コロナ後遺症、2年で6割が大きく改善、免疫の異常が落ち着く
サイトカインストームに関わる免疫細胞の走査電子顕微鏡カラー合成画像。1個のマクロファージと2個の樹状細胞と多数の白血球が見える。サイトカインは通常の免疫反応にとって重要だが、過剰に放出されるサイトカインストームは害になりうる。（COMPOSITE MICROGRAPH BY STEVE GSCHMEISSNER, SCIENCE PHOTO LIBRARY） 新型コロナウイルス感染症の後遺症で特徴的に見られる免疫系の異常な活性化は、感染から2年でおおむね鎮まることを示した論文が、4月17日付けで学術誌「Nature Communications」に発表された。長く続く症状に悩む患者たちに、緩やかな回復がありうるという希望をもたらす研究結果だ。 新型コロナにかかった人のおよそ10人に1人は、疲労感、ブレインフォグ（脳に霧がかかったようにぼんやりする症状）、息切れ、動悸、抑うつなどの幅広い症状
【独自】政権に切り捨てられた「コロナ専門家」たちの悲惨な末路…なぜ尾身も西浦も感謝されなかったのか《コロナ専門家はなぜ消されたのか》（広野 真嗣） @gendai_biz
1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』（講談社）が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか？ 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 英国の「その後」はなぜ日本と段違いなのか 西浦博が「完全にディフィーテッド（敗北）」と悔しそうに総括したこともあった。 それは政府に参画して分析を提供する専門家の層の厚みにおいて、疫学の先進国に彼我の差を見せつけられたことだ。22年2月に世界に先駆けてコロナの規制を全廃した英国は「その後」が優れていたという。 「緩和の後、英国は1年以上にわたってオックスフォード大学やケンブリッジ大学が国
コロナ感染、心不全のリスク高まる可能性 理研など研究 | 毎日新聞
理化学研究所などの研究チームは23日、新型コロナウイルスに感染後、目立った心疾患を発症しなくても心臓が持続的にウイルスに感染し、心不全のリスクが高まる可能性があるとの研究成果を発表した。近い将来、心不全の患者が急増する可能性を指摘し、対策の必要性を訴えている。 新型コロナの感染は、ウイルス表面にある突起状の「スパイクたんぱく質」がヒトの細胞表面の受容体「ACE2」に結合することで起こる。チームによると、心臓は他の臓器と比べてACE2を発現しやすい。また、新型コロナに感染した人の一部は心機能が低下することが報告されているが、詳しいメカニズ…
腸内“真菌”と病との関係が明らかに、肥満や治療とも、進む研究
炎症性腸疾患の患者は、腸内にカンジダ・アルビカンスという真菌（画像）が多い傾向があることがわかっている。科学者らは近年、腸のマイクロバイオーム（微生物叢）の真菌が健康に及ぼす影響について、詳しい調査を始めている。（COLORIZED SCANNING ELECTRON MICROSCOPE IMAGE BY MARTIN OEGGERLI / UNIVERSITY HOSPITAL BASEL, SWISS NANOSCIENCE INSTITUTE, BASEL） マイクロバイオームは近年、過敏性腸症候群から神経障害に至るまで、さまざまな病気との関連を示す数多くの研究によって、大きな注目を集めている。マイクロバイオームは微生物叢（そう）ともいい、皮膚、腸、呼吸器、泌尿生殖路などに共生する微生物のまとまりのことだ。 腸内のマイクロバイオームをつくる多様な微生物の中でも、とりわけ高い関心が寄
コロナワクチン開発中止、大阪大発ベンチャー「アンジェス」12億円返還へ
新型コロナウイルスワクチンの開発を中止した大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」（大阪府茨木市）が、大規模生産体制整備のために受けた国の助成金約９３億円のうち、未使用分の約１２億円を返還する見通しであることが２０日、厚生労働省への取材で分かった。 アンジェスは、ウイルスの遺伝情報を利用する「ＤＮＡワクチン」というタイプのワクチンの開発を進め、宝ホールディングス傘下の「タカラバイオ」（滋賀県草津市）が生産する計画だった。 令和２年に助成を申請して採択され、臨床試験（治験）を実施したが、期待された結果が出ず、昨年９月に開発を中止した。 厚労省が今月１０日に公表した事後評価報告書によると、この事業では年間推定１７５万回分とされる生産体制を構築。「国産ワクチン向けの生産設備を整備したことは一定の評価ができる」とされたが、開発中止を踏まえ体制整備に使われた８１億円を除く約１２億円が返還される予定だと
コロナワクチンで死者9割以上減 京都大チームが推計 ｜ 共同通信
新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の2021年2～11月の感染者と死者をいずれも90％以上減らせたとの推計結果を京都大・西浦博教授（理論疫学）らのチームがまとめた。この期間の実際の感染者は約470万人と推計され、死者は約1万人だったが、ワクチンがなければ、それぞれ約6330万人と約36万人に達した恐れがあるとしている。 国内では21年2月から始まったワクチン接種に、どの程度の効果があったのかは十分検証されていない。今回の推計では、接種のペースが実際よりも14日間早ければ感染者と死者を半分程度に抑えられ、14日間遅かったら感染者は2倍以上、死者数は約1.5倍になっていたとの結果も出た。 西浦教授は「結果的にワクチン接種はうまくいったと言えるが、それで終わりにしてはいけない」と指摘。「将来の感染症対策のためには、接種を進めつつ、感染状況の推移をリアルタイムで予測し、政策を決める人や
新型コロナ後遺症“血液中物質に特定の変化”米研究チーム発表 | NHK
新型コロナウイルスの感染後、症状が長引く人では、ストレス反応に関わるホルモンが減少するなど、血液中の物質に特定の変化がみられるとする研究成果を、アメリカの研究チームが発表しました。研究チームは新型コロナの「後遺症」の正確な診断や治療法の開発に応用できるとしています。 この研究は、アメリカ イエール大学の岩崎明子教授らの研究チームが、科学雑誌「ネイチャー」で発表しました。 研究チームは、 ▽新型コロナに感染したあと、けん怠感や息苦しさなど、何らかの症状が長引く「後遺症」が1年以上ある人と ▽感染後、後遺症がない人 ▽感染しなかった人など、 合わせて268人の血液成分を分析しました。 その結果、後遺症がある人たちでは、血液中にあるB細胞やT細胞と呼ばれる特定の免疫細胞が増加していたほか、体内で潜伏していたヘルペスウイルスが活性化するなどの変化が確認されたということです。 さらに、後遺症がある人
「ここは学会じゃない」声荒らげた尾身氏 宣言下、専門家同士の激論：朝日新聞デジタル
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世界の感染状況まとめてきた米大学 コロナ特設サイト更新終了 | NHK
新型コロナウイルスの感染が広がった当初から、世界の感染状況をまとめ、インターネットで発信してきた、アメリカのジョンズ・ホプキンス大学の特設サイトが、10日、データの更新を終了しました。リアルタイムに公開される情報が少なくなり、正確なデータの把握が難しくなったことが理由だとしています。 この特設サイトはジョンズ・ホプキンス大学が2020年1月に立ち上げ、新型コロナの発生状況や死者数などの世界中の最新データを、国や地域ごとにまとめて発信してきました。 サイトはインターネット上で公開された各国政府の情報を自動的に収集するなどしてデータの更新を続け、日本や海外のメディアが世界の感染状況を伝えるのに利用するなど、さまざまな形で活用されてきました。 しかし、最近になり、リアルタイムに公開される情報が少なくなり、正確なデータの把握が難しくなったとして、更新の終了を決めたということです。 大学によりますと
「マスクを着用するとパフォーマンスが低下する」最新の研究が示した"高度な作業"ほど影響大という結果（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
コロナ禍も4年目に突入。これまでどおり職場や学校ではマスク着用を続けるべきなのか。医療経済学の研究者である一橋大学准教授の高久玲音さんは「チェスプレイヤーのデータを検証した海外の論文では、マスクを着用していると、良いパフォーマンスを出せる確率が一定時間、低下することがわかった」という――。 【写真】第48期棋王戦挑戦者決定2番勝負第2局、感想戦で対局を振り返る藤井聡太五冠と佐藤天彦九段 ■脱マスクに踏み切った会社も出た 国内で初の新型コロナウイルスの陽性者が確認されたのは2020年1月15日――今からちょうど3年前になる。その間、未知の感染症だった第1波から現在の第8波に至るまで、変異を続けるウイルスに翻弄されながらも、ようやくコロナ前の日常が戻りつつある。世界的にもゼロ・コロナ政策を続けた中国が対策を大幅に緩和するなど、再び「コロナ禍」に逆戻りすることは考えにくいのが現状だろう。 その一
学校のマスク着用 ”感染者数抑制などに効果“ 米研究グループ | NHK
新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめました。マスクの着用には感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があるとしています。 この研究はハーバード大学などのグループが行い、国際的な医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表しました。 グループはアメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり、着用義務を解除しなかった2つの地区の、子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較しました。 その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上りましたが、着用を続けた地区では
ワクチン3回目接種から3か月以内 発症を防ぐ効果65％ | NHK
新型コロナウイルスオミクロン株の「BA.5」が感染の主流となっている時期にワクチンの効果を分析した結果、3回目の接種を終えてから3か月以内の人では発症を防ぐ効果は65％だったことが国立感染症研究所などの研究でわかりました。BA.5に対してもワクチンの3回接種によって発症を防ぐ効果が高まる可能性が示されたとしています。 国立感染症研究所などは先月、関東地方の医療機関で新型コロナウイルスの検査を受けた1547人のデータをもとにワクチンが発症を防ぐ効果を分析しました。 その結果、ワクチンを接種していない人と比べた場合の発症を防ぐ効果は、ワクチンを2回接種してから5か月以上たっている人では35％でした。 一方、 ▽3回目を接種してから2週間から3か月たった人では65％、 ▽3か月以降の人でも54％と高くなっていました。 この時期にはオミクロン株のBA.5が感染の主流となっていたことから、研究グルー
新型コロナ 重症化に関わるたんぱく質を研究グループが確認 | NHK
新型コロナウイルスに感染し、重症になった人では、免疫の制御に関わる遺伝子が作るたんぱく質の量が少なくなっていたとする分析結果を、慶応大学などの研究グループが発表しました。このたんぱく質を活性化する薬剤が見つかれば、新たな治療法になる可能性があるとしています。 この研究は、慶応大学の福永興壱教授や大阪大学の岡田随象教授らのグループが科学雑誌の「ネイチャー」に発表しました。 グループは、ゲノムワイド関連解析という手法で新型コロナの感染者などの遺伝子のデータを分析した結果、免疫の制御に関わる「DOCK2」と呼ばれる遺伝子の領域に変異があると重症化のリスクが高いことを確認しました。 実際に、重症の患者では重症化しなかった患者に比べてこの遺伝子の発現が低下していたことがわかりました。 また、重症化して亡くなった人の肺の組織を調べたところ、この遺伝子が作るたんぱく質の量が少なかったということです。 そ
コロナ飲み薬 政府、塩野義と100万人分を契約 承認前提に | 毎日新聞
塩野義製薬が開発した飲み薬「ゾコーバ」について、後藤茂之厚生労働相は22日の閣議後記者会見で、100万人分の購入契約を19日に締結していたことを明らかにした。今後の薬事承認を前提にした契約で、後藤氏は「本剤が実用化されれば、治療の選択肢がさらに広がると考えている」と話した。実際の購入は承認後になる…
ワクチン交互接種 有効性と副反応のデータ 国の研究班が初公表 | NHK
新型コロナウイルスワクチンの3回目の接種で2回目までと異なるメーカーのワクチンを打つ「交互接種」について、国の研究班が有効性や副反応のデータを初めて公表しました。2回目までファイザーを接種した人が3回目でモデルナを打つと、3回ともファイザーを打った人に比べて感染を防ぐ抗体の値が上昇した一方、発熱などの副反応が出る割合は高かったとしています。 厚生労働省の研究班が分析したのは国内で最初に3回目の接種が始まった医療従事者で、対象となった全員が2回目まではファイザーのワクチンを打っています。 先月28日までに3回目の接種も▽ファイザーで受けた2826人と3回目は▽モデルナで受けた773人について、変異する前の従来株に対する抗体の値や副反応を分析し、18日厚生労働省の専門家部会で説明しました。 有効性は？ この中で感染による抗体を持っていなかった人を対象に3回目の接種から1か月後の抗体の値が、接種
尾身氏「岸田さんは話聞く」 コロナ対策の大転換、専門家が主導：朝日新聞デジタル
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“マスク着用率高い地域は感染率低い” 米大学など調査 | NHKニュース
マスクの着用が新型コロナウイルスの感染予防に効果があるかを検証するため、アメリカの大学などのグループがバングラデシュで大規模な調査を行ったところ、マスクの着用率が高い地域では新型コロナに感染する人の割合が低かったとする研究結果を発表しました。 この研究はアメリカ イェール大学などのグループが行い、科学雑誌の「サイエンス」で発表しました。 グループは、おととし11月から去年4月にかけて、バングラデシュの農村部のおよそ600の自治体を対象にマスクを配って着用の啓発を行った自治体と行わなかった自治体で新型コロナウイルスの感染に違いがあるかを調べました。 その結果、マスク着用の啓発を行わなかった自治体ではマスクの着用率は13.3％だったのに対し、啓発を行った自治体では着用率が42.3％と高くなり、新型コロナの感染が疑われる症状が出た人の割合は11.6％低くなっていたということです。 また、抗体の検
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マスク着用の有効性に関する科学的知見 | 第116回（令和５年２月８日） 新型コロナウイルス感染症対策 アドバイザリーボード 西浦先生提出資料
UCD Doctor Makes Numerous False Claims About COVID-19 | College Tribune
Matt Ridley on Twitter: "Hi @janeqiuchina, I have emailed you as follows: You say in your recent article in @techreview that Dr Shi Zhengli… https://t.co/2h0iXzmsug"