5年後の新型コロナはどうなっているのかを描いた「パンデミックの3つのシナリオ」とは？
日本でもマスク着用義務に関する規制緩和の議論が進められているなど、一部の国や地域では予断を許さないながらも新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック収束の兆しが見え始めています。そんな中、世界中の科学団体を束ねる国際学術会議(ISC)が、5年後にパンデミックがどうなっているかのシナリオを3つにまとめました。 Unprecedented & Unfinished: COVID-19 and Implications for National and Global Policy (PDFファイル)https://council.science/wp-content/uploads/2020/06/UnprecedentedAndUnfinished-OnlineVersion.pdf Forecasting the next five years of the COVID-19
世界は変わってしまったのか
今年前半にワクチン接種先進国での目覚ましい効果の報告を目にしていた頃は、これで日常が戻ってくるとの期待がありました。が、もう諦めるしかないのでは、最近はそんな風に思うことが多くなりました。 デルタ株の伝染力は半端なく、押さえ込みが成功していた台湾で感染が広まったのも1人のパイロットからでした。現在は再び押さえ込みに成功していますが、一時期、数日間で1000人を超える新規感染者が出ていました。 新型コロナは油断禁物－台湾、パイロット隔離短縮で感染拡大許す - Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-05-19/QTBREGT0AFB501 管理社会の中国本土でも南京の航空機清掃員からのデルタ株が、1ヶ月かかってやっと収束してきたところです。 中国デルタ株感染拡大は抑え込めるか？（遠藤誉） - 個人 - Yahoo!ニュ
2021年、ついに起こるか…？ 富士山大噴火「Xデー」の危ないサイン（週刊現代） @moneygendai
雪が積もっていない 「毎年、12月にもなれば富士山の山頂付近は雪で白く染まります。ところが、昨年は雪がほとんど積もっていませんでした。初めて見る光景なので、住民はみんな不安でたまりません」（静岡県沼津市在住の男性） 富士山に異変が起きている。12月下旬になっても、夏のような黒い山肌が目立っていたのだ。同時期に伊豆諸島で震度5弱などの地震が相次いだこともあり、これは噴火の「予兆」ではないかという声が専門家からも上がっている。 地球物理学者で武蔵野学院大学特任教授（地震学）の島村英紀氏は、こう警鐘を鳴らす。 「1707年に起きた宝永大噴火以来、富士山は地下に大量のマグマを溜め続けています。いつ噴火してもおかしくない状況です。地下からマグマが上昇したことで山頂付近の温度が上がっていれば、雪が積もっていなくても不思議ではありません」 島村氏によると、12月になっても山肌が見えることや、伊豆諸島で頻
「コロナ禍」はいつまで続く？：2022年終息説ほかいくつかのシナリオ
COVID-19による緊急事態宣言下の自粛要請はいずれ終わる。その出口は、早いか遅いかの違いで必ずやってくる。 本稿をまとめている2020年5月なかばにおいては、日本の39県ですでに緊急事態宣言が解除されており、残りの8都道府県でのみ継続中だ。遠からず感染の収束が確認されたら、すべての都道府県で解除されることになるだろう。 しかし自粛要請が終わったからといって、すぐにかつての日常が戻ってくるわけではない。当面、ぼくたちは、行動を変容させた「新しい日常」の中で、「コロナ禍」と付き合っていくことになる。 では、それはいつまでだろう。 答えは、多くの人が気づいているように、「最短でも1年以上」だ。 「ワクチンか画期的な治療薬が開発されて、広く使われるようになれば、究極的な解決、といえるかもしれません。でも、それには最短でも1年半から2年かかります。それに、ワクチンができない感染症も多いので、CO
米国のコロナ死者数、「１３万人超」予測 経済再開受け大幅上方修正―大学研究所：時事ドットコム
米国のコロナ死者数、「１３万人超」予測 経済再開受け大幅上方修正―大学研究所 2020年05月05日08時28分 制限緩和で開放された公園をマスク姿で歩く女性ら＝２日、米東部ニュージャージー州ジャージーシティ（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】米ワシントン大の保健指標評価研究所（ＩＨＭＥ）は４日、新型コロナウイルスによる８月までの米国の死者数に関し、これまでの倍近い１３万４４７５人へと予測を上方修正した。同研究所の試算は米政府でも頻繁に引用され、信頼性が高い。一部州で進む経済活動再開を受けたもので、今後の議論に影響を与えそうだ。 英「ロックダウン教授」が辞任 外出禁止中、女性と密会 ＩＨＭＥはこれまで死者数を約７万２４００人と見積もっていた。同研究所の研究者はＣＮＮテレビに「時期尚早の経済活動再開による移動の増加」が原因とし、中西部などで死者数の増加が見られると述べた。 国際 ミャンマー政変
南海トラフ地震は被害1410兆円、回復20年
2018/09/10 21:04 津波対策として、海中に建設するケーソンを使った防波堤でも陸上の海岸線に建設する防潮堤にしても、津波という大型の波が持つベクトルの内、横方向のベクトルに対抗する設備であり、その効果は限定されることをもっと認識すべきでしょう。発想を転換して、波の縦方向のベクトルを抑制して津波を含めた波を沖合でその力を削ぐ対策に注力すべきです。 それには再生エネルギーとしてこれから期待される浮体式洋上風力発電設備に上記の波抑制機能を持たせて、少なくとも人口密集地の沖合に並べて設置する検討を政府は早急に取り掛かるべきです、 2018/09/10 13:11 私は日経新聞の定期購読者です。劣化インフラの再建、つまり『国土強靭化』さらに『国防費GDP２パーセントアップ』その他のために『超大規模』な『財政出動』が必要不可欠であると考えます。日経が霞ヶ関や丸の内の『PR紙』だからといって
関東南部の巨大地震「元禄型」 発生が近づいているおそれ | NHKニュース
関東南部の沖合で繰り返し発生している巨大地震のうち、江戸時代に起きた「元禄関東地震」と同じタイプの地震が、最短で国の想定のおよそ５分の１にあたる５００年ほどの間隔で発生していた可能性のあることが専門家のグループの分析でわかりました。専門家は、従来より発生が近づいているおそれがあり、防災対策を進める必要があると指摘しています。 産業技術総合研究所などの研究グループは、この「元禄関東地震」の震源域に近い千葉県南房総市で、過去の地震の痕跡を詳しく調査しました。 この地域では巨大地震が発生するたびに地盤が隆起して海岸線が移動する特徴がありますが、調査の結果、５８００年前に隆起した海岸線の痕跡が新たに見つかったほか、これまで確認されていた４本の海岸線の痕跡のうち３本について、隆起した年代が８００年から２０００年、新しかったことがわかりました。 この結果、海岸線は６３００年前と５８００年前、３０００年
震度６弱以上の激しい揺れの確率 最新予測地図を公表 | NHKニュース
今後３０年以内に震度６弱以上の激しい揺れに襲われる確率を示した、最新の全国の予測地図が２７日に公表されました。関東や太平洋側で引き続き確率が高くなっているほか、活断層の評価の見直しに伴い、中国地方の一部で前回より確率が上がりました。 ２７日に公表された、ことしの予測によりますと、首都直下地震や南海トラフの巨大地震などが想定されている関東地方や太平洋側で、引き続き確率が高くなっていて、千葉市が８５％と最も高く、次いで横浜市と水戸市が８１％、高知市が７４％、静岡市が６９％、北海道浦河町が６５％、大阪市が５６％、東京・新宿区の東京都庁が４７％、名古屋市が４６％などとなっています。 これは去年６月に公表された前回の予測と比べて、関東ではほぼ同じですが、太平洋側では１ポイント上がったところが多くなっています。 一方、中国地方では、去年、活断層の評価が見直されたことから、各地で前回の予測より確率が上が
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