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近年、テレビ受像機をインターネットに接続し、YouTube(ユーチューブ)、Netflix(ネットフリックス)といった動画配信サービスを視聴する行為が普及していることが注目されている。IXT(現インテージ)が2021年4月に日本全国約6000名に対して行ったアンケート調査によれば、全国でおおよそ3人に1人がスマートテレビ(ネットに接続可能なテレビ受像機)をネットに接続して利用している。 スマートテレビでは、放送(本稿では地上波、BS、CSを総称して「放送」と呼ぶ)だけではなく、ネット経由でさまざまな動画配信サービスを視聴することが可能だ。スマートテレビを利用する視聴者にとって、テレビ受像機はすでに放送のみを視聴するデバイスではなく、「さまざまな動画を大画面で視聴するためのデバイス」になっているといえるだろう。 スマートテレビ100万台の視聴ログを解析 では、スマートテレビに搭載されているア
以前書いたとおり、私は YouTube に違法コンテンツが投稿されていたとしても、適切に対応している限り、サービスプロバイダとして免責されるのではないかと思っています。一方で、違法動画対策ツールの提供が(おそらく訴訟しないことと引き換えにした)ライセンス契約に紐付けるという行動が("do no evil" を標榜する会社に買収された組織の行動として)適切かどうか疑問な面もあります。しかし、今回は法的な懸念や理念などとは無関係に(もちろん私の勤務先とも)、YouTube というサービスがテレビにとってプロモーション効果を持つのかという視点に絞って考えてみます。 元ネタは TechCrunch のエントリですが、「プロモーション効果がある」(メディアが注目している)と言われる大きな理由は、CBS が自社番組を YouTube で流すようにしたところ、明らかな視聴率の増加につながったという記事(
「構造改革の次はメガネ改革」「メガネを含めて、この国が好きです」――“日本メガネ党”なる組織の政見放送が、YouTubeで公開されている。その正体とは。 自民党総裁選が安倍晋三氏の圧勝に終わり、新内閣に注目が集まる裏で、じわりと支持者を増やしている党がある。その名も「日本メガネ党」。メガネへの愛とこだわりを訴える組織だ。 日本メガネ党の政見放送は、動画共有サイトのYouTubeで見られる。「構造改革の次はメガネ改革」「メガネを含めて、この国が好きです」――メガネの漫才コンビ・おぎやはぎさんが、メガネへの愛をひたすら熱く語る。 実はこれ、アイ・トピア(東京都町田市)が運営するメガネ店・メガネストアーのプロモーション企画。有名タレントを起用したプロモーション映像を、企業が自らYouTubeに流したのは、これがおそらく日本初だ。 「映像をYouTubeで公開することには、賛否両論ありました」――
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