuberに関するアンケート】 | SaaS比較サイト| SheepDog
HOMEプレスリリース30～40代男女の7割が、Vtuberが配信している動画を全く見ないと回答。ほぼ毎日見ているのは14%【Vtuberに関するアンケート】 調査概要 対象者:全国の30歳〜49歳の男女 サンプル数:300人 居住地:宮城県,東京都,愛知県,大阪府,福岡県 調査方法:ネットリサーチ アンケート実施日:2023年7月26日 調査企業: 株式会社SheepDog 【質問：YouTube等でVtuberが配信している動画を週にどのぐらい視聴しますか？】 質問に対しての回答選択肢は以下 1.全く見ない 2.週に1~2日見る 3.週に3~4日見る 4.ほぼ毎日見ている 30代〜40代の男女を対象とした「YouTube等でVtuberが配信している動画を週にどのぐらい視聴しますか？」というアンケートで最も多かった回答は「全く見ない」で69%でした。 次いで多かったのが「ほぼ毎日見てい
VTuberに関する消費者アンケート調査を実施（2022年） | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
「VTuberに興味がある」15～39歳の男女894名の約3割が、VTuber関連動画を週に3時間以上視聴すると回答 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、VTuberに関する消費者アンケート調査を実施し、VTuberに興味があると回答した「VTuberファン」のVTuber関連動画の視聴傾向、VTuber関連グッズ・イベント等の出費実態について、調査・分析した。ここでは、1週間あたりの動画視聴時間、VTuberが所属する事務所の認知度について、公表する。 1.調査結果概要 昨今、2Dまたは3Dのキャラクターを使ってYouTubeなどの動画配信サービスに動画を投稿するバーチャルユーチューバー（以下、VTuber）が注目を集めている。 本調査では、全国の15～39歳の男女で「VTuberに興味がある」と回答した894名（「VTuberファン」と呼ぶ）を対象として、インターネッ
行政の統計資料のような非構造化データをGPTで構造化データに変換する｜mah_lab / 西見 公宏
今朝方GPT-4が発表されて、みなさん死ぬほど盛り上がってますねー。 GPT-4を使えば一発でできそうなネタではありますが、GPT-4 APIのお値段は3.5よりもお高めの設定なので、これからはどのように上手くGPTのバージョンを使い分けていくかが問われていくと思います。 というわけで今日は非構造化データを構造化データに変換する話です。 問題の背景行政が定期的に公開している統計資料をご覧になったことはありますでしょうか。ディスる訳ではないですが、以下に示すのは私が住んでいる富士吉田市の統計資料です。 統計ふじよしだ令和元年度版 - 商業 このように分かりやすい表で情報を提供してくれるのはありがたいのですが、数値データにはなっていないので分析に活用することができません。 GPTのパワーを使って、このような非構造化データを構造化データに変換できないか？というのが本日のお題になります。 コードP
新着情報: 放流しても魚は増えない～放流は河川の魚類群集に長期的な悪影響をもたらすことを解明～（地球環境科学研究院 助教 先崎理之）
2023年2月9日 北海道大学 北海道立総合研究機構 ポイント ●理論・実証分析の双方から、河川における放流が魚類群集に与える影響を検証。 ●放流は種内・種間競争の激化を促し、多くの場合で群集構成種を長期的に減らすことを解明。 ●魚類資源の回復には、河川等の生息環境の改善等の別の抜本的対策が求められることを示唆。 概要 北海道大学大学院地球環境科学研究院の先崎理之助教は、ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井 慧助教、北海道立総合研究機構の卜部浩一研究主幹、国立極地研究所（当時）の西沢文吾氏と共同で、魚のふ化放流は多くの場合で放流対象種を増やす効果はなく、その種を含む生物群集を減らすことを明らかにしました。 飼育下で繁殖させた在来種を野外に放す試みは、野外個体群の増強を目的として様々な動植物で行われています。特に、漁業対象種のふ化放流は、国内外に広く普及しています。一方、こうした放流で
50歳未婚率が急上昇 20年は男性28％、女性17％ ｜ 共同通信
Published 2022/12/29 16:51 (JST) Updated 2022/12/29 17:51 (JST) 50歳までに一度も結婚したことのない人の割合が急速に増えている。厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所が公表した最新の調査結果によると、2020年の全国平均は男性が28.25％、女性が17.81％に達した。近年は特に女性の伸びが顕著で、少子化が加速している。 同研究所は5年に1回の国勢調査に合わせ、50歳時点の未婚率を算出している。 20年は、男性は東京（32.15％）が最高。埼玉（30.24％）、神奈川（30.07％）が続き、首都圏が高かった。女性は東京（23.79％）、高知（21.13％）、大阪（20.60％）の順だった。
キリスト教徒が半数下回る 史上初、「無宗教」増加―英国勢調査：時事ドットコム
キリスト教徒が半数下回る 史上初、「無宗教」増加―英国勢調査 2022年11月30日05時53分 ロンドンのセントポール大聖堂＝８月１３日 【ロンドン時事】英イングランドとウェールズで、キリスト教徒が人口の半数を下回ったことが、２９日公表された２０２１年実施の国勢調査結果で分かった。こうしたことは統計が始まって以降で初めてという。 米国人の３割が「無宗教」に キリスト教徒減少―米調査 「自分はキリスト教徒」と申告した人は４６．２％で、１１年の調査時点（５９．３％）から大幅に下落。一方、イスラム教徒は４．９％から６．５％に上昇し、「無宗教」も２５．２％から３７．２％に増えた。その他はヒンズー教やシーク教など。英国の国勢調査は１０年ごとに実施されている。 英国は長く、キリスト教徒が多数の「キリスト教国」と考えられてきたが、今回の結果を受け、信仰の多様化や無宗教化の傾向が強まっていることが示され
スウェーデンが、先進国で最悪の「強姦大国」である理由｜前田晃平
現在、行政官として性暴力と対峙しています。どうすれば性暴力を社会から一掃できるのか、考える毎日です。そして私はものを考えるとき、まず他の事例を調べにいきます。ビジネスパーソンをやっていたときの習慣です。 性暴力対策の先進的な事例としてしばしば引き合いに出されるのは、欧米諸国のものです。そこで、公開されている情報から、その実態を調査していました。 そこで、意外なデータに直面します。国連等による調査（※1）よれば、概して、欧米は強姦事件（Rape）の発生率が相対的に高いのです。特にスウェーデンは、先進国（OECD加盟国）で最悪のレベル。発生率は2010年で63.54（人口10万人あたりの、強姦事件の警察の認知件数）。そして同年、日本は1.02と、先進国中で最も安全な国となっています。スウェーデンでは、毎年、日本の63倍もの強姦事件が発生しています。 今回のデータは、各国で強姦（Rape）と定義
霊感商法の被害推移と被害金額とか - 電脳塵芥
なんて図がありまして。この図の初出は渡邉哲也氏のツイートへの返信。 https://twitter.com/Tek88681399/status/1551460662466908160 安倍政権と消費者契約法改正を絡めた言説流布の過程 もともとが渡邉氏のツイートの論旨を補強するような形でのツイートになります。ちなみにこの「安倍政権下の消費者契約法改正によって霊感商法が打撃を受けた」系のツイート自体は以下のように7月20日ごろから流布し始めたのものです。 安倍政権と「消費者契約法改正」との関連ツイートは7月中旬ごろから少しずつ増え始め*1、7月20日ごろからは目に見える形で増加していきます。 https://twitter.com/ryoma09012/status/1549610601923588096 https://twitter.com/exstar444/status/154964
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【日本と中国の出生率を比較したグラフ】……最近は日本の出生率がなぜ高いのかという分析を見かけるようになり、歴史は変わるものだと感じている
インドが人口世界一、中国抜くと国連－全世界の２割近くに
米国で「Facebook離れ」 10代の利用率、8年で半減 - 日本経済新聞
