爆弾酒なくなって久しい韓国…近ごろの大学生がお酒を楽しむ方法とは - KOREA WAVE
ソウルの伝統的な居酒屋。試験期間中、ほとんどが空席だ（写真=読者提供）(c)MONEYTODAY 「最近の学生たちは試験期間にお酒を飲みません。以前のように『飲め』と言う学生はいないと思ってください」（韓国・成均館大学前の伝統居酒屋社長） 就職準備を共にした学友たちと卒業後4年ぶりに母校を訪れたクァク氏（31）は、大学前の雰囲気の変化に驚いた。クァク氏は「私のころは、試験一つが終わるとみんなで酒を飲んで、また勉強してから飲んで……というパターンを繰り返していた」と振り返る。 ソウル市城東区（ソンドング）の漢陽大学周辺の食文化通りの状況も同じだ。同大周辺で20年間サムギョプサル屋を経営しているAさん（70代）は「うちの店は会食場所として有名で、開講総会、サークルの会食、試験期間の前後にはよく予約電話が殺到した。しかし、最近はシーズンになっても予約電話一本もなく、がらんとしている」と話した。
【図解】たばこ消費量、世界で減少傾向
世界保健機関（WHO）がまとめた15歳以上の喫煙率（2023年5月29日作成）。(c)SOPHIE RAMIS, JONATHAN WALTER, CLEA PECULIER / AFP 【5月30日 AFP】あす31日は「世界禁煙デー（World No Tobacco Day）」に当たる。世界保健機関（WHO）は、他の国連（UN）機関と協力し、たばこ農家らが食用作物栽培へ転向できるよう支援している。 2000年以降、たばこ消費は世界的に減少傾向にある。WHOのデータと地域分類による15歳以上の喫煙率を図解にまとめた。 ■15歳以上の喫煙率（2020年→2025年＜予測＞） 西太平洋 男性 50.8％→45.7％ 女性 5％→2.5％ 東南アジア 男性 68.2％→42.7％ 女性 32.5％→8.6％ 西地中海 男性 44.1％→31.1％ 女性 10.2％→3.4％ 欧州 男性 46.
たばこの吸い殻65万本！ プラ汚染に警鐘 ポルトガル
【4月24日 AFP】ポルトガルの首都リスボンのコメルシオ（Comercio）広場で23日、たばこの吸い殻約65万本を積み上げ、見過ごされがちなたばこのプラスチック汚染について訴える啓発運動が行われた。 吸い殻は、ドイツ出身の環境運動家アンドレアス・ノエ（Andreas Noe）氏（34）の呼び掛けで、参加者が1週間かけて集めたもので、プラスチック容器40個分になる。 吸い殻に含まれる有害物質を吸い込まないよう防護マスクを装着したノエ氏は、「プラスチック汚染への意識を高めるために、プロジェクトに参加してもらった。吸い殻には実はプラスチックが含まれているが、多くの人が知らないからだ」と説明した。 非生物分解性の吸い殻は、ごみの投げ捨てや海洋汚染、究極的には気候危機への取り組み方をどのように始めればいいのかを「分かりやすく示してくれるいい例だ」と話した。 参加者の一人は「吸い殻をごみ箱や携帯式
アングル：コロナで豪ネットギャンブル大盛況、損失は世界最大
オーストラリアは国民１人当たりのギャンブルによる損失額が世界最大だが、パンデミックでギャンブル施設が閉鎖を余儀なくされたため業界に変化が生じ、従来よりも規制が難しいオンラインギャンブルで遊ぶプレーヤーが増えている。９月１９日、シドニーのパブでポーカーマシンに興じる人（２０２２年 ロイター/Loren Elliott） ［シドニー ２９日 ロイター］ - コーヒー業界の技術者でオーストラリアのシドニーに住むリース・ウェアハムさん（３１）は、２０２０年に新型コロナウイルス対策のロックダウン（都市封鎖）が始まると自宅にこもっただけでなく、毎日午後にパブを訪れてポーカーマシンで遊ぶこともやめてしまった。その代わりにはまったのがスマートフォンのギャンブルアプリで、どこにいようとお気に入りのスポーツである野球に賭けている。 「ギャンブルはやめられない」と話すウェアハムさん。幼い子どもがおり、８年前に自
技能実習しながら大麻栽培疑い 雇用主知らぬ間に、茨城 ｜ 共同通信
Published 2022/09/21 22:28 (JST) Updated 2022/09/21 22:45 (JST) 茨城県警は21日、技能実習生として働いていた畑で雇い主の知らぬ間に大麻草を栽培したとして、大麻取締法違反（栽培）の疑いで、タイ国籍の農業手伝い、ウィセートスィー・セークサン容疑者（28）＝同県鉾田市＝を再逮捕した。大麻を共同所持した疑いで8月に逮捕されていた。 再逮捕容疑は6月ごろから8月18日までの間、鉾田市の畑で、大麻草を栽培していた疑い。 鉾田署によると、ウィセートスィー容疑者はこの畑で働いていた。署は約13平方メートルの範囲にあった大麻草32本を押収。いずれも成長した状態だったが、雇い主は栽培に気付かなかったという。
米ジュールの電子たばこ、国内での販売禁止をＦＤＡが命令
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は23日、米市場に現在出回っているジュール・ラブズの全製品について販売を禁止する命令を出した。大手たばこ企業やシリコンバレーの投資家に一時人気を誇った米電子たばこメーカーの同社にとって大打撃となる。 ＦＤＡは声明で、ジュールは製品の販売・流通を停止する必要があるとした上で市場にある製品の撤去を命じ、そうしなければ法執行措置が講じられる恐れがあるとした。ＦＤＡのカリフ長官によると、10代の若者による使用増加が電子たばこに関するＦＤＡの徹底的な調査の契機になった。 カリフ長官は声明で、「ＦＤＡは米市場の大半を占める企業の製品を対象とする調査に多大な資源を投入した」と指摘。「これら企業が入手可能な製品のかなりの部分を担い、多くの企業は若者の電子たばこ使用増加で非常に大きな役割を演じた」とコメントした。 ジュールのジョー・ムリリョ最高規制責任者（ＣＲＯ）は電子メールで配布し
動画：「モアイ像」から覚せい剤200キロ押収、台湾に輸送予定 タイ
【6月10日 AFP】タイ警察は9日、南太平洋のイースター島（Easter Island）の石像「モアイ（Moai）」のレプリカの中に隠されていた覚せい剤の一種メタンフェタミンの結晶200キロを押収したと発表した。像は、台湾へ輸送される予定だったという。 ラオス、タイ、ミャンマー国境の一帯は世界有数の麻薬生産地で、密輸拠点ともなっており、「黄金の三角地帯（Golden Triangle）」と呼ばれている。 タイの麻薬捜査班は台湾警察と連携し、バンコクの南東約50キロに位置するレムチャバン（Laem Chabang）港の輸送会社を捜索し、鉄骨とセメントでできたモアイ像を調べた。 像は2020年末、展覧会用に台湾からタイに輸送されたもので、警察はこれに絡み、タイ人と台湾人の容疑者の逮捕状を請求していた。 国連（UN）が先月公開した報告書によると、東南アジアでは昨年、過去最多の10億錠のメタンフ
タイが大麻合法化、ただし吸引は禁止 観光客に警告
タイ・バンコク（ＣＮＮ） タイでアジアの国として初めて、９日から大麻が合法化された。ただし保健相によれば、娯楽目的で大麻を吸引した場合は厳罰に処せられる。 アヌティン・チャーンビラクル保健相は合法化を前にＣＮＮの取材に応じ、大麻栽培の合法化によって経済の活性化が期待できるとする一方、娯楽目的の大麻使用は引き続き禁止されると述べ、「大麻製品の消費や吸引は依然として法令で規制されている」と強調した。 合法化に伴い、マリフアナや大麻製品の栽培や取引、疾病治療のための大麻草利用は犯罪ではなくなった。飲食店でも大麻入りの食事や飲料を出すことができるが、気分を高揚させるテトラヒドロカンナビノール（ＴＨＣ）という成分の含有量は０．２％未満とすることが条件。
世界の喫煙率、初めて低下 19年時点で19.6％＝リポート
５月１８日、公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。写真はロンドンで２０１７年５月撮影（２０２２年 ロイター/Russell Boyce） ［ロンドン １８日 ロイター］ - 公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。
NZ、たばこ販売禁止へ 2027年から段階的に
フランス・パリで撮影されたたばこ（2014年9月25日撮影、資料写真）。(c)JoÎl SAGET / AFP 【12月10日 AFP】ニュージーランドは9日、たばこ製品を購入できる年齢を段階的に引き上げることで、喫煙を事実上禁止する計画を発表した。世界初の試みとされており、現在10代前半の若者は生涯にわたり合法的にたばこが買えなくなる。 ニュージーランドでは現在、18歳未満へのたばこ販売が禁止されている。アイシャ・バーラル（Ayesha Verrall）副保健相は、2027年からこの年齢を毎年1歳ずつ引き上げると説明。現在の若年層や、将来の世代がたばこを合法的に購入できないようにすることで、喫煙を始めさせないようにするとし、「たばこを吸い始めるのに安全な年齢などない」と述べた。 バーラル氏によると、同国政府はさらに、たばこを販売する場所を制限し、ニコチン濃度の低い製品のみの流通を許可す
ＪＴ、たばこ事業見直し 1000人規模の希望退職を募集へ
ＪＴは９日、たばこ事業の運営体制を見直し、１０００人規模の希望退職者募集などを実施すると発表した。資料写真、２０１２年５月撮影（２０２１年 ロイター／Yuriko Nakao）
たばこ産業、コロナ禍も精力的なロビー活動 日本、規制評価で最下位
【11月17日 AFP】世界のたばこ産業が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行のさなかにも各国政府に対して精力的にロビー活動を行い、市場拡大や業界への規制緩和を図っていると、世界保健機関（WHO）と提携する監視機関が17日、報告した。 57か国の政府の大手たばこ企業に対する規制の評価をランキングにした結果、日本が最下位で、これにインドネシアが続いた。ワースト10には中国、レバノン、ルーマニアなどがランクインした。 米国の規制も低評価で、マレーシア、スペイン、ドイツ、インドも大手たばこ企業と協調的すぎると評価された。 報告書はまた、「たばこ業界は慈善活動を公にすることで問題解決に貢献するというイメージ回復を図ると同時に、事業を制限されないよう各国政府にロビー活動を行っていた」と指摘。新型コロナウイルスが流行する中、たばこ企業は個人用防護具（PPE）や換気装置、手指消毒剤を世界
電子たばこ関連疾患で死の淵に…22歳の生還者が語る米社会問題
母親と一緒に写真撮影に臨むグレゴリー・ロドリゲスさん。米ニューヨーク市クイーンズ区にある自宅で（2019年11月22日撮影）。(c)Kena Betancur / AFP 【1月24日 AFP】米ニューヨーク在住のグレゴリー・ロドリゲス（Gregory Rodriguez）さん（22）は昨年9月、高熱と嘔吐（おうと）、下痢の症状を訴え、病院の救急外来を受診した。当初は何らかの感染症に罹患（りかん）したと考えていた。 病院を受診した2日後、ロドリゲスさんは意識不明の状態となり人工心肺装置につながれた。そして両肺の移植手術を受けるために待機することも決まった。 死の一歩手前で踏みとどまった経験から2か月後、ロドリゲスさんはAFPの取材に応じ、「電子たばこの利用で病気になるとは考えもしなかった」と語った。 医師らは、電子たばこをひっきりなしに利用していたことが問題を引き起こしたと考えている。ただ
たばこ社会的損失「２兆円超」医療費かさみ 研究班推計：朝日新聞デジタル
たばこが社会に及ぼす２０１５年度の総損失額が、約２兆５００億円に上るとの推計を、厚生労働省研究班がまとめた。がんの治療費など喫煙者の医療費が最も多く、全体の半分以上を占めた。 研究班は、厚労省の「たばこ白書」でたばこと病気の因果関係が「十分ある」とされたがんや脳卒中などに加え、「示唆される」と判定された認知症やぜんそくなどにかかる医療費を推計した。さらに病気がもとで必要になった介護費用や、たばこが原因で起きる住宅や山林の火災による損失も加えた。 最も多かったのは喫煙者の医療費で約１兆３５９４億円。内訳は、がんが５４７７億円、歯の治療費が１０１６億円を占めた。受動喫煙による医療費は、３２９５億円に上った。 一方、介護費用は２６１７億…
電子たばこ関連の肺疾患、「ビタミンEアセテート」が原因か 米当局
電子たばこを吸う男性。米首都ワシントンで（2018年10月2日撮影、資料写真）。(c)EVA HAMBACH / AFP 【11月9日 AFP】米国で電子たばこの使用に関連した肺疾患が広がっている問題で、米疾病対策センター（CDC）は8日、化学物質「ビタミンEアセテート」が原因とみられると発表した。同国では、電子たばこに関連するとみられる肺疾患の患者が2000人を超え、死者は39人に上っている。 【関連記事】電子たばこは「間違いなく有害」 WHOが規制訴え ビタミンEアセテートは、精神活性物質「テトラヒドロカンナビノール（THC）」を含む電子たばこの増粘剤として使用されることがあり、拡大している肺疾患の原因である可能性が以前から指摘されていた。 CDCがこのたび患者29人の肺液を調べたところ、全員からビタミンEアセテートが検出された。 CDCのアン・シュチャット（Anne Schuchat
比、公の場での電子たばこ使用者逮捕へ 大統領が禁止命令
フィリピンのマニラの電子たばこ販売店で電子たばこを吸う人（2019年11月20日撮影）。(c)DANTE DIOSINA JR / AFP 【11月20日 AFP】フィリピン警察は20日、全国の警官に対し、公の場で電子たばこを使用したことが確認された者を逮捕し、機器を没収する措置を開始するよう命じた。同国では19日夜、ロドリゴ・ドゥテルテ（Rodrigo Duterte）大統領が電子たばこの禁止を突如発表していた。 ドゥテルテ大統領は元喫煙者。多数の死者を出している麻薬取り締まり政策で国際的に知られるが、公の場での喫煙についても広範な禁止措置を取ってきた。 フィリピン警察は「全国のすべての警察部隊に対し、本日付で電子たばこ禁止令の施行を命じた。違反者は例外なく逮捕される」と発表。大統領令を逮捕の根拠に挙げている。 禁止の範囲や罰則を明記した正式な命令書は公開されていない。 フィリピン保健当
トランプ氏、電子たばこ禁止を先送り 大統領選への影響を懸念
電子たばこを吸う人（2019年11月9日撮影、資料写真）。(c)Jose Luis Magana / AFP 【11月19日 AFP】米メディアは18日、ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領が、味や香りが付いた電子たばこの販売を禁止する法案への署名を先送りにしたと報じた。2020年大統領選への影響を懸念したためだという。 米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）とワシントン・ポスト（Washington Post）によると、トランプ氏の側近が、人気の高いフルーツやメンソール味の電子たばこの販売を禁止すれば来年の大統領選の主戦場となる複数の州で悪影響が出ると警告し、トランプ氏に署名を踏みとどまるよう助言したという。 米国では電子たばこによって10代の若者を中心に健康被害が広がっていることに非難の声が上がっているが、電子たばこ業界はトランプ氏が禁止を先送りした
来春実現､東海道新幹線｢全席禁煙｣までの変遷
JR東海が、来春に行う予定のダイヤ改正で、東海道新幹線の全列車の最高速度を時速285kmで統一することを明らかにした。 東京―新大阪間を時速285kmで走行することが可能な営業車両は、現在のところN700系をアップグレードしたものを含む、N700Aタイプの車両だけ。そのため、来春からは東海道新幹線のすべての座席で喫煙ができなくなる（3、7、10、15号車の喫煙ルームで喫煙可能）。2020年7月初旬にデビューする予定の新型車両N700Sも、喫煙ルームが設置されていることから「新型車両の登場で、喫煙車が復活」とはならないだろう。 N700SもN700Aタイプも16両すべてが禁煙席の電車。もし、予定どおりにコトが運ぶと、東海道新幹線のすべての座席で喫煙ができなくなる（3、7、10、15号車の喫煙ルームで喫煙可能）。 東海道新幹線が開業した1964年は、喫煙マナーという概念がなく、公共の場所や特急
WHOも有害と断定「新型タバコ」医師が語る本当のリスク（田淵 貴大） @gendai_biz
2019年7月26日、WHO（世界保健機関）は世界のタバコ問題に関する最新レポートを公表し、「アイコス」や「グロー」、「プルーム・テック」などの加熱式タバコや電子タバコといった新型タバコに対して「間違いなく有害であり、規制すべきだ」と表明した。 タバコ会社は近年、新たな顧客を開拓するため、新型タバコ製品について「従来型タバコよりも有害成分が少ない」と主張し、積極的に売り込んできた。そのため、多くの人たちが新型タバコの“有害性”について誤解している。こういった状況のなかWHOは、タバコ産業が広める新型タバコは人類に対する脅威だと警告したのである。 本稿では、なぜ人々はその有害性を誤解しているのか、その有害性が間違いないとされる背景にはどういった事実や判断があるのか、について述べる。より詳細情報については拙著『新型タバコの本当のリスク アイコス、グロー、プルーム・テックの科学』をご覧いただきた
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【近鉄特急】日本最後の喫煙車両2020年3月末で廃止へ 座席ではすべて禁煙 2020年4月からは禁煙車化で運行へ 健康増進法改正で | Japan-railway.com
