三菱UFJ銀、リクルートのシフト管理・給与計算アプリから口座開設可能に
Indeedで働き納め、余生はestieで始める - estie inside blog
こんにちは、kenkooooです。estieに入社するので、入社エントリを書いています。 estieとの出会い Indeedで働いているときに、Indeedの元同僚でestie CTOのNariから誘われたのがきっかけです。Indeedでの仕事がメチャクチャ面白かったので全く転職する気はありませんでしたが、Nariが「プロダクトごとに違うプログラミング言語で開発して、色んな言語のプロフェッショナルがいる会社にしたい」と話すのを聞き、エンジニアが10人くらいしかいないスタートアップでやることではないし、正気の沙汰ではないと思ったので、狂人を応援したい一心で業務委託としてRustでプロダクト開発をするのを手伝うことにしました。 Indeedの労働環境 estieのRust業を手伝う中で選考も受けましたが、Indeedの労働環境に全く不満がなかったこともあり、転職しようという気になりませんでした
リクナビDMPフォロー一時休止後、サービスを廃止した件についてまとめてみた - piyolog
2019年8月1日、リクルートキャリアはリクナビで提供する「リクナビDMPフォロー」を一時休止したと発表しました。その後、同意を取得していなかった就活生が多数いたなどの問題も表面化し、当該サービスの廃止も発表されました。ここでは関連する情報をまとめます。 リクナビDMPフォローについて （リクナビDMPフォローをめぐる相関図） 特定の就活者のリクナビ上の閲覧ログからサービス利用企業の辞退可能性のスコアを算出する。 どうやって算出していたか ①サービス利用企業より前年度選考実績*1を入手。 ➁サービス利用企業へビーコン付きURLを入れたメールを就活生へ送付させる。 ①、➁と募集年度応募者のリクナビ上の行動ログを解析しアルゴリズムを作成。 募集年度の就活生の閲覧履歴（閲覧日時、閲覧時間、対象企業）等を照合しスコアを算出。 辞退可能性は5段階で表現される。 企業へ送付させた実績は個人ID、選考結
リクナビDMPフォロー？自称運用関係者曰く「自分達で生み出したものが間違った情報で叩かれるのは黙ってみていられない」
日本経済新聞 電子版（日経電子版） @nikkei 就活生が「選考や内定を辞退する確率」を本人の十分な同意なしに分析・予測し、販売していた「リクナビ」。個人情報保護委員会の聞き取りを受け、データ販売を休止しました。#日経イブニングスクープ s.nikkei.com/2K6rulU pic.twitter.com/P6w3fArcjG 2019-08-01 18:15:53 楠美義明@内部監査する社長 @kusumi517 これ私がいた時に却下した案じゃなかったかな？ 他にも普通に法律違反するのを戒めてたら、営業がわかってないと言われ干されるというパワハラ受けたのは、もはや教訓として今の仕事に活かしてます。 就活生の「辞退予測」情報、説明なく提供 リクナビ: 日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXMZO… 2019-08-02 01:47:13 リンク 日本経済新聞 電子
マインドスコープ株式会社スタッフ募集
モバツイの創設者であるマインドスコープ株式会社の代表である藤川は、常に考え続け、新しい発想を生み出しています。現状を見極めたうえでロジックを組み立て、そこから湧き出る柔軟な発想で、写真のように天井に吊るしてあるバナナを棒を使って取ることを思いつきました。 マインドスコープ株式会社は、「仲間」こそが一番の財産であると考えています。 志を同じくした仲間たちと笑い、励ましあい、高め合うことは、ユーザーへのよりよいサービス提供へとつながっていくのです。
内定ゼロの就活学生が殺到する リクルート新サービスの困惑 | inside Enterprise | ダイヤモンド・オンライン
内定ゼロの就活学生が殺到する リクルート新サービスの困惑 7月上旬から始まったリクルートの「就活2ｎｄステージ」に就活学生が殺到している。最初の1週間で昨年同時期の2.4倍に当たる約1万5000人もの応募があり、一部サービスが中止に追い込まれる事態となった。 この「就活2ｎｄステージ」なるサービス、4月からの新卒採用第一陣で内定を獲得できなかった学生を対象に、1人に対して20社の中小企業を紹介するというものだ。企業に対しては2週間で32人の学生が紹介されてくる。いわば学生と企業の「結婚情報サービス」である。 サービスのミソは、成功報酬型であること。採用が決まった場合のみ、企業は1人当たり50万円をリクルートに支払う。そのため、知名度が低く資金的余裕にも乏しい中小企業にも利用できる。実際、このサービスを利用している企業の95％以上が、従業員300人以下の中小企業だという。 もっとも、
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