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HIV感染者で初のアルツハイマー病症例 HIV患者がアルツハイマー病と診断された症例が初めて報告された。「この症例は、長期間生存しているHIV患者がアルツハイマー病リスクの高まる年齢に差しかかっている事実を明白に示している」と研究者らは話している。 画像提供HealthDay 患者は71歳の男性で、PET検査で脳内にアミロイド蛋白の凝集塊が認められたことから診断された。これまで、HIVによる脳内の炎症がアミロイド塊の形成を妨げるため、HIV患者はアルツハイマー病になりにくいと考えられてきた。「HIV陽性患者の認知症に関する知見について、議論していく手がかりとなる症例だ」と、研究著者で米ジョージタウン大学医療センター(ワシントンD.C.)記憶障害プログラム代表のR. Scott Turner氏は述べている。 また、この症例は、HIVと認知症を併存する高齢者が、実際はアルツハイマー病であっても
世界的に高齢化が進むなかで、どのように認知症と向き合っていくのか――。 認知症の人やその家族も参加し、様々な立場の人々が意見を交わす国際会議が、21~24日にハンガリーのブダペストで開かれます。約80カ国から認知症の人や医療関係者らが参加します。 認知症の患者は世界的に増加傾向にあります。WHOの推計では、世界の患者数は15年が4750万人、30年には7560万人にのぼります。また厚生労働省によると、国内での推計は15年が約462万人、25年は約700万人とされています。 「会議って何するの?」「どんな人が参加しているの?」「ブダペストってどんなところ?」などなど、会議に関する素朴な疑問やこぼれ話も含めて、取材を担当する生活文化部の浜田知宏(28)がデジタル版に発信します。 来年にはこの認知症の国際会議が京都で開催される予定です。そこに向けて、少しでもイメージをふくらませてもらえるように頑
仏ナンテの研究機関でDNAのサンプルを扱う検査技師(2015年12月10日撮影)。(c)AFP/GEORGES GOBET 【4月12日 AFP】深刻な病気や死の宣告をもたらしていたはずの遺伝子変異がある人が、ごく少人数ながら健康な人の中にも存在することを発見したとの研究結果が11日、英科学誌「ネイチャー・バイオテクノロジー(Nature Biotechnology)」(電子版)に発表された。 単一遺伝子の特異的変異に関連する「嚢胞(のうほう)性線維症」や他の数十に及ぶ希少難治性疾患の治療法開発に向けた新たな道を開くものだ。これらのいわゆる「メンデル突然変異」(19世紀の近代遺伝学の創始者にちなんでこう呼ばれる)が一つでもあると病気の発症は避けられないというのがこれまでの医学の定説だった。 今回の研究を主導した米マウントサイナイ・アイカーン医科大学(Icahn School of Medi
ウクライナ・キエフで開かれた自閉症の子どもたちのためのチャリティーイベント「シェア・ドライブ・ライフ」に参加し、シャボン玉で遊ぶ女の子(2013年5月28日撮影、資料写真)。(c)AFP/SERGEI SUPINSKY 【2月17日 AFP】米国予防医学専門委員会(USPSTF)は16日、生後18~30か月の子ども全員を対象とする自閉症のスクリーニング検査が有効かどうかは、関連研究が存在しないため現時点で判断することはできないという結論を示した。 予防医学と科学的根拠に基づいた医学分野の有志の専門家による独立した組織USPSTFは、全員を対象とするスクリーニング検査の実施について、メリットがデメリットを上回るかどうかを判断するためには、さらに研究を重ねる必要があるとの見解を示した。 USPSTFは、米国医師会雑誌(JAMA)で「生後18か月から30か月の子どもを対象とする自閉症スペクトラム
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「やまとなでしこ」という言葉があるとおり、日本の女性は自己主張せず、おしとやかにしているべきという価値観がある。米世論調査機関のピュー・リサーチセンターの調査結果からも、そのような傾向がいまだに根強いことがあらわれている。 世界38か国の調査結果を見ると、「女性にも男性と同じ『民主的な発言の権利』があるべきだ」という考えを支持した人は、米国91%やカナダ94%と9割を超え、ヨーロッパ6カ国の中央値は86%、南米諸国でも80%にのぼる。その一方で日本人の支持率は60%にとどまったという。 「主張せずに生きていた方が楽」と割り切っているからなのか 口は災いの元。黙っているのが賢い!? 調査元は「高いレベルの教育を受けている国では、男女の平等を重視している傾向が見られる」と指摘。教育水準が高いとはいえないアフリカ諸国の中央値が50%という点から見ると、この説は正しいように見える。 しかし日本の水
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精神的な病気は、暴力犯罪と関係すると報告されている。 釈放後までを追跡調査 英国、オックスフォード大学のシーナ・ファゼル氏らの研究グループが、精神分野の専門誌であるランセット・サイカイアトリー誌において2015年9月に報告。同大学が紹介している。 研究グループは、スウェーデンにおいて2000年1月1日から2009年12月31日にかけて釈放された全囚人を対象として、精神疾患と、暴力による有罪判決との関連について検証した。 精神疾患があるほど再犯リスクが高い 男性囚人の42%は、釈放前に少なくとも1つの精神疾患の診断を受けていた。 さらに釈放後、追跡調査の平均3.2年の間に暴力犯罪で有罪判決を受けた人は25%となっていた。 女性囚人についても、およそ60%は精神疾患を抱えており、11%は暴力犯罪で有罪判決を受けていた。 精神疾患を抱える男性囚人は、その他の囚人と比べて、釈放後に暴力犯罪
知的障害者に対して、精神的な病気ではないにもかかわらず、精神的な病気の薬が使われている可能性があるのかもしれない。 データベースを解析 ロンドン大学の研究グループが、有力医学誌であるBMJ誌に2015年9月に報告したもの。 研究グループは、統合失調症や双極性障害などの精神の病気に使う薬が、知的障害を持つ人に不必要に使われている実態に注目。その詳細を調査している。 研究グループは、英国のデータベースに基づいて、571カ所の英国の一般診療科の情報を抽出。3万3016人の知的障害の記録のある人について薬の使用を調べた。 研究登録時の平均年齢は36歳。平均の追跡機関は5年半であった。 70%以上が不適切な使用 研究の終わりまでに精神的な病気の薬を使っていたのは9135人で、7割は重い精神的な病気の記録がなかった。 問題行動の記録のあった1万1915人に注目すると、精神的な病気の薬を使われて
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失業の就業促進で、ポジティブな姿勢をはじめ、精神面の変容を求めるのは適切か。 海外で問題視する動きがあるようだ。 「前向き」な態度を強制 英国ウエルカム・トラストとロンドン大学バークベック・カレッジの社会科学の研究グループが、医学人文科学の国際的専門誌メディカル・ヒューマニティズ2015年6月号に報告しているもの。 失業の就業促進では、「意欲の欠如」や「労働に対して心理的に抵抗がある」などと決め付けるような指導がありがちと指摘する。 研究によると、就業促進の技能教育において、「ポジティブ・シンキング」を奨励したり、「あなたの態度を変える」と練習を求めたり、本人の同意が乏しい中で進め、結果として、心理的な負担をかけている問題が起こり得ると見る。 就業促進の趣旨外れるか 実際に、給付金の承認をバックとして技能講習、自己啓発ワークショップ、講習会などに参加させて、「楽天主義」「自信」「願望
ピルコンの染矢明日香理事長 ニュース・フォーカス「緊急避妊薬、入手しやすく」 望まない妊娠避けるには(2019/1/24) 女性が服用すれば、高い確率で妊娠を防ぐことができる緊急避妊薬(アフターピル)。原則、医療機関の処方が必要な国内の現状を変えて欲しいとの声…[続きを読む] 「食べる楽しみ増やしたい」 3Dプリンターで介護食を[ニュース・フォーカス](2019/1/24) ポリ袋でご飯を炊くには? 災害時に役立つ食情報の冊子[ニュース・フォーカス](2019/1/24) 津波で被災→内陸に移転 福島・いわき病院、2月開院[ニュース・フォーカス](2019/1/24) 新潟の水俣病、新たに1人を患者認定 11人は棄却[ニュース・フォーカス](2019/1/24) 「香りや味が薄いな」 味覚嗅覚障害、服薬治療の末に[患者を生きる](2019/1/24) 指が動かない…ピアニストを
昨年12月にロンドンで開催された「G8認知症サミット」に続き、11月5日~6日、「認知症サミット日本後継イベント」が都内で開催された。
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