父(75)は病院の放射線技師、母(73)は看護師でした。父は今で言うイクメン。料理や洗濯を母より上手にこなし、私や弟の保育園の送り迎えもしてくれました。 父は新聞を読んだり、政治番組を見たりするのが好き。母は当時、看護師の地位向上の運動をしていました。だから、家では医療や福祉制度の堅い話ばかり。私が社会保障を専門に研究するようになったのも、このころの影響が大きいのかもしれませんね。 このような環境で理屈っぽく育ったからか、小学校では授業中に先生の揚げ足を取るような質問をしたり、自分でも変わり者だったと思います。授業や勉強はつまらなくて、成績もクラスの下の方でした。でも、両親から「勉強しろ」と怒られたことはありませんでした。 本気で勉強し始めたのは中学二年の後半。校内暴力がピークだったころで、優秀な高校ならその影響を避けられるのではないかと思ったからです。高校では格差や貧困、高齢化などの問題
赤ちゃんに耳が聞こえないなどの聴覚障害がないか調べるため、国が自治体にすべての赤ちゃんを対象に実施を求めている検査について、日本産婦人科医会が全国調査を行った結果、昨年度、回答があった施設だけでもおよそ10万人の赤ちゃんが検査を受けていなかったことがわかりました。聴覚の障害は早期に見つけて治療を始めれば影響を小さくできることから、産婦人科医会は自治体に対し早急な対応を求めています。 日本産婦人科医会は全国およそ2400の分べんを扱う医療機関を対象に昨年度の聴覚検査の実施状況を調査し、およそ76%の施設から回答がありました。 その結果、回答があった施設で生まれた赤ちゃん73万4000人余りうち13.5%に当たるおよそ10万人の赤ちゃんが検査を受けていなかったことがわかりました。特に北海道、神奈川県、京都府、香川県、千葉県、東京都では20%を超える赤ちゃんが検査を受けていませんでした。 日本耳
豊島区と立教大学(同区)は、2020年東京五輪・パラリンピックに向けて、障害者スポーツの推進などで連携する協定を結んだ。 日本身体障がい者水泳連盟などと連携、同大室内温水プールを利用するなどして、障害者水泳指導者の育成を進める。また、スポーツ社会学が専門の松尾哲矢・同大教授が監修する「としまスポーツ応援団ガイドブック」を作成し、障害者スポーツ選手らを支えるボランティアの育成にも取り組む。 高野之夫区長は「あらゆる人がスポーツで輝く未来を築きたい」、立教大の吉岡知哉総長も「区民と学生と教職員で盛り上げていきたい」などと話した。
返礼品を提供する地方の事業者や自治体への経済波及効果など、ふるさと納税の地域貢献の数値化に向けた産官学の研究が始まったことが31日、分かった。返礼品競争で制度の在り方が問われる中、効果を数値化することで、活性化や自治体の返礼品選びの参考にしてもらうのが狙い。11月をめどに結果を公表する。 研究は、ふるさと納税サイト運営事業者さとふるや、総務省などから、自治体への寄付額、返礼品提供事業者の売上高といったデータの提供を受け、事業構想大学院大(東京都港区)が集計。(1)自治体のふるさと納税関連予算の額が大きければ地域への経済波及効果は大きくなるか(2)返礼品の種類により地域の事業者への経済波及効果に違いが出るか(3)寄付額に占める返礼品の額が大きいと、寄付額が増えるか-を数値化し、グラフなどで示す。 返礼品をめぐっては、総務省が4月に過度な競争沈静化に向け、自治体に返礼品割合を寄付額の3割以下に
スポーツ庁、一般社団法人日本ボッチャ協会等の主催による、第2回全国特別支援学校ボッチャ大会 「ボッチャ甲子園」が、7月21日に港区スポーツセンターのメインアリーナで開催されました。 障がい者スポーツであるボッチャの普及活動および選手の育成に力を入れている、本学理学療法学科では、学生47名がボランティアとして参加しました。そのうち、日本ボッチャ協会公認上級審判員を取得している24名は審判員として競技運営に協力し、日本理学療法士協会半田一登会長をはじめ現役の理学療法士等とともに大会をサポートしました。 大会は、北海道から沖縄まで全国36校の特別支援学校の生徒140名が熱戦を繰り広げ、ボランティアの学生達も一挙手、一投足に集中して審判をしたり、生徒の車椅子誘導や受付、競技進行補助などを行ったりしました。 審判員を務めた学生からは、「参加生徒の皆さんのレベルがとても高く、手に汗握る展開に興奮しまし
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