安定した会社にいると「成果を出す能力」が鈍り、後で困る
先日「転職」について議論する場があった。 その中である方が、 「20年前ならともかく、今は「安定した職場にずっと居つづけること」は非常にマズい。」という話をしていた。 「なぜ、安定した職場にいるとマズいのか？」と聞くと、その方は 「政府も企業も、個人の生活を守れない。頼れるのは自分の力だけ。ぬるま湯に浸かっているとサバイバル力が低下する」という話をされていた。 実際、20年前と比べて日本は確実に貧しくなっている。今の世界はGDPベースでは既に「アメリカ」「中国」「その他」だ。 日本は1億人以上の人口でかろうじて世界3位のGDPを保っているが、一人あたりのGDPは世界20位。すでにシンガポールや香港には負け、イタリアやスペイン、韓国と同列だ。「日本がすごい」時代は、もう遠い過去の話となった。 そして、そのしわ寄せが来るのは「依存している人たち」だ。 「国」に依存する人。 「会社」に依存する人
「理念やビジョンがあるから会社がまとまる、なんて大嘘」というコンサルタントの話。
「会社には、経営理念がある」ということは広く知られているが、「なぜ理念が必要なのか」については意外と知られていない。 いや、正確に言えば「理念がなぜ存在するか」についての本当の理由が間違って伝わっている事が多い。 私が「経営理念」について、初めて考えさせられたのは、コンサルタントになって二年目の事だった。 ある、鉄鋼業界出身のコンサルが、印刷会社の社長に「経営理念」について指導していたのを見ていたのだ。 そのコンサルタントは言った。 「社長、この会社の経営理念はなんですか」 「お客様のために、誠意を尽くして商売をする、です。」 コンサルタントはそれを聞き、声を荒げた。 「あのねえ社長。こんな世のため人のため、みたいな、なんとでも取れる経営理念なんて、何の役にも立たないよ。テンプレート通りにつくってるから、会社がダメになるんだよ」 今思えば、相当失礼な言い方だったが、その指摘は的を射ていた。
なぜ会社はダメな管理職を「降格」しないのか。
一般的にリーダーをヒラ社員に戻したり、部長を課長にしたりする「降格」が行われている会社は少ない。 降格することが本人のプライドを傷つけたり、ヤル気を損なわせたりすることを経営者が危惧するからだ。 しかし、中にはこれをうまく使っている会社もある。 あるテクノロジー企業では「降格」を人事制度の一種として普通に用いており、社員からも普通に受け止められている。 なぜ彼らは降格をうまく使うことができているのか。 その会社の経営者は30代半ばである大手企業から独立し、起業したやり手だ。 彼は独立する前、大手企業で働いている時、常にこう思っていたという。 「有能な管理職が少ない、なぜ、あれほど多くの無能な上司が上に立っているのか？上が入れ替われば、もっと事業はうまくいくのに」 彼は社内で「できる」とされる役員に、この質問をぶつけたという。するとこんな答えが返ってきた。 「うちは年功序列だからな。必ずしも
起業における、6つのどうしようもない真実
新卒採用の仕事をしていると様々な学生に会うが、優秀な学生の「起業したい」という割合が非常に増えたと思う。 私が学生だった頃は「起業」なんて夢のまた夢、というよりも選択肢すら存在していなかった。 就職活動ですらまだ就活サイトの黎明期であり、webエントリーなどと便利なものはなく、大量の履歴書を書いて、1社1社に送るという活動をしていたように記憶している。 選択肢が増えている、というのはそれだけ成熟した社会になったということなのだろうか。 話が逸れた。 だが「起業したい」という学生はこうも言っていた。 “「意識高い系」って言われることもあります。そう言うふうには言われたくないです” そこでフト考える。 意識高い系と、本物のちがいはどこにあるのだろうか。「覚悟」なのか。「思い」なのか。しかしそういった言葉で表すのも何か陳腐だ。 実際「起業」というは非常に泥臭い活動で、それがかっこいい言葉で言われ
仕事の効率化とは「考えずにできるようになる」こと。
仕事の効率化を進めなければ、と言われる。部下や後輩にもそのように指導するひとが多いだろう。 だが実際に「仕事を効率化するにはどうすればいいですか？」と無邪気にも後輩に聞かれて、何を伝えればよいのだろうか、と考えるとこれは結構難しい。 それは「効率化」というキーワードの意味をよくわかっていないからではないだろうか。 私はあるシステム会社で、「効率化とは何か」について教えていたマネジャーの話を聞き、そのことを学んだ。 まず効率化とは何か。 誤解が多い領域だが、これは、同じ仕事を「早くできるようになる」ではない。 早くできるようになるのは、効率化の一つの現れではあるが、効率化そのものではない。速さを目的とすると、動作が雑になるなど、効率化がうまくいかないことがある。 そうではなく、本質的には効率化とは、「考えなくてもできるようにすること」である。 上記のマネジャーは、プログラミングの効率化は、「
他者を攻撃することで、有能さを示そうとする人と、助けることで、有能さを示そうとする人。
ある会議に出席していた。ある商品プロモーションの企画会議だった。 そして、その日はある若手が、商品プロモーションの企画案を発表する手はずであり、10数名の参加が見込まれていた。今回の商品は社長の肝いりのものであり、皆が注目する企画会議であった。 会議開始から5分ほどして、若手の企画案のプレゼンテーションが始まった。 プレゼンテーションの技術は稚拙なものの、骨格は概ねよく練られた案だった。ただし、それなりのお金がかかる案であり、社長がイエスというかどうかは、微妙な状態だ。 プレゼンテーションが終わり、質疑応答に入る。その若手が「何か質問はありませんか」というと、何名かが手を挙げる。 一人の営業マンが指名を受け、質問を行った。 「かなりのお金がかかる案だと思いますが、費用対効果はどのようにお考えなのですか？」 確かに、若手は費用対効果について説明を行っていないわけではなかったが、その部分につい
「がんばれ」と言われたからといって頑張れる人はいない。
「がんばれ」という言葉は、最もよく使われる言葉の一つではあるが、おそらく最も役に立たない励ましの言葉の一つでもある。 苦しんでいる人や悩んでいる人に「がんばれ」といったところで、彼らが頑張れるわけもなく、頑張っていない人にはスルーされ、頑張っている人にも的はずれだ。 だが実際には「頑張れ」は多用されている。言う側にとっては楽で都合のいい言葉だからだ。 例えば「もっと頑張ってみなさい」と言われたとする。言われた側は「具体的にはどう頑張ればいいですか？」と言うだろう。 だが、大抵の場合「がんばれ」と言った方に答えはないのだ。「がんばれ」は、成果が足りていないぞ、と言いたいだけの人のための言葉だ。 事実、「がんばれ」は子供の役にはたっていない。 親「もっと頑張れ」→子の生活力向上せず 調査結果発表（朝日新聞） 小４～小６では「よく『もっと頑張りなさい』と言う」など、保護者が叱咤激励（しったげきれ
「あわない人」とは一緒に仕事しない、という鉄則。
誰にでも「違和感のある人」の一人や二人、いるだろう。仕事をしていて「この人とは合わないな」と思う、あの感覚を持つ人だ。 そして、違和感のある人と働くのは大変なストレスである。「会社はお金を稼ぐ場」と割り切っている人と「会社は夢をかなえる場」と考えている人が共存するのは難しい。 少年野球チームで多いトラブルが、「勝ちたい」と考える人と「楽しく有りたい」と考える人の対立だ。会社も全く同じである。 さて、そんな時どうすればよいだろうか。そこには二つの考え方がある。 一つは、合わない人でも、自分の成長のために頑張って付き合ってみよう、という考え方。もう一つは、合わない人とは、そもそも付き合う必要が無い、という考え方だ。 そして私は後者に与する。 なぜ後者を支持するのか。それは「合わない人と無理して付き合う」ということが、本質的に無駄であり、かつ、そこから得られるものがあまりにも少ないからだ。 もち
「仕事を楽しめていない人は、仕事の質が低い。」という経営者の話。
「あたりまえだけど、「楽しそうに働く人」がいる会社と取引したいよね。」と、ある中堅企業の経営者は言った。 「なぜですか？」と聞くと「仕事を楽しめていない人は、仕事の質が低いから」と彼は答えた。 「具体的には何をしているのですか？」と聞くと、彼は 「僕は取引先を選ぶ時、仕事の質を判断するため、目の前にいる営業や技術者に「会社での話」を聞くんだよ。」と言う。 「会社での話？……というと？」 「簡単なことだよ、目の前の人の会社のマネジメントの方法を聞くんだよ。特にその人の上司の。」 「商品や技術ではなく？」 「そう。」 「なぜですか？」 「その人がどんな気分で仕事をしているか、それを聞くとわかるから。」 私はもう少し話を聞きたくなった。 「例えば、どのような話を聞くのですか？」 「そうだね、目標値はどのくらいか、とか、人事評価はどのように行われているか、とか。あとは、どんなアドバイスをもらってい
「頑張るのがつらい」と感じたら、何かが間違っている。
その日は2カ月に1回設定されている新人と課長の面談だった。入社して半年が過ぎ、彼らも会社に馴染んできている時期だ。だが、最近良くない噂もある。何人かの若手社員から、「新人の様子が少しヘンです」という話があった。 その日の面談は午前10時から設定されていた。既に新人は会議室の中にいる。 私は「おはよう」と声をかけた。 「おはようございます」と神経質そうな声が返ってくる。彼は腰を降ろすと、「では面談を始めようか」と言った。 部下は「はい」と言ったが、表情は硬い。彼は期待の新人だったのだが、先月に体調を崩して以来、どうも元気がないようだ。 私は「最近はどうだ、先月体調を崩しているようだけど、無理はするな」といった。 「サラリーマンの人生は長い。これからずっと働かなきゃならないからな。最初に根つめすぎると、持たないぞ」 部下の表情がすこし和らいだ。どうやらカンが当たったようだ。 「頑張るのがつらい
有能なリーダーは、矛盾を統合する。
リーダーが現場で悩む問題は矛盾に満ちている。 「あちらを立てればこちらが立たず」と言った具合だ。例えば以下のような問題である。 ・品質か、コストか。 ・やりたいことを取るか、お金を取るか。 ・顧客の言うことを取るか、部下の言うことを取るか。 ・長期を取るか、短期を取るか。 自分自身の問題もあれば、部下に関わることもあろう。「どっちを取ればよいのだ」と頭を抱え、ストレスを貯めこむ人も少なくない。 あるいは、パートナーから「私と仕事、どちらが大事か」と迫られる人も多いのではないだろうか。この選択も「仕事かプライベートか」の選択という意味では、一種の矛盾と言える。 そこで思考停止し、矛盾の対立ができない人、あるいは意図的に矛盾の解消を拒む人もいる。 ・「プライベート重視です」という発言 ・短期的な業績の追求で、長期的な施策を放置する ・コストカットの圧力が強く、品質向上を諦めてしまう だが、これ
戦略的思考の人は、スキルの掛け算を意識する。
「スキルを高めたい」という理由で転職を選ぶ人が増えているように思う。 エンジニアになりたいんです、ライター志望です、マーケティングの仕事を希望します。そのように彼らは言う。 ロンドン大学ビジネススクール教授ののリンダ・グラットン氏が、「高度な専門技能を身につけるには、仕事に費やす時間の半分以上を、技能習得にあてなければならない」※1と述べたとおり、多くの人は「スキルのつく職場」を探すのに必死だ。 ある意味その行動は正しい。今の時代に求められるのは、会社人間となったネラリストではなく、専門技能に通じ、どの企業でも使うことのできる知識を持つ、スペシャリストであるからだ。 だが「転職で失敗する人」は後を絶たない。 ・下積みだけをやって3年が終わった ・入社したら雑用ばかりだった ・スキルが身につかない仕事ばかりだった 「忍耐が足りない」「仕事が悪い」と言う方も居るが、実際のところは忍耐や仕事の問
スタートアップ企業に共通する、給与、人事、評価に関する9つの考え方
知識労働者によるスタートアップの、給与・昇給に対する特徴的な考え方に触れることが最近多くなった。中途、新卒問わずある種のコンセプトが存在しており、なかなかに興味深い。 色々な考え方があるが「共通項」として、そう言った会社によく見受けられるのは以下の事象だ。 1.定期昇給しない。 漫然と働いているだけでは、給与はびた一文上がらない。成果を出すためにより大きな責任を引き受けることだけが、給与を上げる手段である。 これは、昇進、昇格だけではなく「より大きなプロジェクトを引き受ける」「より影響力の大きな仕事をする」なども含まれる。したがって毎年給与は交渉によって上がる。定昇はない。 ただし派遣社員には定昇が有る。「定型業務をやるなら、派遣で十分」と彼らは言う。派遣にはそれなりに手厚く、結構な額の定昇を行う会社もある。「派遣でいてくれているのなら、大きく昇給をさせよう。彼らを惹きつけるため。」と言う
会社はすぐに滅びるもの、という前提で働く。
何事も永遠ではない。人は死ぬし建物はいつか壊れる。国も、いわんや企業をや、である。企業の寿命は30年と言われるが、ほとんどの企業の寿命は人間よりはるかに短い。 100年、200年と生きながらえる企業も中には存在するが、企業は想像よりもずっと早く滅びることを前提として考えるのが自然であろう。 だが、企業は「継続すること」を前提として運営が成されている。実際、「潰れてはならぬもの」として、沈みかけたものを必死に浮き上がらせようとする努力が、個別の企業の中でおこなわれている。また、リーマン・ショックの後、行政がIT業界向けの補助金などで、利益を出せなった企業を細々と生きながらえさせていた事は記憶に新しい。 企業は家族や自治体と異なり、存在そのものに意味がある、というものではない。特定の役割を社会から与えられ、それを効率良くこなせるからこそ、存在意義があるのだ。 役割を果たせなくなった企業は、すみ
退職者が極めて少なく、ほとんど定時で帰れるシステム開発会社、その秘密とは。
何かと長労働時間、低賃金と騒がれがちなソフト開発であるが、優れた会社も数多くある。100名程度の普通のソフト開発会社であっても ・ほとんど定時で帰宅できる ・有休取得率8割 ・残業代100％支給 ・離職率は5％程度 と、まっとうな企業もそれなりに存在する。 では、いわゆる長時間労働、残業代未払い、高離職率の開発会社、いわゆる「ブラックのIT企業」と、彼らのようなIT企業は何が異なるのだろうか。 私の観察では、そういった会社は、以下において優れている。 1.経営者の営業力・交渉力 経営者および役員の営業力が高い。また、プロジェクトの途中での問題には率先して彼らが自ら顧客と交渉する。 このサポート体制のおかげで、技術者のリーダー陣は安心して仕事をできる。また、リーダー陣は経営陣の問題解決を見て、その方法を学ぶので、問題になるプロジェクトが少ない。 2.高いエンドユーザー率 営業力が高いので、全
多くの企業が考える「仕事ができる人」の条件はこの9つ
仕事の能力は、組織において重視される。だが「仕事ができる」とは何か。これを明確に定義している組織は少ない。 もちろん会社の求めることはいうまでもなく「成果をあげること」なのだが、この成果は◯◯さんの、この成果は◯◯さんの、という切り分けができないものが多く、「成果を出した人ができる人」と定義してしまうと、評価の間違いを犯すリスクが高くなる。 くわえて、すぐに結果のでないような仕事も数多くあり、必ずしも短期的な業績を持って、「結果を出す力がある」とみなすのも早計である。 だから、多くの会社では「結果を出す能力とは何か」をできるだけ詳細に定義し、評価を結果のみに頼らないようにする。 では、一般的にどのような能力が「成果に繋がる」とみなされているのか。京セラおよびKDDIの創業者であり、多くの経営者に支持されている稲盛和夫氏は、 仕事の結果＝能力×熱意×考え方 と言った。 この考え方のポイントは
「できません」と言わないソフトウェア技術者の話。
私の知人に、ほとんど「できません」と言わないソフトウェア技術者がいる。営業であれば、「出来ません」と言わない方は普通にいるのだが、ソフトウェア技術者では珍しい。 「GoogleAnalyticsのように、グラフィカルに表示できないですか？」 ⇒「なんとかしましょう」 「1週間以内に実装できないですか？」 ⇒「わかりました」 「応答のスピードを上げられますか？」 ⇒「やってみます」 彼は周りからたいへん頼りにされているのだが、かと言って安請け合いするわけでもない。仕様に問題があれば必ずディスカッションを求め、必ず納期は守る。 私は彼が「やったことはないですが、多分できるでしょう」と言い、そのとおりになったことを何度も見た。 最近すぐに「できません」という社員が増えているとの悩みを経営者の方々からお聞きする。無茶な要求をする 上司や顧客がいるのも事実だろうが、考えもしないで「できません」という
社長が「嫌ならやめろ」と言うと、やめては困る人からやめる
昔訪問したある会社で「嫌ならやめろ」と口癖のように言う経営者に出会ったことがある。とてもワンマンな社長であったが、商売がうまく、会社の調子はとても良かった、 が、5年半でその会社は消えた。 その会社に在籍していた社員に、昔の話を聞いたところ、 「調子がいい時は、嫌ならやめろ、で良かったんですがね。事業の成長が止まった瞬間、優秀な人から辞めていきました。社長は裏切られた、とか言ってましたが、まあ、そんなもんでしょう。」 なぜ、こんなことが起きるのか。 経営者が「嫌ならやめろ」と言うと、会社の調子がいい時は、皆「使えない奴は要らない」と経営者に賛同し、辞めていく人物に大した注意を払わない。 また、「やめてほしくない、優秀な人」は、社内での待遇がよく、成功もしていて仕事が面白いのでその会社を辞めない。 だが、永遠に業績の良い会社はない。少し業績が横ばい、あるいは下降線を取った時、どうなるか。 経
企業における情報共有をどうすべきか。その4つのポイント
「情報共有」というテーマは会社の大きな課題であると同時に、一大ビジネスでもある。 試しにGoogleで「情報共有」と検索してみてほしい。 「営業支援システム」 「社内SNS」 「グループウェア」 など、数多くの広告が表示されているだろう。この手の商売は、会社の悩みが尽きることがないので良い市場でもある。 だが、うまく情報共有をしている会社は残念ながら殆ど無い。大事だと思っていても、皆できない。前職でも「社内SNS」はあったが、活用している人は全体の1割から2割程度の人だっただろう。 なぜ大事だとわかっていても情報共有ができないのか。 答えは簡単だ。殆どの会社は「情報の入れ物」を導入することには熱心だが、その入れ物に情報を誰がどう入れるのか、考える事については熱心ではないからだ。 そういった入れ物は本来、自発的に情報を入れてもらわなければ質の高い情報が集まらないのだが、ほとんどの組織は「入力
人にアドバイスをするときに厳守すべき6ステップ
前職の時、私は顧客へアドバイスすることが生業だった。 だが、恥ずかしながらすべてが良いアドバイスであったかといえば、おそらくそうではない。 正直に言うと、私に知識と経験が不足していたがゆえに、全く顧客の役に立てなかったこともしばしばあった。 だが、もっと悪いのは、アドバイスのやり方を知らなかったがゆえに、「相手に話を聞いてもらえない」時があったことだ。 実際、人へのアドバイスは非常に難しく、気を遣う。特に若造の言うことを、業界経験何十年というベテランが聞く、という状況自体がそもそもありえないシチュエーションである。 したがって、社内では何度も何度もそう行った状況におけるシミュレーションを行い、できるだけ話を聞いてもらえる状況を作り出すスキルを身につけるべく、練習を重ねていた。 具体的には、話を聞いてもらうために次の６つのステップを踏む。 STEP1.解決して欲しいのか？聞いて欲しいだけか？
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