先進的な運転支援システムであるオートパイロットを搭載し、未来を先取りするテスラのEV（電気自動車）ドライバーも、凍てつく冬は充電に苦労することになりそうだ。 先日厳しい寒さに見舞われたアメリカのイリノイ州で、テスラの充電ステーションで途方にくれるドライバーと走行不能なテスラ車の光景がメディアで取り沙汰されている。 そこには充電してもいっこうに充電できないテスラ車のみならず、充電をあきらめてドライバーに放棄されたテスラ車までもが集結しており、さながら「死んだ」テスラ車の墓場と化していたのだ。

近年、多くの飲食店で紙製のストローが採用されるなど、脱プラスチックの動きが進んでいます。プラスチックの代替素材としては紙の他に「透明で丈夫な木材」なども開発されているのですが、新たにインド工科大学の研究チームが「プラスチックから透明な木材への移行は環境保護に有効である」とする分析結果を公開しました。 Life cycle assessment of transparent wood production using emerging technologies and strategic scale-up framework - ScienceDirect https://doi.org/10.1016/j.scitotenv.2022.157301 Transparent wood could soon replace plastics https://www.scidev.net/asi

プラスチックごみによる海洋汚染が課題となる中、植物由来の樹脂で作られ、海の中でも分解されるレジ袋を愛媛県四国中央市の企業が新たに開発し、ことし７月にも販売を始めることになりました。 スーパーなどで配られる標準的なサイズで、重さ８キロの荷物を詰めて運べる強度をもち、海の中ではバクテリアによって180日以内に袋の９割以上が水と二酸化炭素に分解されます。 素材の配合割合や成形加工に独自のノウハウが使われ、現在、ベルギーの認証機関に海洋生分解の製品として申請しています。 認証されれば海の中でも分解されるレジ袋としては世界で初めてだということです。 早ければ、全国の小売店でレジ袋の有料化が義務づけられることし７月にも販売を始めることにしていて、価格は従来のレジ袋の７倍から10倍ほどしますが、すでに複数の企業から引き合いがあるということです。 福助工業の大野輝幸 営業業務部長は「海洋汚染対策に貢献し、

9月8日に「The Ocean Cleanup」のゴミ回収作業が、サンフランシスコで始まりました。太平洋ゴミベルトに7万トン以上あるといわれている廃棄物の回収が目的です。 全長600メートルの浮きをU字型に設置し、浮きの下部に設置された3メートルのスカートとともに、風や海流の動きに合わせてゴミをかき集めます。 5年以内に当初の目的の半分を達成できる目論見で、世界中に設置すれば2040年までに海に落ちているプラスチックの90%を除去することもできる計算。回収物のリサイクルも計画に含まれています。 システムの考案者であるボイヤン・スラットは現在24歳。作業開始に合わせて配信された特別ライブのインタビューコメントから彼の興奮が伝わってきます。一部抜粋して紹介。 「これまで、頭の中で想像したり、コンピューター・シミュレーションで描いていた光景が、現実になりました。素晴らしい気分ですよ。技術の応用や

海に投棄されたプラスチックごみによる環境汚染や生態系への影響が懸念される中、オランダの団体が太平洋の広い範囲を漂うプラスチックごみを回収しようと特殊な装置を開発し、アメリカのサンフランシスコで公開しました。 装置は、直径１メートル20センチ、長さ12メートルの巨大なパイプを50本ほどつなげるもので全長およそ600メートルの長さになります。両端を船でゆっくりと引いて漂流するごみを囲い込み、回収します。 パイプからは長さ３メートルのナイロンの生地を垂らし、沈んだごみも回収するということです。活動を行う海域は、「太平洋ごみベルト」と呼ばれていて、団体によりますと７万9000トンのプラスチックごみが160万平方キロメートル、日本の面積の４倍以上の範囲で漂流し、環境汚染や生態系への影響が懸念されています。 試験的に回収したプラスチックごみに書かれた文字などから、30％は日本からのものと見られるという

一見穏やかな風景が広がるアメリカのイエローストーン国立公園の下には巨大なマグマだまりが存在する。 周辺で間欠泉や温泉が湧き出るのはこのためだが、NASAの専門家にとっては人類文明に対する最大の脅威の1つである。超巨大火山の噴火だ。 かつてNASA惑星防衛諮問委員会（Advisory Council on Planetary Defense）で小惑星衝突の危険性について研究していたジェット推進研究所のブライアン・ウィルコックス氏によると、超巨大火山の危険性は小惑星よりもずっと大きいという。

資源エネルギー庁は愛知県と三重県の沖合で行っていた純国産の資源として期待される「メタンハイドレート」からガスを取り出す試験が終了したと発表しました。商業生産の実現に向けて、３週間以上続けてガスを採取することに成功した一方、採取できたガスの量は想定を下回り、課題を残す結果になりました。 資源エネルギー庁は先月、愛知県と三重県の沖合で始めた、海底よりさらに深い地層のメタンハイドレートからガスを取り出す試験を２８日終了したと発表しました。今回の試験では商業生産の実現に向けて３週間以上、連続してガスを採取することを目標としていました。試験の期間中にはガスを採取するパイプに砂が混入するトラブルが発生し、一時中断を余儀なくされましたが、その後、目標どおり、２４日間連続でガスを採取することに成功したということです。 一方で、採取できたガスの量は４年前の試験では１日平均およそ２万立方メートルだったのに対し

地盤工学と生物工学、化学工学の融合が進みつつある。セメントや薬液などのモノを入れずに、現地の生物や空気で工事目的物の性能を満たすことができれば、環境への負荷を大幅に低減できる。究極の自然素材を使う次世代の地盤技術として注目されているのが微生物だ。土の中には1g当たり10の7乗～10の9乗個の微生物が含まれるという。微生物は鉄や銅といった金属資源と同様に、使い方次第では我々の暮らしを豊かにする未

By Rajesh_India 世界各地で発生している大都市周辺の大気汚染は深刻さを増しており、中国やインドで発生する汚染物質「PM2.5」の異常とも言える濃度の高さがニュースになることも珍しいことではありません。そんな中、インドではジェットエンジンを使って汚染物質を大気中にとどめている「大気のふた」を破り、汚染物質の濃度を下げるという試みが行われることになっています。 Can jet engines clean up Delhi's foul air? - BBC News http://www.bbc.com/news/world-asia-india-38285567 インドの大都市で首都でもあるデリーでは、石炭を使う発電所から排出される非常に細かい粒子状物質が大気中にとどまってスモッグを発生させる状態が発生しています。これは、暖かくて軽い空気の層が地表付近の冷たく重い空気を閉じ込め

「ゲノム編集」という新技術を使って不妊にした外来魚・ブルーギルを琵琶湖などに放流し、仲間を根絶させるプロジェクトを、水産研究・教育機構や三重大のグループが進めている。外来魚を駆除する新しい試みで、３年後をめどに人工池で実験を始める計画だ。 【写真】卵を作るために必要な遺伝子を壊したブルーギルの稚魚＝三重県玉城町の増養殖研究所 　ブルーギルは北米原産。１９６０年代から国内各地に広がった。琵琶湖にはブラックバスと合わせて１２４０トン（２０１５年）いると推定され、小魚などを食べるため在来生物への悪影響が懸念されている。網での捕獲や電気ショックで駆除が続いており、滋賀県と国が年約１億円の対策費を負担している。ただ近年は天候などの影響で駆除量が減り、県のまとめでは、１４年から生息量は増加に転じている。 研究グループが進めているのは、卵を作るために必要な遺伝子をゲノム編集によって壊し、メスが不妊化す

モロッコ東部ベルカンヌの山岳地帯にあるタフォラルトの村で、地下水をくみ上げる「送水ポンプ」を動かす発電機に電力を供給する太陽光パネル（2016年10月31日撮影）。(c)AFP/FADEL SENNA 【12月2日 AFP】モロッコ東部の乾燥した山岳地帯の人々は、水の価値を嫌というほど分かっている。 環境団体「人間と環境（Homme et Environnement）」を率いるナジブ・バチリ（Bachiri）氏は、「電気が通っていないので、農民は農業用水を雨水かディーゼル発電機でくみ上げた地下水のいずれかに頼るしかないと語る。 最近までは近くのアルジェリア国境を越えての密輸が横行していたおかげで、発電機用の燃料だけは安く手に入った。しかし2013年にアルジェリア当局が不法取引の厳重な取り締まりは始めてからは、燃料価格は3倍に跳ね上がった。 悪いことは重なるもので、さらに、モロッコ政府がディ

マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームは、地面に植えたホウレン草などの植物を使って、地中の化学物質を検出する技術を開発した。ホウレン草の葉にはカーボンナノチューブ(CNT)を組み込む。検出した情報はスマートフォンなどに無線で伝達される。爆発物や土壌汚染物質の検知、警報発信に利用できる。研究論文は学術誌「Nature Materials」に掲載された。 植物に電子システムを組み込むアプローチは「植物ナノバイオニクス」と呼ばれている。植物ナノバイオニクスの狙いは、植物にナノ粒子を組み込むことによって、自然の植物にはない機能を持たせることであるという。 今回の研究では、地雷などの爆発物で使用されることの多い芳香族ニトロ化合物を検出できるように植物の設計を行った。この種の化学物質を含んだ地中の水分が植物が吸い上げられたとき、葉に組み込まれたCNTが蛍光信号を発するようにした。信号は赤外線カ

最近、地方に行くと太陽光パネルの姿をよく見かける。しかも、屋根の上に設置されているだけでなく、田んぼや林の中にも多数のパネルが敷きつめられている。いわゆるメガソーラーである。この景色を見ると、「自然エネルギーが普及してきたのだな」という感想よりも先に、「いったいこれは何なのだ」という疑問がわいてくる。ツイッターなどにも、お気に入りの雑木林が切り拓かれてメガソーラーになってしまったことに対する衝撃をつぶやいたものを見かける。 田んぼや雑木林がメガソーラーに変わったということは、端的に言えば「開発が行われた」ということである。サイエンスライターのタカーチは、『生物多様性という名の革命』の中で、保全生態学者たちに、生物多様性を守ろうと思った理由を聞きまわっているが、その中で、ジェリー・フランクリンはこう述べている。「九歳くらいの頃、私は木が切り倒されるのを見るのが嫌でたまりませんでした。特に大き

複数の微生物を利用することで油分の多い工場排水を効率よく処理するシステムを、名古屋大学の研究者が開発した。デモ機も完成し、実証試験の協力企業を募っている。 堀 克敏(ほり かつとし)名古屋大学工学研究科教授らが開発した共生微生物製剤は、排水中の油分を分解、消滅できるのが特徴。大量の油分を含む食品工場や油脂工場からの排水処理には、標準活性汚泥法や活性汚泥膜分離法といった処理の前段として油分を物理的に分離する工程が必要だった。新しく開発された微生物製剤を用いる排水処理システムは、処理工程が簡略化・省力化できることから、「初期投資、運転資金とも従来に比べ三分の一から半分近くまで削減が可能」と研究者たちは言っている。 これまで前処理としては、加圧浮上分離と呼ばれる方法が用いられていた。そこで分離された油分を多く含む汚泥は産業廃棄物として処分する必要があり、悪臭も問題となっている。堀教授らが開発した

【7月9日 AFP】オメガ3脂肪酸を含む「魚油」を、遺伝子組み換え油料種子作物を用いて畑で栽培可能にする新技術を開発したとの研究報告が、初年度の試験栽培結果とともに英国チームから発表された。 この技術は、さらに研究を進めることで、従来より持続可能性の高い魚油の供給源となる可能性がある。養殖場では、魚を育てるのに魚油が欠かせないものとなっている。 魚油は、英ロンドン（London）北のロザムステッド研究所（Rothamsted Research Institute）で栽培されたアブラナ科アマナズナ属の脂肪種子植物の種子から得られたものだ。 養殖魚は、魚油をそのまま、または魚粉に含まれる形で大量に摂取する。これはかねてより、環境への影響に関する懸念を招いてきた。 研究の対象となったの脂肪種子植物は、海洋生物にみられるDNA配列に基づく一連の合成遺伝子を導入することで、特殊な遺伝子組み換えを施し