ナム・ジュン・パイク - Wikipedia
ドイツ・フランクフルトのコミュニケーション美術館にあるテレビ彫刻『Pre-Bell-Man』 ナム・ジュン・パイク（Nam June Paik、漢字表記：白南準[1]、1932年7月20日 - 2006年1月29日）は、韓国生まれのアメリカ合衆国の現代美術家。ビデオ・アートの開拓者であるとともに、その代表的な存在である[2]。 本貫は水原白氏[3]。「白」が苗字で「南準」が名前なので、通常の表記形式では「ペク・ナムジュン」などとなるが、ドイツで活動を始めた時に名乗った名前がナム・ジュン・パイクであり、これが公称として定着している。 人物・生涯[編集] 香港・日本へ移住[編集] 1932年7月20日、日本統治時代の京城（現在のソウル）で、繊維業を営む裕福な家庭に生まれる。1949年、朝鮮戦争の戦禍を逃れて一家で香港に移住。翌1950年、日本に移住。1956年、東京大学文学部美学・美術史学科を
学会で発表した俺のレジュメ: たけくまメモ
※昨日の第９回日本マンガ学会における私の基調講演は、以下に掲げるレジュメをもとにおこなった。厳密にこの通りの内容を話したわけではないが、大意は伝わるのではないかと思う。 ■マンガ学会レジュメ「研究と実作をつなぐ」 ●学生作品に見る「絵のないマンガ」 現在、大学におけるマンガ教育は大きく「実作指導」と「理論研究」に分かれている。両者は今のところ目的がまったく異なるので、ふたつを融合させることは容易ではない。だが、たとえば以下のような作品が大学からは生まれつつある。 多摩美で私は６年前から漫画史を教えているが、毎年課題でマンガを描かせて提出させている。課題は「時間の流れを扱った視覚表現」というおおざっぱなもので、通常のマンガでもよいが、時間の流れさえ扱っていればアニメや油絵、彫刻でもよいという自由度の高い課題に設定している。 ←小沢郁恵「♪」(全14p） 最初の講義の年（２００３年度）に提出し
デジタルは人文学の衰退か（１）: やまもも書斎記
2009/03/11 當山日出夫 この問いかけには、こたえなければならないだろう。 松田清さん 松田清のtonsa日記 2009年3月8日 機関リポジトリー http://d.hatena.ne.jp/tonsa/20090308/1236531666 ここで松田さんは、 >>>>> 情報人文学あるいはデジタルヒューマニティーズと呼ばれる現象（まだ学問として確立されていないので、あえて現象といいます）は何か、何をもたらすか。単なる人文学（的成果）の情報化か。情報化は人文学（的精神）の衰退、哲学の貧困ではないのか。などなど疑問は尽きません。 <<<<< と指摘している。 「デジタル・ヒューマニティーズ」という「日本語」を「発見」したのは、立命館である。ただ、英語で、Digital Humanities であれば、たくさんある。 それを、日本においては、CH（C＝Computer、H＝Huma
機関リポジトリー - 松田清のtonsa 日記 // Blog Rangaku 蘭学 by Kiyoshi Matsuda
二、三年前になりましょうか、図書館関係者から、はじめてリポジトリーというカタカナ語を耳にしたとき、私はThe Chinese Repositoryのことかと思いましたが、どうもそうではないらしい。 昨年には、アンケートが回ってきて、所属部局の定期刊行物や研究会の学術雑誌、博士学位論文、科研報告書などあれば、機関リポジトリーに掲載して欲しい旨の要請が重ねてありました。出版文化（それを担う出版業界をも）を守り育てるのが図書館の役目と思いこんでいる頭には、よく事情が飲み込めません。 リポジトリーは出版なのか、たんなるWeb上の電子コピーなのか、電子出版と考えて良いのか。考えがまとまりません。態度を決めかね、しばらく様子をみることにしました。 自分にはリポジトリーなど縁遠いと思っていたところ、所蔵資料紹介の記事を寄稿した部局の図書館報創刊号が機関リポジトリーに載ることになりました。 拙稿「日本重要
E883 – 人文科学にとっての図書館とは？（米国）
人文科学にとっての図書館とは？（米国） 米国芸術科学アカデミー（American Academy of Arts and Sciences）は2009年1月7日，米国における人文科学の現況に関する統計データを集約し，人文科学のベンチマークたる「人文科学指標（Humanities Indicators）」のプロトタイプ版として，オンラインで公開した。 これは，米国の文化における人文科学の意義を検証し，21世紀において健全な状態であり続けるためのリソースや政策を開発することを目的とした，同アカデミーの“Initiative for Humanities and Culture”プロジェクトの一環で作成されたものである。「データなしに，人文科学の効果，影響，必要性を評価することはできない」として，米国科学委員会（National Science Board）が策定している“Science and
産経ニュース
日産自動車とホンダが１５日、電気自動車（ＥＶ）などの分野で、戦略提携の検討を始める覚書を結んだ。両社が協業に踏み込んだのは、収益体質の大幅な改善という共通課題を抱えているためだ。規模を拡大することでコストを抑制し、攻勢を強める新興メーカーに対抗する。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
デジタルアーカイブ学会誌
47NEWS（よんななニュース）
