これまでの災害で明らかになった数々の課題や教訓。決して忘れることなく、次の災害に生かさなければ「命を守る」ことができません。防災・減災につながる重要な情報が詰まった読み物です。 「来ていますよ、津波。来ている、来ている！ 川を上って来ていますよ！ 正面」 それまで冷静だったパイロットの緊張した声で、カメラを前方へと向けると、名取川を津波が遡上してくる様子が確認できた。 午後3時54分。ヘリの映像が、テレビで生中継され始める。 白波がザーッと川を上ってくる様子の撮影を続けていると、再び前方の席に座るパイロットと整備士の叫び声がした。 「海、海、海。もっと左、左、左」 カメラマンの座席は後部右側。真ん前や左側はよく見えない。指示された側にカメラを振ると、黒い津波が陸上にも押し寄せていた。 東日本大震災の津波の恐ろしさに、世界中の人が気づいた瞬間だった。 撮影できたのは「偶然」 この映像を撮影し

ロシアのプーチン政権による侵略開始から3年目に入ったウクライナ。民族と国家の存亡をかけて、果敢に抵抗を続けるウクライナの社会に最も精通した日本人といえば、首都キーウでウクライナの国営通信「ウクルインフォルム」日本版編集者の平野高志氏（42）を置いて他にいないだろう。平野氏は3日、ウクライナの市民社会をテーマにした論文で「ウクライナ研究会」（岡部芳彦会長）の研究奨励賞を受賞したばかり。ウクライナのメディアや社会、対ロ関係、日本の支援への反応などについて縦横無尽に語ってもらった。（編集委員・常盤伸） 平野高志　1981年生まれ。東京外国語大学ロシア・東欧課程卒。リビウ国立大学修士課程（国際関係学）修了。在ウクライナ日本大使館専門調査員を経て、2018年以降、ウクルインフォルム通信日本語版編集者を務める。キーウ在住。著書は「ウクライナ・ファンブック」。写真家としても活動中。

あの事件から35年ということで、その節目に、回想記事なども出てきた。今後も出てくるだろう。 昨年の記事だけど、集英社オンラインが今もプロモーションを行っている。それでこのツイートを見て、記事を読めた。 「勤の部屋を見てくれればわかる」宮崎勤逮捕直後、両親は息子の無実を訴えた…やがて取材で浮かび上がった宮崎家の歪んだ家族関係とはhttps://t.co/ENtVZ4aJxr 逮捕直後に訪れた宮崎勤の部屋、宮崎家の歪んだ家族関係について、写真週刊誌記者として事件を追い続けた小林俊之氏が振り返る。— 集英社オンライン (@shueisha_online) March 1, 2024 ところが、確かに興味深い記事なのだが…… shueisha.online マスコミ的に“おいしいブツ”がまったくなかった 母屋の裏に、渡り廊下でつながった子供部屋があった。部屋は3室あり、西側の角部屋が勤の部屋だった

「大人は毎朝、新聞を読むのが当たり前」そんな時代はもう、とっくに過ぎ去ってしまった。70代の８割がスマホを持つ世の中で、巨体を維持できなくなった彼らは、どこへ向かおうとしているのか。 退職者に「戻ってこないか」 「読売はいまだに体育会系の社風で『辞めるヤツは、ついてこれないから辞めるんだ』と、退職者が出たら悪口を言うのが習いでした。ところが最近は、そんなことを言っていられないほどの勢いで辞める人が増えている。東京本社では自分も含めて同期の3分の1ほどが辞めました。 今年は記者だけでなく、購読者データやデジタル広告を管理する新社内システム『yomiuri ONE』の開発リーダーを務めた、デジタル部門のエースTさんが辞めて広告系の会社に移り、激震が走っています。まだ読売の看板を信奉している役員連中は、激怒していたようですが」 こう明かすのは、最近読売新聞を退職した30代の記者だ。「マスコミ界の

ちゃんと裏取りされたニュースや丁寧につくられたインターネットコンテンツが読める時代の終わりが来るかもしれない。 正直、もう手遅れだとは思うけど、いまからでも「えっこんなことになっていたの」と思って動く人がいれば少しは何かが起きるかもしれないので書く。 ■すべてがわかる要約 NHKと総務省「震災やコロナで、ラジオとテレビだけじゃダメとわかった。国民に必要な情報を届けるにはWebやアプリやSNS、様々な経路をもつ公共メディアが必要なんや」 新聞各社「NHKは放送だけやれや!! ネットの特集とか気合入れたコンテンツやめろ!!!!」 総務省「それもそやな。NHKくん、ネット情報はテレビラジオ関連だけにしてもろて」 NHK「……日本に必要な取り組みだけど、逆らえないよ(´・ω・`)」 ぼく「まさか現代でメディアのネット活動を制限するわけない………えっ本当に制限するの!?!?インターネットがゴミ情報だ

香港（ＣＮＮ） 香港の女性記者、陳敏莉（ミニー・チャン）氏が１０月末に中国の北京に出張した後、行方不明になっている。国際ＮＧＯ「国境なき記者団（ＲＳＦ）」は４日の声明で「多大な懸念」を表明し、中国当局に情報公開を求めた。 日本のメディアは１１月３０日、香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（ＳＣＭＰ）で安全保障と外交を担当する陳氏について、北京で開かれた安保関連のフォーラムの取材に行った後、連絡が取れなくなったと報じた。 また事情を知る関係者の話として、陳氏が中国当局の捜査対象になっている可能性を指摘した。 一方、ＳＣＭＰは声明で、陳氏が休暇を取っていると説明。家族から、本人は北京にいるが私的な問題の処理に時間がかかっていると説明があったと述べた。家族は陳氏の無事を伝えたうえで、プライバシーの尊重を求めているという。同紙は引き続き家族と連絡を取り、あらゆる支援を提供するとの方針を示

NHKの報道に携わる職員が作成した取材の企画案や関連の取材メモなどが記された文書が外部に流出した可能性があることが、複数のNHK関係者への取材でわかった。X（旧ツイッター）では、流出したとみられる文書が拡散されており、複数のNHK関係者が朝日新聞の取材に「本物とみられる」と証言。取材で得た情報を報道目的以外で流出させた可能性があるとして調査をしている。 X上で拡散されている文書は、ネットの誹謗（ひぼう）中傷の問題を取り上げる取材の企画概要が記載されたものと、関係者インタビューを文字起こししたものがあり、いずれも「文書種別」の項目に「連絡メール」と記載されていた。また企画概要には「放送希望」「12月1日　『首都圏ネットワーク』で5分程度」とも書かれていた。 NHK関係者は「（文書の）仕様はNHKのもの」とした上で、こうした文書は、局内のネットワーク上に保管され、不特定多数の局員が閲覧できる状

羽生さんが離婚を発表して以来、ずっとモヤモヤしている。問題提起、という意味で、そのモヤモヤの中身を披瀝しておきたい。 誰が、何をしたのか　１つは、誰が、何をしたのが問題なのか、という事実関係が判然としないことである。 羽生さんのメッセージによれば、「様々なメディア媒体」による「誹謗中傷やストーカー行為」と「許可のない取材や報道」が問題なのだという。 「様々なメディア媒体」とは何か。そもそも「メディア」とは「媒体」のことで、この同語反復に、彼がどういう意味を込めたのかが分かりにくい。もっぱらテレビや週刊誌などの取材を問題視するなら、「マスコミ」「マスメディア」と言っただろう。わざわざ、こういう表現をしたのは、むしろYouTubeを含むSNSでの発信を問題にしたかったのかもしれない。いずれにしろ、はっきりしない。 にも関わらず、ネットでは「マスゴミ」など口汚い言い回しも含め、マスメディアへの非

メディアとは本来、権力を監視するという重要な役割を担っています。しかし昨今では記者会見で特定の質問者を排除したり、報道機関に圧力をかけるといった行為がまかり通ってしまっているのが実情です。日本のメディアが「報道の自由度」を落とした原因とは? 池上彰氏が解説します。 ※本稿は池上彰著『池上彰の日本現代史集中講義』(祥伝社)より一部抜粋・編集したものです。 メディアへの監視を強めたかつては新聞が目の敵にされましたが、テレビの影響力が大きくなるにつれ、政府は警戒感を強めるようになりました。特に安倍政権は積極的にメディアを監視し、コントロールしようとしました。 選挙期間中、テレビ局は放送法に違反しないように、自ら政治的公平に配慮しています。しかし、安倍政権時代の2014年、自民党が在京テレビ局に対して「選挙報道に偏りがないように」と、わざわざ文書で申し入れを行ないました。 その結果、政治についての

パレスチナＴＶのモハンマド・アブ・ハタブ記者が２日、家族とともに死亡した/Obtained by CNN （ＣＮＮ） パレスチナ自治政府のテレビ局記者と家族１１人が２日、ガザ地区南部で殺害された。同局は、記者がイスラエルの空爆で死亡したと伝えている。 パレスチナＴＶによると、モハンマド・アブ・ハタブ記者は２日夜、ガザ地区のナセル病院前から生中継で現場の様子を伝え、その３０分後に帰宅して殺害された。ＷＡＦＡ通信社もハタブ記者と家族の死亡を伝えている。イスラエル軍はこれについて現時点でコメントしていない。 ハタブ記者の死は同局に衝撃を与えた。同僚のサルマン・アル・バシル記者の生中継に、スタジオの司会者は涙を流した。 「もうこれ以上耐えられません。我々は疲弊しています。我々は犠牲者であり、自分たちの死を待つ殉教者です。我々は１人、また１人と死んでいきます。それでも、我々のことも、この大惨事のこと

イランで去年、スカーフのかぶり方をめぐり逮捕されたあと、死亡した女性についていち早く報じ、大規模なデモが広がるきっかけを作ったともされる記者2人に対し、イランの裁判所は「国の安全を脅かした」などとして禁錮7年と6年の判決を言い渡しました。 イランでは去年9月、「ヘジャブ」と呼ばれるスカーフのかぶり方が不適切だとして逮捕された女性が急死し、警察による暴行を疑う抗議デモが各地に広がりました。 この事件をいち早く取材して亡くなった女性の家族や葬式の様子を伝え、デモが広がるきっかけを作ったともされる地元紙の記者、ニルファル・ハメディさんとエラへ・モハンマディさんは直後に逮捕され、1年以上にわたって刑務所で勾留されてきました。 イランの裁判所は22日、「敵対するアメリカ政府と協力し、国家の安全を脅かした」などとして、ハメディさんに禁錮7年、モハンマディさんに禁錮6年の判決をそれぞれ言い渡しました。

葬儀でレバノン南部で殺害されたロイター通信のビデオジャーナリスト、イッサム・アブダラ氏の死を悼む母親＝１４日、レバノン/Zohra Bensemra/Reuters （ＣＮＮ） イスラエルとイスラム組織ハマスの衝突で死亡したジャーナリストの数は１９日時点で少なくとも２１人に上ることが分かった。世界のジャーナリストの権利を擁護する非営利団体（ＮＰＯ）「ジャーナリスト保護委員会（ＣＰＪ）」が明らかにした。８人が負傷し、３人が行方不明または身柄を拘束中との報告もあるという。 ＣＰＪによると、死亡した記者の内訳はパレスチナ人１７人、イスラエル人３人、レバノン人１人。ＣＰＪは今回の紛争に関係する死者の数を引き続き調査中。 他の記者が死亡、行方不明、拘束、負傷、脅迫の被害に遭ったことを示す未確認情報や、メディアのオフィスや記者の自宅が損傷したとの未確認情報についても調査を進めている。 ＣＰＪは現地の独

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ジャニ会見での井ノ原発言は「明らかにトーンポリシング」　東大大学院・斎藤幸平准教授が指摘

9月の記者会見で創業者の喜多川ジャニー擴氏の性加害を認めたジャニーズ事務所が、今週月曜（10月2日）、ふたたび記者会見を開いた。14時スタートにあわせて放送された各局中継の視聴率はNHK＋民放4局総計でなんと19.3％にも上ったという。ぼくもリアルタイムで観た。 まず脱力したのが、藤島ジュリー景子前社長、白波瀬傑前副社長の不在。前提を欠くとはまさにこのこと。冒頭ではそれについて説明はなく、前社長の手紙を井ノ原快彦副社長がしっとり代読するスタイル。長年テレビで愛されてきた好感度抜群のイノッチに手紙読ませるとは「エンタメウォッシュ」以外の何物でもない。ずるいよそりゃ。 あ、また「加害者の親族として」なんて言ってる。近田春夫・田中康夫両氏との『サンデー毎日』鼎談で、ぼくは9月の記者会見でジュリー氏が「お気の毒な親族」ポジションをとって情緒に訴えかける発言をした罪深さを指摘した。 これほど同族経営

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昨年のアカデミー賞授賞式で、ウィル・スミスが壇上で同じ俳優のクリス・ロックの顔面を殴ったとき、テレビの前にいた世界中の観客を驚かせたのは、実際のシーンよりも、出席者の”リアクションの薄さ”だった。その後は何事もなかったかのように、最後までスムーズに進行した。ウィル・スミスの行動が問題とされたのは、授賞式が終わった後だった。 どうして誰もウィル・スミスを即座に会場から追い出さなかったのか？と後から多くの人が思っただろう。しかし、このように、公の場で何か予期しない問題となることが起きたとき、即座に適切な対応をとるのはそれほど簡単ではない。 1回目の会見とは劇的に違っていた しかし、10月2日のジャニーズ事務所の記者会見でジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦が驚くような発言をしたとき、出席者の対応は、たんに反応しないというところにとどまらなかった。 2日、2回目のジャニーズ事務所による記者会見は

ジャニー喜多川氏の性加害の問題をめぐりジャニーズ事務所が今月2日に記者会見を開いた際、事務所から会見の運営を任されていた会社側が、複数の記者やフリージャーナリストの名前や写真を載せて質問の指名をしないようにする「NGリスト」を会場に持参していたことが関係者への取材でわかりました。 これについてジャニーズ事務所は、事前の打ち合わせに会社が持ってきたメディアのリストに「NG」と書かれていたため「絶対当てないとダメですよ」と伝えたとしたうえで、会場に持参されていたリストについては「関与していない」とする見解を示しました。 4年前に死去した、ジャニー喜多川氏の性加害の問題をめぐり、ジャニーズ事務所は今月2日、都内で2時間あまりにわたって記者会見を開き、会場には300人近い報道陣が詰めかけました。 質疑応答は「1社1問」のルールで、司会者が挙手をした記者を指名する形で行われましたが、この会見の際、ジ

ジャニー喜多川氏の性加害問題を見過ごしてきたメディアに批判が向けられています。問題を調査した外部専門家らは「マスメディアの沈黙」が被害拡大の一因となったと指摘しました。東京新聞がこの問題にどう向き合ってきたのか振り返ります。（編集局次長　飯田孝幸）

■　自己紹介こんにちは。松嵜未来です。 共同通信社大阪支社写真映像部に所属するカメラマンです。２０１９年に入社し、福島支局、本社写真映像部などで勤務し、大阪支社には２０２０年に赴任しました。 私が報道カメラマンを目指した経緯などは、こちらを読んでもらればと思います。 ■　撮影までの経緯今年の阪神は、１０連勝した８月に早々とマジックが点灯し、９月も優勝を決めた１４日まで負けなしでした。マジックナンバーは急速に減っていました。アレの１週間ほど前から、共同通信大阪支社もそわそわし、アレに備えた記者やカメラマンの配置をどうするか、頭を悩ます人の姿が目立ち始めました。 語り継がれる過去のアレを思い起こすと、グリコの看板で知られる道頓堀の戎橋えびすばしは取材対象として外せませんでした。 戎橋は大阪の繁華街「ミナミ」の象徴的な場所 で、これまで 阪神タイガースが優勝した際にも多くのファンが詰めかけました