Twitterでは絶対に言えないので吐き出しに来た。 私は舞台化されている作品で同人活動をしている。 数年前の公演で好きなCPが舞台版に登場し、その公演をきっかけにCPを好きになった人が増えた。 もちろんSNSや同人イベントでも人が増え、今まで顔見知りばかりで活動していた当CPも賑やかになった。 それ自体は嬉しかったのだが、舞台をきっかけに好きになった人たちはキャラクターではなく『キャラクターを解釈し、演じた俳優』を見ているのだ。 原作からそのCPにハマった人たちと舞台からハマった人たちとでは温度差があるように感じる。 舞台しか観ていない人、原作の他CPで活動をしていたが舞台で活動CPを変更した人、いろんな人がいる。 ただ、舞台から好きになったという人たちと話していて「おや?」と思うことも多々ある。 好きなシーンや好きになったきっかけの話になると、舞台の内容を話し出すのはどうかと思う。 こ
新型コロナウイルスの感染拡大が国内経済に深刻な打撃を与える中、バブル崩壊後の不況で、不安定な労働環境に置かれ続けた30代半ばから40代半ばの「就職氷河期世代」が再び苦境に立たされている。政府は4月から氷河期世代への集中支援策を始めたが、コロナ禍の中で企業もかつてなく採用に及び腰だ。4月にようやく正社員の職を得た札幌市内の男性(43)も業務が減る中、20年以上強いられてきた派遣労働に逆戻りしかねないと恐れる。 男性が働く札幌市内の青果卸会社の冷蔵倉庫には、休校や飲食店の休業で在庫となったジャガイモや小松菜の段ボールが山積みになっていた。3月以降は配達量が半減し、正社員を除くパートやアルバイトは全員、自宅待機となった。 25年前、高卒を控えて受けた運送・物流関連5社はいずれも不採用となり、卒業後は在学中から勤めていた食肉加工場でバイトを続けざるを得なかった。 1日10時間の重労働が続く中、休日
製造業に冷淡? 新型コロナウイルスの世界的流行に伴い、様々な業界が休業や減収に追い込まれており、業界から国へ支援を求める声は後をたちません。そんな中、NHKのインタビューにおける劇作家平田オリザ氏の次の発言が物議を醸しています。 製造業の場合は、景気が回復してきたら増産してたくさん作ってたくさん売ればいいですよね。でも私たちはそうはいかないんです。客席には数が限られてますから。製造業の場合は、景気が良くなったらたくさんものを作って売ればある程度損失は回復できる。でも私たちはそうはいかない。 出典:【更新版】「文化を守るために寛容さを」劇作家 平田オリザさん 他者に対する寛容を訴えながら、製造業に対してあまりにも無理解ではないか。これを聞いて製造業の人は寛容になれるか。そういった意見がネットに噴出、取り上げたメディアもあるなど炎上の様相を示しています。このインタビューの前に平田氏が舞台演劇界
松尾さんの遺体が2階で見つかった元店舗の建物(左)と出火した店舗兼住居(中央)=岩手県花巻市東和町土沢で、山田豊撮影(画像の一部を加工しています) 岩手県花巻市の小さな商店街で11日朝、火災があり、出火元の隣の住居から1人の男性の遺体が見つかった。岩手の文化や自然に憧れ、「ついの住み家に」と東京から3日前に引っ越してきたばかりだった松尾利明さん(72)。新型コロナウイルスの感染を警戒され、入居が決まっていたマンションの住民に「しばらく来ないで」と告げられた。市からも転入届の提出を待つよう求められた。追われるように仮住まいに移ったばかりの悲劇だった。【山田豊】 東京都大田区で暮らし、以前は会社勤めなどをしていた松尾さんは、約30年前から同市を訪れていた。親しかった市内の男性飲食店主(62)によると、松尾さんは「全国の記念館や博物館を訪れるのが趣味」と話していたという。中でも、宮沢賢治らの記念
フランス・トロワ近郊の畑で、トラクターを運転する農業従事者(2020年3月24日撮影)。(c)AFP/STEPHANE DE SAKUTIN 【4月7日 AFP】フランスの農相は7日、仕事がなくなった労働者らに対し、夏が近づくにつれて労働力の確保が急務となっている栽培農家や畜産農家で働くことを呼び掛けたところ、20万人以上から応募があったと明かした。 ディディエ・ギヨーム(Didier Guillaume)農相は国営テレビのフランス2(France 2)に対し、「きょう現在で20万人以上の応募があり、採用担当者5000人が業務の調整に当たっている」と述べた。 農相は、「これらの人々に国内移動を強いるつもりはなく、自宅付近や近隣の農家、または食品産業や運送、物流業界での勤務となる予定だ」と説明。「これらの製品が、売れる場所に確実に届くようにすることが非常に重要だ」と話している。 ギヨーム氏は
とても長くなります。 誰にも相談できないことなのでこちらで吐き出させていただきます。 今度、婚約します。 私と彼は同い年(23)で付き合って2年記念日の11月に入籍を予定していて、多分2ヶ月後の誕生日にプロポーズされるかな、 なんの問題もなく結婚の話が進んではいたが、本格的な実感が湧くにつれて彼には話していない私の家庭の問題を伝えるべきか悩んでいる。 まず私は幼少期から地方の母子家庭で育ち一つ年上の姉がいる。その姉こそが彼に秘密にしている大問題。 姉は子供の頃から勉強がとても苦手ではあったがコミュニケーション能力や運動能力が抜群で自慢の姉だった。高校生になると非行や校則違反で悪目立ちするようになり次第に苦手意識が強まった。母が忙しく私が寂しがっているときには、色々な場所に連れて行ってくれたりずっと遊んでくれて大好きな姉だった。 沸点が異常に低く怒ると手をつけられなくなるところ以外大好きだっ
「コロナ休業補償」の助成金不使用 サイゼリヤへ申し入れ 人々の暮らしに新型コロナの影響が広がるなか、今日のNHKのニュースで注目すべき出来事が報じられた。国が整備した保護者支援の助成金制度が企業に適切に活用されていないケースがみられるというのだ。 臨時休校に伴う助成活用されず 厚労省 企業に利用促すよう指示(NHK NEWS WEB) NHKの取材に対し、「会社が国の助成金を利用してくれない」と語ったのは、大手飲食チェーンの株式会社サイゼリヤの店舗で働くパート従業員のAさん(30代女性)だ。 実は、この事件は筆者が代表を務めるNPO法人POSSEにAさんが相談を寄せたところから発覚した。 Aさんはその後個人加盟の労働組合・総合サポートユニオンに加入し、会社に対して、「新型コロナウイルス感染症による小学校休業等対応助成金」を利用すること、そして、この制度の対象になる従業員の休業に際して賃金を
小田原のAmazonでコロナ感染者が出ましたが対応が酷すぎるのでツイートします。 感染者発見後、会社は混乱になると数時間発表はせずに対応を考える。 その後工場を半日停止し清掃することを発表。 だが従業員のコロナ検査はせず明日から通常業務開始。 追記あり↓
外食・旅行消費に助成 売り上げ急減で重点支援 緊急経済対策 https://www.nikkei.com/article/DGKKZO57075100R20C20A3MM8000/ 助成の仕組みは、政府が各店舗や宿泊施設などで割引となるクーポンを発行したり、インターネット上のホテルや飲食店などの予約サービスを使って支払いをした際に、一部をポイントで還元したりする案がある。高齢者はお金と時間に余裕がある人も多く、高齢者に限って通常より高い補助率を設定して、消費を一段と促すことも想定している。 ずっと求めて来た外食・旅行消費への助成が現実的に語られ始めたのは良しとして、なんなんすか、太字部分は。私、twitter側では吠えて来ましたけど、ずっと安倍政権の発するメッセージの有り方に大きな不満があったんですよ。 そもそも、新型コロナの重篤化率というのは基礎疾患を持っている方以外、圧倒的に現役世代で
多様性を尊重できない教室 今日、「多様性」の尊重・承認は、どの分野においても重要視されている。この点は、教育政策においても、決まり文句のように語られている。しかし、その実態はかなりあやしい。 たとえば、学校教育が、男女という性別をめぐる固定観念・偏見からどれだけ抜け出せているかどうかを考えただけでも、そのことがよくわかるのではないか。世の中では、ようやく「性の多様性」という言い方が一般化しつつあるとはいえ、学校文化はまったくそれに対応していない。 ほかにも、日本語指導が必要な外国にルーツをもつ子どもたち、また、さまざまな障害のある子どもたちが安心して学べる環境が未だに整備されていないことを考えても、多様性の尊重が実態を伴っていないことがよくわかる。それどころか、むしろ近年、このような子どもたちを普通学級から排除していく方向が顕著となってきている。 また、不登校の子どもたちに対しても、「別の
新型コロナウイルスの感染拡大で人が集まるイベントなどを自粛する動きが広がる中、子どもに食事や居場所を提供する「子ども食堂」も中止が相次いでいます。都内では少なくとも260か所以上が中止していて、関係者は「開催が相当厳しい状況となっていて、行政のバックアップが求められる」と話しています。 NHKが東京・23区にある子ども食堂に新型コロナウイルスの感染拡大を受けた対応について区や社会福祉協議会などを通じて聞いたところ、少なくとも383か所のうち、7割近くにあたる265か所が今月いっぱいの中止を決めたことが分かりました。 一方、休校で給食が無くなり食事が十分に食べられない子どももいるとして、少なくとも25か所は予定どおり開くほか、中止する代わりに弁当を配るという食堂もあり、対応は分かれています。 NPO法人全国こども食堂支援センター「むすびえ」の湯浅誠理事長は「自治体から自粛要請があったところも
筒状のものはピーヤという空気孔。この真下に今も朝鮮人らの遺体が沈む。穏やかな瀬戸内の波打ち際のすぐ目前にあるのに引き上げられない。これが山口県、安倍の地元。でもこんな場所は日本各地にあるのだ。 https://t.co/D28JA0lxgk
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