アフターアワーズ: 紙新聞への処方箋 | OSDN Magazine
最近SFJMに書いた記事について若干補足というか感想を。 紙新聞への処方箋。私のような頭の古い人間にとっては、ニューヨーク・タイムズほど知名度のある新聞がつぶれそうというのは相当大きなニュースなのだが、周りの人に聞いてみたところ、まあそんなこともあるんじゃない?という程度の反応だったので逆に驚いた。日米問わず、現状の新聞がだいぶ時代遅れの存在であるというのが多くの認識のようなので、反応もそんなものに留まって当然かもしれないが。 新聞のあり方について私が最近読んだなかで面白かったのは、新聞記者ジョー・ポズ氏のブログThe Future of Newspapersの記事である。統計的に野球の戦術を考えようというセイバーマトリックスの創始者、ビル・ジェイムズ氏が、なぜか今犯罪小説を書いているらしいのだが、その過程で新聞の歴史を調べたらしい。 彼によれば、アメリカで現在あるような一般大衆向けの新聞
人のせいにするのはそろそろやめませんか？:Geekなぺーじ
「わたしたちさえまともになれば、日本は圧倒的独り勝ちに近づく。 - 情報の海の漂流者」に非常に共感しました。 個人的な感想です。 なお、以下の内容は特定のブログ記事に対する批判というわけではないので、ご注意下さい。 マスゴミ、マスゴミと言う人は他人に良質な情報を届けるべく記事を書くか、もしくは良質の記事を探し出して他人に宣伝した方が生産的ではないでしょうか？ 問題意識を持った人が自律分散的に良質な記事を生成する活動してこそWebやネットの力が発揮されるのではないでしょうか？誰かに「世界を良くして下さい」と頼んでも、恐らく自分が望むような結果には到達出来ません。 各省庁のWebページを掘るだけで大量のPDFがあります。日本だけではなく海外にも目を向ければネタが枯渇することはありません。足りないのは人々が興味を持てるように噛み砕いて要約したり解釈する人ではないでしょうか？ 「これはひどい」と言
活字離れって一体何がトリガーになってるのかをふと考えてみた：THE SHOW MUST GO ON：オルタナティブ・ブログ
いわゆる活字離れ。これがある意味現在の新聞や雑誌の凋落、あるいはWebメディアの興隆みたいなところの理由の一つといわれているのですが、なんだかふと腑に落ちないところに気が付きました。そもそもWebであっても新聞であっても雑誌であっても、多くの情報は文字を使って伝わるわけです。絵や図版、そして写真だけでは無理。 でも、なんだかちょっと深刻な話が実は裏側に横たわっているような気が・・・ なんだか、全ての根本の問題のような気がします。これ。モノゴトの裏側を新聞記事の限られた紙面の中で全部解説するのは無理で、ある程度の前提知識レベルを想定して書いてあったりするものがあったりします。時事問題だったり、あるいは経済問題であったり。そして政治や社会問題などについても。 もちろん有る一定の解説が付くのはアルと思いますが、それこそWikipediaなどへのリンクが付くわけでも無い事から、前提知識が無いと理解
なぜ同じような雑誌が出てくるのか？ 柳の下にドジョウが3匹の不思議
元木： 『週刊新潮』『週刊文春』『週刊現代』の3誌は創刊してから半世紀以上が経過した。『週刊新潮』が創刊されたのは昭和31年（1956年）。当時、ジャーナリズム系の週刊誌を出版社が出すということは“英断”だったと思う。そのころの『週刊朝日』の部数は150万部、『サンデー毎日』もいいときで150万部あった。 特に新聞社系の週刊誌が売れていたが、そこに出版社系が“殴りこみ”をかけた形だ。当時「出版社系の週刊誌は絶対に成功しない」といわれていた。なぜなら出版社なので、取材記者の数が圧倒的に少なかったから。 私が『週刊現代』の編集長（1992～1997年）をしていたときで、記者の数は40人くらい。また出版社は新聞社と違って情報があまり入ってこない。新聞社は2000～3000人くらいの記者を抱えており、彼らが世界中から情報を持ち寄る――。新聞社は多くの情報の中から厳選し、紙面に記事を掲載している。し
岡田外相 全メディアに記者会見を原則開放（社会） ― スポニチ Sponichi Annex ニュース
岡田外相 全メディアに記者会見を原則開放 岡田克也外相は１８日の記者会見で、今後は定例会見を原則週２回とし、事前登録を前提に、同省記者クラブ所属の報道機関に限らず、全メディアに開放すると発表した。従来のように閣議直後に限定せず、少なくとも週１回は外務省内で記者会見する。 岡田氏は、閣議後の首相官邸や国会でのぶらさがり取材は、記者クラブ所属以外のメディアは参加できず、十分な情報発信はできないと指摘。「時間をしっかり取って質問に誠実に答えるのがあるべき姿だ」と述べた。 日本新聞協会、日本民間放送連盟、日本雑誌協会、日本インターネット報道協会、日本外国特派員協会の会員のほか、外国記者登録証保持者やフリーランスの記者も対象とする。
地上波テレビ・ラジオ、初の赤字転落
総務省は9月9日、2008年度の放送事業者収支状況を発表した。広告収入の減少が響き、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が初めて赤字に転落した。 195社の最終損益合計は212億円の赤字。620億円の黒字だった前年度から大幅に悪化した。黒字だったのは88社と、全体の半数以下だった。 売上高は広告収入減少の影響を受け、前年度比5.3％減の合計2兆4343億円にとどまった。営業費用は3.2％減の2兆3928億円に減らしたものの、営業利益は57.9％減の415億円と大幅に減少した。 関連記事 TBS、最終赤字に転落へ CM収入低迷、視聴率底上げへ TBSグループの持ち株会社・TBSHDの今期は最終赤字に転落する見通し。CM収入が想定を下回る中、視聴率底上げに向けて制作費をある程度確保する必要があるためとしている。 テレビ朝日、連結で最終赤字に転落へ テレビ朝日が業績予想を再び修正。連結でも最
通信・放送を総務省から分離、民主が政権公約に : 総選挙2009 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
民主党は２３日、衆院選の政権公約（マニフェスト）に、通信や放送に関する規制などを所管する独立行政委員会「通信・放送委員会」の新設を盛り込む方針を固めた。 総務省から通信・放送行政を分離・移管する。政府からの高い独立性を持つ米連邦通信委員会（ＦＣＣ）を参考にし、「日本版ＦＣＣ」と位置づける。 現在の通信・放送行政は、総務省が設置した審議会や懇談会の答申をもとに、最終的に総務省が意思決定している。民主党は、国家権力を監視する役割を持つ放送局を国家権力が監督するという矛盾があると主張している。独立行政委員会に権限を移管することで、国家権力が放送に介入できない体制を整える考えだ。 通信業界などからは、競争を促すような規制のあり方を望む声の一方で、新組織が実際に放送と通信の両方を監督できるか懐疑的な見方もある。 電気通信分野では、携帯電話会社などが支払う電波利用料については、現在の基地局数などではな
大本営発表という権力 - 池田信夫 blog
今度の騒動では、日経新聞以外のすべての全国紙・夕刊紙・週刊誌・在京キー局が（直接あるいは電話で）取材に来た。その取材と報道を比較すると、おもしろいサンプル調査になった。 全国紙は、私の話を「裏を取る」材料に使っただけで、談話として使ったのは夕刊紙とJ-CASTだけだった。ただ、これがヤフーニュースのヘッドラインになったため、27日には当ブログへのアクセスが激増し、1日30万PVを記録した。テレビ局は、5社ぐらい撮影に来たが、放送で使ったのは日テレとTBSとテレ朝ぐらい。 おもしろいのはフジで、「サキヨミ」からスタジオ出演の依頼があったので、「私はかまわないけど、私はテレビ業界の天敵なので、前に出演スケジュールを決めてから『上からNGが出て・・・』とドタキャンされたことがあります。上司に確認してください」と答えたら、同じ結果になった。 新聞社はよく「戦時中は大本営の検閲や紙の配給のため
GIGAZINEの事件報道にウェブの明日を思う - novtan別館
まず、７名の犠牲者の方々には謹んでご冥福をお祈りします。 秋葉原での事件。現実の中で最もウェブに近いとも言える地帯。ウェブへの接点は物理的にはインターネット回線であるけれども、実際の接続を担っているのは人である。現実とウェブとを近づけるのはウェブに接点を持つ人の密度であり、秋葉原こそ日本のウェブの入り口といっても過言ではない(いまどきはそうでもないか…)。 読者からのタレコミ、犯人取り押さえの現場 秋葉原で通り魔、トラックで次々とはねてナイフで斬りつけ、7人が死亡 - GIGAZINE これを 「真実の裏づけがないものを無責任に掲載する」 と取るのも 「既存メディアにはない速報性」 とするのかは議論の余地があろう。個人的には前者の感想を抱く。 秋葉原が舞台であったことが何か象徴的であったかというと、そうではない。単に繁華街で起きたというくらいの意味でしかない。 ただ、報道のありようというの
高木浩光＠自宅の日記 - キンタマウイルス頒布にマスコミ関係者が関与している可能性
■ キンタマウイルス頒布にマスコミ関係者が関与している可能性 Winnyを媒介して悲惨なプライバシー流出事故が続いているのは、言うまでもなく、自然現象なのではなく、ウイルスを作成し頒布している者が企図するところによるものである。いったいどういう人が何の目的で作成し頒布しているかということは、憶測にしかなりようがないので、あまり多く語られることはないが、よく耳にする陰謀論的な説としては、(1)著作権侵害行為をやめさせたいと考えている者が、Winnyの利用を危険なものにするためにやっているという説、(2)ウイルス対策や流出対策の事業者の関係者が、事業の需要を創出するためにやっているという説（これは、Winny媒介ウイルスに限らず昔のウイルスのころから語られていたもの）などがある。 私の憶測では、少なくとも初期のキンタマウイルスは、単純に愉快犯だったのだろうと思う。論座2006年5月号では私は次
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