電書ばと通信 | 電子書籍になったら本当に編集者は要らないのか？
このテーマについてはどうも口が重くなってしまうのでこれまであまり言及してきませんでした。というのも、出版社の“中の人”が「編集者は要らない」と結論づけてしまうと自分の首を絞めることになるからです。だからといって、自分の存在基盤がゆらぐ事態が起きているかというと、そんな危機感を私個人は特に感じていません。 「これからの電子書籍時代には出版社や編集者の中抜きが起きて、作家がダイレクトに読者が作品を届けられるようになる」というようなことを聞いて私がよく思うのは「そういうルートもできてよかった」ということだけです。選択肢が増えることは、人生においても出版においても「是」であると私は考えています。 個人が本を出版したいと考えたとき、たとえ原稿は書けたとしても「組版」「装丁」「印刷」「製本」「流通」「販売」のところで壁に当たることは想像に難くありません。出版社はデザイナーや印刷会社や書店と手を組みなが
仏文学者の内田樹さん「スト」宣言に賛否 売れっ子新刊ラッシュに待った - MSN産経ニュース
「日本辺境論」などのベストセラーで知られる仏文学者で神戸女学院大教授の内田樹（たつる）さんが、ブログ上で一部の自著の刊行にストップをかけることを宣言し、波紋が広がっている。旬の書き手に群がり、出版点数を増やす「バブル」を生み出しては、すぐにはじける。出版界のそんな“悪弊”を批判する行動だが、書き手たちの賛否は割れている。（海老沢類） 発端は大手書店の店長が書いた８月１２日付のブログだ。「伝える力」が１００万部を突破したジャーナリスト、池上彰さんらの「バブル」に触れ、人気の著者に依頼が殺到する結果、質の落ちた本が出回って著者も疲弊していくとして、その悪循環を批判した。 十数点の出版企画を抱える売れっ子の内田さんはすぐに反応した。１３日付のブログに「大量の企画が同時進行しているのは、編集者たちの『泣き落し』と『コネ圧力』に屈したためである。（略）『バブルのバルブ』を止めることができるのは、書き
Oharakay
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採用情報 : 講談社「おもしろくて、ためになる」出版を
星海社は、この夏から正式に立ち上げを予定している講談社発の、そして初の、社外ベンチャー的な挑戦として起業する講談社出資100％の新会社です。そして僕たち星海社は、会社を立ち上げるに当たって「強い編集者をつくりたい」と、心からそう願っています。 出版社の重要な働きのひとつは、「才能」に対するサービス業です。そして「編集者」は、その最前線に位置する仕事です。 輝く才能が何よりも好きな人、そして、それら輝く才能のために惜しみなく力を発揮できる人、僕たちはそんな人たちと共に歩み、星海社で仕事をしていきたいと思っています。 星海社では、編集者を「シニアエディター」と「アシスタントエディター」に区別します。待遇も、この二者を大幅に区別します。 シニアエディターは、自らの編集技術を用いて新しく仕事を作り、巨大な価値を生み出すことのできる編集者。アシスタントエディターは、そのシニアエディターが企画す
転職市場での「編集者」の価値は・・ - Fields' Note
Twitterを見ていたら、こんなブログが話題になっていました。 たぬきちの「リストラなう」日記 出版社勤務の「たぬきち」さんが、会社の早期退職プログラムに応募することを決意した記事です。 そういえば、私も同じように昨年2月末に出版社を早期退職しました。そこで、「編集者」というキャリアは、再就職支援会社が扱うようないわゆる「転職市場」において、本当に無価値なのだということを思い知らされたのでした。 そのヘッドハンティング会社での話です。最初の面接でいきなりこんな事を言われました。 「あ、出版社にいらっしゃったんですか。あーよかった。編集以外のお仕事が長いですね。実はねえ、最近多いんですよ。雑誌が休刊になって、編集長やってましたみたいな方が。正直言って、編集経験しかない方、ものすごく厳しいです。」 私は本来の意味の「編集者」という仕事から離れてすでに10数年たっていましたし、その後営業部
電子書籍時代の編集者
２月８日になりますが、佐々木俊尚さん（http://www.pressa.jp/）というジャーナリストが『電子書籍時代の編集者』というタイトルで、各社の編集者を対象に、タブレット、電子リーダー登場の意味と今後の予測についてお話しをされました。 私は編集者でも出版関係者でもないのですが、ちゃっかり潜入してまいりました。しかも最前列（笑）。 今日は少し長くなりましたが、その内容のメモを記載しておきたいと思います。 私のここ数カ月のまとめとしても、大変面白い流れの内容でした。 -- ■タブレットの意味 電子書籍コンソーシアムで約10年前に既にディスカッションされていた内容であるけれども、「Kindle」という電子デバイスを活用した新しいビジネスモデルの登場や、音楽配信流通を制覇したアップルの新製品「iPad」の登場により、電子書籍時代の編集者/出版社のあり方を真剣に考える時期に。 ■デバイスには
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
デジタル時代の「自費出版」の意味
「日本は電子ブック戦争でなぜ敗れたのか」と書いた池田信夫氏が、ご自身のブログ(1/19)で「自費出版の時代」を書いて、電子「自費出版」によって著者と出版者の関係が変わる可能性を述べておられる。ここでは、筆者が指摘した、再販制度が電子出版には適用されない点や、著者の経済的メリットなどがそのまま「採用」されており、池田氏もこの戦争に参戦の意志を持たれたようで慶賀に堪えない。しかし、出版において印刷や書店が前提ではなくなった時代に自費出版の意味もまた問い直されている。この際考え直してみるのも無駄ではないだろう。 池田氏は「自費出版の最大の問題は、ブランドである」という。そして、玉石混交のタイトルが並んでいても買い手は判断できないので、「これを審査するレフェリーをつけた電子出版プラットフォームができれば、手数料を20％とるだけでも十分ビジネスになる」として、「問題は技術でもコストでもなく、出版業界
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