スポーツ新聞が量産する「コタツ記事」書き手の正体は…？ “本当の問題点”を考える | 文春オンライン
今回は「こたつ記事」について考えてみたい。こたつ記事とはテレビ番組での芸能人やコメンテーターなどの発言をそのまま引用して伝える記事だ。中には著名人のSNSやブログからコピペしただけのように見えるものもある。取材をせず、こたつの中に入ったままで書けるから、そう呼ばれている。 最近の具体例をあげてみると、 『アンミカ 水原一平容疑者の「巧妙な手口を見るほど、計画性…より裏切られた気持ち」』（デイリースポーツオンライン4月12日） 『上沼恵美子 冠番組打ち切りに恨み節「どれだけオゴったか」「肉、ふぐ、エスカルゴ」』（東スポWEB 4月14日） 『吉瀬美智子「急なお誘い」で集合した4人に「素敵すぎる」「美女の大渋滞」の声』（日刊スポーツWEB 4月15日） 『アジャコング 本名イジリに激怒「書くな呼ぶな」「惨めでキモイだけ」事務所NGにしていると明かす』（スポニチWEB 4月15日） テレビ番組で
生活情報の入手先「スマホ」7割超 「新聞」初めて半数下回る | NHK
生活に必要な情報の入手先を文化庁が調査した結果「スマートフォンや携帯電話」と答えた人が7割を超えた一方、「新聞」と答えた人は初めて半数を下回り、逆転したことが分かりました。 文化庁は日本語の使い方の変化などを毎年調べていて、ことし1月から3月にかけ全国の16歳以上6000人に調査し、3579人から回答を得ました。 この中で生活に必要な情報の入手先を複数回答で尋ねたところ ▽テレビが75％ ▽スマートフォンや携帯電話が72％ ▽電子版を含めた新聞が45％ ▽パソコンが26％でした。 調査方法が対面から郵送に変わったため単純比較はできないとしていますが、前回・2016年と比べ ▽スマートフォンなどが30ポイント増えた一方 ▽テレビが11ポイント、▽新聞が23ポイント減りました。 この傾向は若い世代に顕著で、10代や20代では ▽スマートフォンなどが9割以上だった一方 ▽新聞は1割前後でした。
NHK関連の記事を書くとやってくる関係者からの程度の低いクレームについて｜山本一郎（やまもといちろう）
はじめに NHKを巡る問題について、別にNHKで働いている人たちが悪いわけじゃないんですが騒動になっているので、プレジデントにも記事を書かせていただきました。 私どもに寄せられる業界内での反響は7割がた賛成といったところなのですが、もちろんいろんなお立場やお考えもあるので、異なるご意見をお持ちの方がいても然るべきとは思います。もちろん、真摯に聞き流します。 ただまあ何度かやり取りをさせていただく中で、ちょっと私にはよく理解できない「NHK不要説」を硬く主張される方たちがおり、また、それによって、いまだに本気でNHKは民業圧迫なのだと信じておられるようであることを知り、強いショックを受けています。馬鹿なのかな。 本来ならば、頂戴したご意見に対していちいち論証したり反論することは望ましくないのですが、状況的に簡単に論じておくべきだと思いましたので軽く触れます。 別に誰かと連動して何か陥れるよう
メディア大手、新聞事業を非営利化 広告減で存続困難―シンガポール：時事ドットコム
メディア大手、新聞事業を非営利化 広告減で存続困難―シンガポール 2021年05月06日18時46分 シンガポールのメディア大手シンガポール・プレス・ホールディングス（ＳＰＨ）の拠点施設＝２０２０年１１月 【シンガポール時事】シンガポールのメディア大手シンガポール・プレス・ホールディングス（ＳＰＨ）は６日、新聞・雑誌を発行する中核のメディア部門を子会社として分社化すると発表した。広告収入減少で赤字拡大が避けられない情勢で、非営利組織（ＮＰＯ）化で事業存続を目指す。 復興釜石新聞が廃刊～鎮魂と追憶の１０年・地域の日々を丹念に～ ＳＰＨはメディア部門について、「質の高いニュースを国民に届けるという公共事業の役割を担っており、清算・売却は現実的な選択肢でない」と強調。ただ、「収益性を株主から求められる上場企業の一部としてメディア部門を維持することは持続可能でなくなった」と主張した。ＮＰＯ化により
記者ひとり3億円！ 日経のFT買収、欧米の反応まとめ
ロンドン金融街シティに127年君臨してきた老舗経済紙フィナンシャル・タイムズを日経が買収したニュースは、海外でも衝撃をもって受け止められました。リアクションをランダムチェック！ まずは、買収最後の生き残りのニューヨーク・タイムズ。 この金額には目の玉が飛び出た。13億ドル（約1,600億円）は新聞社買収額としては史上最大規模。近年の買収劇が急に小さく思えてしまう。（ベゾスが買収した）2年前のワシントン・タイムズは$2.5億ドル（308億円）、ボストン・グローブは7000万ドル（86億円）だった。 独アクセル・シュプリンガーとの買収交渉は、日経による買収が発表される15分前まで続いたと、FTは後に報じている。 ｢FT社員にとっては誰に買収されても不安。オリガルヒ（ロシア新興財閥）に買われるよりまだマシだ。日経なら、気遣いが必要なFTの企業風土も理解してくれるだろうしね｣ とロンドンのサンフォ
米名門紙ワシントン・ポストがアマゾン創業者ジェフ・ベゾスの下で復活の兆し!（牧野 洋） @gendai_biz
「復活するワシントン・ポスト」 日本とは比べものにならないほど厳しい経営状態に置かれているアメリカの新聞界。救世主になれる人物がいるとしたら誰か。それは米アマゾン・ドット・コム創業者兼最高経営責任者（CEO）のジェフ・ベゾス氏かもしれない。2013年8月にベゾス氏への身売りを決めたことで、米名門紙ワシントン・ポストが復活の兆しを見せているのだ。 ベゾス氏の100%個人所有になって以降、ポスト紙は年中行事のように行っていた人員解雇をストップ。それどころか今年に入って100人以上も記者を新規採用し、編集局の陣容を700人近くまで回復させている。 10月6日付の米ニューヨーク・タイムズは文字通り「復活するワシントン・ポスト」と題した記事を掲載。ポスト紙編集主幹マーティン・バロン氏に取材しながら、買収後に編集部門の職場環境が様変わりしたことを紹介している。 記事中でバロン氏は「記者の士気を高めるに
その手できたか！ ジョブズ、世界初のiPad専用の日刊新聞創刊でメディア王と提携...
その手できたか！ ジョブズ、世界初のiPad専用の日刊新聞創刊でメディア王と提携...2010.11.24 10:00 2011年に放たれる大ヒットの第1弾に... 紙媒体の新聞をiPad上でも読めるようにするサービスは、すでに世界各国で提供されてもいるようですが、インターネット上で配信されるニュースの有料化を目指すメディア王としても知られるNews Corpのルパート・マードックCEOとアップルのスティーブ・ジョブズCEOが手を組んで、iPadのみで購読可能な日刊紙｢The Daily｣を年明けから配信する計画が明らかになりましたよ！ なんでもすでにニューヨーク・ポストの元編集長を筆頭に、世界各国の大手新聞社やテレビ局から優秀な人材を引き抜きまくっては100人体制の報道チームが結成されており、今後1か月以内に実際にiPad向けに新聞を配信するテストがスタート予定。通常の紙面に加え、号外を
機密費によるメディア・評論家買収について - Chikirinの日記
今年の4月19日に野中広務さんがTBSのニュースで口火を切った官房機密費によるメディアと評論家の買収問題、今までも漏れ伝わっていましたが、野中発言の後、ジャーナリストの上杉隆さんが積極的に追っていらっしゃいます。しかし、問題の当事者が日本の新聞社であるため、新聞、および、新聞と仲のいい地上波テレビはほとんど掘り下げません。なので、そんじゃあ、ちきりんも一度書いておこうかなと。 まずは機密費自体の説明をwikiで見ておきましょう。 内閣官房報償費は、国政の運営上必要な場合、内閣官房長官の判断で支出される経費。内閣官房機密費とも呼ばれる。会計処理は内閣総務官が所掌する。支出には領収書が不要で、会計検査院による監査も免除されている。原則、使途が公開されることはない。1947年度から予算計上されるようになった。2002年度予算で前年を10%下回る14億6165万円になって以来、2009年現在まで同
路地裏までカバー、マイクロローカルニュース 街の情報を集積して、事実だけを提供する | JBpress (ジェイビープレス)
米国民の新聞離れは日本よりもずっと深刻だ。ワシントン州の「シアトル・ポスト＝インテリジェンサー」がオンラインのみに転向し、コロラド州デンバーの「ロッキーマウンテン・ニュース」が廃刊になり、カリフォルニア州の「サンフランシスコ・クロニクル」紙が大幅縮小するなど、2009年は地方紙の経営難のニュースが続いた。 日本の新聞社は、平均して収入の約7割を購読料、3割を広告から得ている。米国の場合は3割を購読料、7割を広告収入に頼ってきた。インターネットが普及するにつれ、より効率のいい媒体に広告が移動していったのは必然と言えよう。だが、新聞はこれからどうなるのか。記者の解雇が相次いで質の高い調査報道が先細る中、ジャーナリズム自体の衰退が懸念されている。 とはいえ、人々は世の中のことを気にしなくなったわけではないし、全くニュースを読まなくなったわけでもない。ネットには、ベンチャー企業による新手のニュース
岩上安身(@iwakamiyasumi) 深夜のつぶやき「ある20代女性記者の死」
岩上安身 @iwakamiyasumi さらに、御報告。ちょっと痛い話ですが。今日、記者志望の若い方と話していました。かつて大手新聞の記者として仕事をしていた方ですが、やめたきっかけは同僚の20代前半の女性記者の過労死だったそうです。20代も、30代、40代、50代も、年代に関係なく無意味なまでの激務に倒れてゆく…。 2010-04-01 00:18:34 tubOyaki_shiro @tubOyaki_shiro 働き方に問題があると？ RT @iwakamiyasumi …と話していました。かつて大手新聞の記者として仕事をしていた方ですが、やめたきっかけは同僚の20代前半の女性記者の過労死だったそうです。20代も、30代、40代、50代も、年代に関係なく無意味なまでの激務に倒れてゆく…。 2010-04-01 00:20:41 森田 友企子 @jaquie35 @iwakamiyas
読売新聞の報道にサンミュージック「なぜそんな報道をするのか」|ガジェット通信 GetNews
読売新聞が『酒井法子被告の元事務所、所属タレントに薬物検査検討』というタイトルで「酒井被告が所属していた「サンミュージック」（東京都新宿区）が、契約タレントに薬物検査の実施を求めるなどの再発防止策の検討」と報じたことについて、サンミュージックが「寝耳に水」状態であることが判明した。 これはガジェット通信（東京産業新聞社）がサンミュージックに取材して判明したもので、「私たちも読売新聞がなぜそんな報道をするのか理解に苦しみます。そんなことは一言も話していません」と、サンミュージックの男性スタッフは語っている。 「契約タレントに薬物検査の実施を求める」という読売新聞の報道に対し、インターネット掲示板『2ちゃんねる』やブログで「事前に知らせてたら意味がないのでは？」「やるぞ!? やるぞ？ 10日後にやるぞ！」と、この報道に対する疑問や皮肉が多く寄せられていた。確かに、事前に検査をすることを伝えたの
「民主党さんの思うとおりにはさせないぜ」――産経新聞、Twitter上での「軽率な発言」を謝罪
産経新聞社会部は8月31日、衆院選報道関連のつぶやきを更新していたTwitterアカウント「@SankeiShakaibu」で「軽率な発言をした」とし、Twitter上で謝罪した。 同アカウントには31日朝、「産経新聞が初めての下野なう」「でも、民主党さんの思うとおりにはさせないぜ。これからが、産経新聞の真価を発揮するところ」というつぶやきが投稿された。同社報道の中立性に対する疑問を招きかねない内容だったため、フォロワーなどから批判が相次いだ。 約半日後の同日夕方、同アカウントに「たくさんの厳しいご意見をいただきました。軽率な発言だったと反省しています。ご不快の念を抱かれた方には、お詫び申し上げます」という謝罪文が投稿された。 その上で、「産経新聞は、保守系の『正論路線』を基調とする新聞です。発言は、新政権を担う民主党に対し、これまで自民党政権に対してもそうであったように、社会部として是々
メディアのメタボ症候群と自民党の罪
今週のコラムニスト：レジス・アルノー 日本のニュースを見ていると、これはまずい水割りかと思うことがある。水が多すぎて、肝心のアルコール、つまり「意見」が薄まっているからだ。 私たちジャーナリストは、何でも記事にするくせに自分たちのことだけは書かない性癖をもっている。だが日本で歴史的な政権交代が起ころうとしている今は、報道機関のあり方についての議論を始める絶好の機会でもある。いま私たちが目の当たりにしている民主的な論争は、報道機関にも大きな影響を与えるからだ。 自民党の一党支配が続いたせいで、日本の報道機関も１つの声しか発しなくなった。毎日新聞も朝日新聞も読売新聞も、見出しは毎朝そっくりだ。かつての健全な２大政党制に戻り、対峙する両党がそれぞれの主張を展開するようになれば、報道機関もどちらの立場を支持するか鮮明にせざるをえなくなる。それは、読者の関心を取り戻すチャンスでもある。 新聞の読者は
米New York Post紙などを傘下に持つNews Corp.、新聞電子版を有料化する方針を発表 | スラド IT
ストーリー by hylom 2009年08月07日 17時00分 金を払ってでも読む人はどれだけいるのか？ 部門より 米メディア大手のニューズ・コーポレーションCEOであるルパート・マードック氏が、傘下の全てのニュースサイトを有料化する考えを明らかにした（本家/.記事、MSN産経ニュース）。 ニューズ・コーポレーションは米ウォールストリートジャーナルやニューヨークポスト、また英タイムズ紙などの大手新聞を傘下に持っている。同社はこれらのサイトを1年以内に全て有料にする方針だという。マードック氏曰く「デジタル革命は新しく低価格な配信方法を開拓したが、コンテンツを無料にしたわけではない。我々は全てのニュースサイトを有料にする意向である」とのこと。また「我々が成功すれば他社も追随するだろう」とも述べた。 この方針の背景にはニューズ・コーポレーションの大幅な赤字転落がある。今月5日に発表した4～6
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
毎日新聞英語版は誰にハックされているのか - Mozuの囀
毎日新聞のサイトの日本語版と英語版の間の差異について考え込んでしまうこと、それはネットにおける日本関連情報の発信構造について多少の関心をもったことがある人のほぼすべてが経験した事柄でありましょう。そしてなぜこんなことになるのか疑問に思って、どういう編集になっているのだとメールを送ってみたものの、無回答であるという経験をしたことがある人も相当数にのぼることもわざわざ付け加えるまでもありません。そしてこの有名な話が日本語の世界の方ではタブーかなにかのようにあまり語られないという事実は日本ネット界の七不思議の一つといってもいいかと存じます。 この毎日新聞英語版とはなんなのかという問題をめぐってはこれまでに英語圏では考察がなされてきましたが、特に焦点になっているのがいわゆるWaiWai問題と呼ばれるものです。先に述べましたようにグーグルと毎日とが結託しているのかなどと邪推したくなるほど(ええと冗談
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"新聞の定期購読はバカを見る" - ライブドアニュース
http://www.technobahn.com/news/2008/200808121618.html
http://www.technobahn.com/news/2008/200808071117.html