朝から電話をかけ続ける薬剤師。相手は薬の卸売業者です。 「プー、プー、プー」、つながらない。 また次の業者の番号をプッシュ。つながった。 しかし「在庫がない」と言われてまた次の業者へ… メーカーの不祥事をきっかけに全国で医薬品の供給不足が続いています。薬局に密着取材すると、足りない薬の確保に追われ出口が見えない現場の実情が見えてきました。 （医薬品不足取材班　田中ふみ）

「働き方を変えなければ、つぶれてしまう」 新型コロナウイルスの感染拡大で、負担が増す医療現場。このうち看護の現場では、働き方を少しでも改善できないかと動き始めています。注目したのは、患者の状態などを記す「看護記録」。うまくいけば、看護師がパソコンに向かってデータを入力する作業が大幅に減る可能性を秘めています。 （奈良放送局記者 稲垣雄也・ラジオセンター記者 瀬古久美子） 「看護記録」とは、受け持った患者の状態や訴え、行った処置や検査の内容などを記したものです。たとえば日勤の看護師から夜勤の看護師へと引き継ぐためにも欠かせないもので、医師が治療方針の参考にすることもあります。 その大切さを実感したエピソードがあります。2015年、1万人以上が亡くなったエボラ出血熱の取材で、西アフリカのシエラレオネに行ったときのことです。患者が入院する病棟は「レッドゾーン」と呼ばれ、外からは完全に隔離された空

セクシュアルマイノリティ、生活保護受給者、性風俗産業の従事者——。マイノリティと呼ばれる存在は、医療とどう関わっているのか。現役看護師が執筆した「医療の外れで：看護師の私が考えたマイノリティと差別のこと」(晶文社)が刊行される。 「社会や医療から排除されやすい人々と医療従事者の間には、単なる愉快不愉快の問題でもなければ、一部の医療従事者にだけ差別心があるといった類の話でもない、もっと根深く、致命的なすれ違いがあるように思います。 マイノリティや被差別的な属性の当事者が積み重ねてきた背景と、医療従事者が積み重ねてきた背景は、社会の中で生きている意味では地続きのはずなのに、しかしどこかで分断されているような気がするのです。」 そう始まる本書の中から、医療不信に陥る患者や家族のエピソードを、一部抜粋・編集して掲載する。（全2回のうち2回目／#1「『あなたたちが変な薬を盛ったんだ』入院患者の家族に

新型コロナウイルスの感染予防策として、不妊治療クリニックでは待合室で間隔を空けて座るよう促している＝東京都港区の浅田レディース品川クリニックで2020年4月3日午後5時55分、五味香織撮影 不妊治療は「不要不急」なのだろうか。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、不妊治療に取り組む医師らでつくる「日本生殖医学会」はこのほど、妊婦への対応の難しさなどを理由にして、現場の医師に対して治療延期の検討を促す声明を出した。だが、不妊治療は40代で取り組む人も多く「時間との戦い」の側面が大きい。治療を受けている人たちからは「延期や中断をせずに継続してほしい」と切実な声が上がっている。【五味香織、上東麻子/統合デジタル取材センター】

新型コロナウイルスによる感染症は拡大の一途をたどっている。このウイルスに感染すると、風邪のような症状だけで済むこともあれば、肺炎を発症し、命を落とすこともある。不安は募るばかりだが、こうした状況で一番大切なのは、この感染症を正しく理解し、正しく恐れること。特に「肺炎」については、誰もがその名前を知っているが、実態を理解している人は少ない。そもそも肺炎はどのような病気か、なぜ肺炎で亡くなる人が多いのか。新型コロナウイルスによる肺炎は、これまでとは何が違うのか。肺炎を避け、予防するにはどうすればいいのか。池袋大谷クリニック院長の大谷義夫さんに解説していただく。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡大し、収束の糸口が見えない。折しも今は、風邪やインフルエンザだけでなく、スギ花粉症の流行時期にもあたる。咳や鼻水、発熱などの症状が出たとき、「新型コロナでは？」と不安に感じる人も多いだろう

時間のない人向けのまとめ ある日突然激しい頭痛に見舞われ即入院。 突発性脳脊髄液減少症（低髄液圧症候群）と診断され手術。何らかの原因で、脳脊髄液が硬膜から漏れて髄液圧が低下することで頭痛などの症状が起こる病気。 起立性頭痛（頭痛があるがしばらく横になると楽になる）がある場合は病院に行き症状を医師に伝えよう。 確定診断・治療できる病院＆先生はとても少ない。関東エリアならS病院T先生。 このまとめについて ある日の朝、原因不明の激しい頭痛に見舞われた際の、入院、手術、回復までのまとめ。最近少しずつ知られるようになった病気で（ラジエーションハウス～放射線科の診断レポート～でも取り上げられた）。正しく診断してもらえない場合が多いようだ。病院をたらい回しにされ、心療内科でうつ病と誤診されることもある。何ヶ月も原因不明で苦しむこともある。ここに詳細な記録を残すことで同じ病気にかかった人が、正しい診断・

2月13日午前9時現在、世界中で6万人以上が感染し、1300人以上が死亡していますが、12日正午現在、厚労省のまとめでは、国内では検疫中のクルーズ船で確認された174人を合わせても、感染者は203人にとどまっています。 国立国際医療研究センター・国際感染症センターのトップとして、患者の治療や対策に当たる大曲貴夫さんに、実際に診た患者の特徴や日本の対策についてお話を伺いました。 ※インタビューは12日午後に行われ、その時の情報に基づいています。 診てきた患者は6人 「軽い患者が多い印象」ーー国際医療研究センターではこれまで何人の患者を診てきたのですか？ 6人ですね。 ーーどんな症状なのですか？ 現状ですと、僕が診た患者さんは軽い方が多いです。 ちょっと熱が出た軽い風邪というイメージの方から、1週間ぐらい熱がでるインフルエンザのような症状の方がいます。熱が出ている間はだるさが強いようです。 あ

新型コロナウイルス、メディアは危険性を強調しすぎ？　専門家「日本の感染拡大予防策はおおむね成功」新型コロナウイルスについて神戸大学教授で感染症の専門家、岩田健太郎医師が報道機関・ジャーナリスト向けの勉強会で語ったこととは。 2月5日、新型コロナウイルスに関する報道機関・ジャーナリスト向けの勉強会がメディカルジャーナリズム勉強会とスローニュース株式会社の共催で開かれた。 新型コロナウイルスの現状をどう捉え、どう伝えていくべきなのか。 レクチャーを行ったのは神戸大学教授で感染症の専門家・岩田健太郎医師、聞き手を務めたのはメディカルジャーナリズム勉強会代表の市川衛さんだ。 この日、岩田医師はウイルスそのものの特徴ではなく、どれだけの医療にアクセスできるのかといった社会環境がそのウイルスの問題を左右することを強調した。 現状、手に入るデータから確実に言えることとはどのようなことか。 ※岩田さんの発

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この治療法に対して、医師などから医療効果を疑問視する声が相次ぎました。この問題を追及しているBuzzFeedの記事によれば、NIH（米国国立衛生研究所）で免疫学やウイルス学を研究する峰宗太郎医師が論文を検索して科学的に検証したところ「オゾンの医療利用は、医学的にははっきりとした有用性は極めて限定的であり、かつ弱いエビデンス（証拠）しかなく、ほぼ無効であろうと言えます」とのことです（BuzzFeedNews「『トンデモ医療であると、断言します』血液クレンジング、医学的に徹底検証してみた」2019年10月21日）。 ©iStock.com にもかかわらず、有名ブロガーの「はあちゅう」こと伊藤春香さんはじめ、歌舞伎役者の市川海老蔵さんや元AKBの高橋みなみさん、女優の仲里依紗さん、タレントの田中律子さん、総合プロデューサーの秋元康さん、幻冬舎社長の見城徹さんなどが、ブログやSNS等で血液クレンジ

木曜日は終日実習。胸壁を調べ、胸腔を開けて、胸膜腔を学ぶ。CTもみる。 1人しか作業できない局面が増えるので、適宜分担し、見せ合って、効率的に進...

息を引き取る4日前の8月28日、立つのもやっとの状態の中、「訴えたいことがある」と言ってインタビューに答えた田端健太郎さんの笑顔が忘れられない＝山本大輔撮影 「治らない人のための情報」がない 東京で医療機器関係の仕事をしている田端健太郎さん（46）。8月27日、医師から「余命1カ月」と告げられた。約1年に及ぶ腎臓がんとの闘病生活の末、すでに緩和ケアに移行し自宅療養をしていた。余命が短いことは感覚的に分かっていた。取材を受け入れたのは翌28日。それには理由があった。 「残り1カ月となると、みんなそれを口にするのもためらう。だから情報がない。僕自身、どう受け止めたらいいのか知りたくて調べたけど全然ない。あのね、ここが伝えたいポイントだと思っているんだけど、治らないがんと治るがんがある。どんなに医療が発達しても治らない。治る人ばかり脚光を浴びるけど、治らない人もいるのです」 「タバケン」の愛称で

先日、こちらの記事を読んだ。看護学生が、医療現場に対してもった「違和感」から倫理的問題を考えるという内容なのだが、例えば 意識レベルの低い６０代の患者への食事介助。看護師は、主食、副菜、デザート等のペースト食を、まずはすべて一緒にまぜてから、無言で次から次へと口に運んでいく。「えっ、全部まぜちゃ、味がわからなくなってしまう」と思った。せめてどんな料理かを伝えたくて、「今日の献立はお魚の煮付け、ほうれん草のおひたし、ご飯です」と話しかけながら、食事介助をやってみたら、「そんなゆっくりじゃ、どれだけ時間があっても足りないわよ」と看護師に言われた。 私（看護学生）が休憩から戻って患者さんのもとにいくと、患者さんが自分でトイレに向かうところだった。ちょうど看護師もやってきて、患者に「転んだら危ないでしょ。オムツにしてください」と言った。 という状況が描かれていて、それに対して「こうした実態を生じさ

大学病院などで診療しても給与が支払われない「無給医」の問題。取材を始めてから１年近くたち、私はようやく医学界の重鎮に会うことができました。「無給医についてどう考えていますか？」こう問いただしたところ、返ってきた答えは意外なものでした。（社会部記者 小林さやか） ことし６月、文部科学省が、無給医の調査結果を公表。2191人の無給医の存在を初めて認めました。 このテーマを１年近く取材してきた私は“ようやく国が動いた”と少しほっとしましたが、不安な気持ちが消えることはありませんでした。なぜなら、本当に各大学病院が無給医の待遇を改めるつもりがあるのか、確証をもてなかったからです。 だからこそ、話を聞いてみたいと思っていた人たちが、“白い巨塔”のトップでした。そこで、私が取材を申し入れたのが「全国医学部長病院長会議」です。聞いたことがない人がほとんどかもしれませんが、実は全国の医学部長らが集まる大変

さてさて。 急性期病院勤務医として、やや周回遅れではあるけれどもTwitterを中心に紛糾している無給医問題について触れてみる。 弁護士のあらきん先生がこの問題に取り組んで下さっています。 無給医問題について私が書けること全てを書きました👩🏻‍💻 気づいたら7000字のボリュームに。お時間あるときに読んで頂けたら嬉しいです✨ https://t.co/qzivszvUrF— あらきん⚖️弁護士 👩🏻‍💻7/20メディBARコラボ勉強会(固定ツイ参照) (@arakin_1019) 2019年7月2日 医療は国が価格を設定しているので、病院の財源は無尽蔵ではない。 全ての医療行為には「保険点数」というのが設定してあり、例えば耳鼻咽喉科外来での耳処置 (耳垢除去、軟膏塗布、洗浄など)は25点だ*1。 1点＝10円なので、耳処置は250円。多くの患者はその3割である75円を会計時に

タイトルは、漢字の変換ミスから思いついたダジャレですが、まったく笑えない現状です。 無給医に関する文科省の調査が発表されたので、それに寄せて当事者から所感を述べさせていただきます。 みんな大好き増田怪文書です。 簡単に自己紹介しますと、私は内科系の卒後10年程度の医師です。肩書き上は大学院生になります。 大学院の期間は4年間ですが、そのうちの一定期間を研修という名目で病棟や外来などの臨床業務を行って過ごし、残りの期間で研究を行って博士号の取得を目指します。 その臨床業務を行う期間が、いわゆる「無給医」となります。 いわゆる「無給医」とわざわざ書いたのには理由があり、実は厳密に言うと無給ではありません。 臨床業務を行う期間については、大学とは診療に従事する大学院生として雇用契約を結びます。 その契約には報酬に関する規定もありますが、残念なことに有名無実の契約で、実際の業務を行ってもその契約に

産婦人科医の遠見才希子さんは、「えんみちゃん」のニックネームで大学生の頃から中学校や高校で性教育の講演を行っている。講演後は、時間の許す限り学校に残り、生徒たちから生の声を聴く。そこで、どれだけ多くの生徒たちが、望んだかたちではないセックスをして悩んでいるかを体感してきた。 厚生労働省の「第9回児童虐待防止対策に関する関係府省庁連絡会議幹事会」（平成30年9月）によると、児童虐待による死亡事例等の検証結果で、0歳児の虐待死の割合は47.5％、中でも0日児の割合は18.6％。加害者の割合は実母が55.6％で、虐待死の背景には、予期しない妊娠・計画していない妊娠、妊婦健康診査未受診などの状況が25％ほどいることがわかった。さらに、実母の年齢でもっとも多いのは、19歳以下で27％にも及ぶ。 また、2017年の厚生労働省の調査によると、全国の人工妊娠中絶の総件数は約16万5000件（そのうち1万4

医療機器や後発医薬品メーカーのニプロが脊髄損傷に対する世界初の再生医療製品の収益化に苦しんでいる。1回の投与あたり約1500万円の値の付いた高額医薬品だが、5月17日に開いた決算説明会で佐野嘉彦社長は「製造原価は約3000万円」と明かし、採算割れの状況であることを明らかにした。再生医療を事業化する生みの苦しみを吐露した格好だ。 この医薬品は、2018年12月に世界初の脊髄損傷用の再生医療製品として承認された「ステミラック注」。外傷性の骨髄損傷に対して効果が見込まれる。まず、患者の骨髄液を採取し、その中に含まれる間葉系幹細胞と呼ばれる細胞を増殖して点滴で患者に戻すと、この細胞が損傷した部位に集まって、様々な働きを通じて症状を改善するという。 日本では、交通事故や高所からの転落、スポーツ外傷などにより、年5000人程度の脊髄損傷患者が発生している。こうした患者に対しては、リハビリテーションを中