台湾の疾病管制署(日本の厚生省、アメリカの疾病予防管理センターに相当する機関)では2018年より、様々な疫病(感染症)の特徴を捉え、それを擬人化したアニメキャラクターを作成し、若者の関心を集め、疫病に対する正しい知識を身に着けてもらうという施策を行っている。 これらのキャラクターは『Disease』という雑誌の表紙を飾っており、疫病という悪役ではあるのだが、魔の魅力を放っているとして話題となっている。
世界中でコロナ禍がすすむ中で注目されているのが台湾だ。4月14日に、36日ぶりにコロナ感染者0人を発表。累計の感染者についても約400人にとどまっている。近隣諸国と比較すると少ない感染者数もさることながら、マスク対応が先をいっているのである。ICチップがついた保険証で「予約」することで99%手に入るし、逆に買い占めが絶対不可能という「Eマスク」システムを実施したのだ。 反面、日本では今もマスク騒動が続いている。早くから薬局をはじめ、多くの売り場からマスクが消え、メルカリやヤフオクで高額転売される事態となった。また、政府が全世帯に布マスクを配布することを決めると、SNSを中心に「アベノマスク」と揶揄する投稿が散見されるようになる。「布マスクを出品しないように」と、今度はメルカリからアナウンスされるなど、マスク騒動がおさまらない。 関連記事:新型コロナで世界が注目、IQ180の台湾女性IT大臣
カラーパウダーを使った台湾の音楽イベントで粉じん爆発が起き、大勢の若者が大やけどを負った事故で、日本の医療器具メーカーが治療用ガーゼを寄贈し、台湾で反響が広がっている。この社のフェイスブックページには2日までに9千件余りの感謝メッセージが書き込まれている。 寄贈したのは、富士システムズ(東京都文京区)。通気性のよい合成繊維にシリコーン液をコーティングしたガーゼで、傷にかぶせた上で包帯を巻く。重度のやけどには使いにくいが、ガーゼをそのままにして包帯だけ交換することで、皮膚の再生を助ける。普段の需要は少なく、日本でこうした製品を作っているのは同社だけという。 寄贈を台湾の立法委員(国会議員)がフェイスブックで紹介し、広く知られるようになった。メッセージの多くは台湾人からと見られ、中国語や日本語などで「ありがとう」などと書かれている。福島に工場を持つ同社の川口洋一郎社長は「あるものを全て出した。
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