最近おこなわれた米国の成人2000人を対象とした調査によると、10人中7人が、アプリがWebサイトに取って代わると考えているという。元記事によると、すでに多くの人がスマートフォンに依存しており、4人に1人 (26%) がWebブラウザ無しでも1年間は問題が無いと考えているとしている(Study Finds、iPhone Mania)。 毎日スマートフォンを使用している人は69%に登る。同じ頻度でデスクトップまたはラップトップを使用していると答えたのは44%にすぎなかった。また46%は丸1日の仕事をスマートフォンだけで済ませており、42%の人は納税申告もモバイルデバイスで実施しているという。仮にスマートフォンとコンピューターのどちらかを選択することを余儀なくされた場合、59%の人はスマートフォンを選択するのだそうだ。 nemui4 曰く、
ICT総研は、1月24日に「2022年1月 スマートフォン料金と通信品質の海外比較に関する調査」の結果を発表した。調査対象は日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、韓国の6カ国のMNOとし、各国のスマートフォン料金は2021年12月1日時点。また、2021年12月に日本の携帯電話ユーザーへWebアンケート調査を実施したものとなる。 月額のスマートフォン料金の平均は、データ容量2GBの場合が3538円、5GBが3895円、20GBが4614円、無制限が7097円。全体的に日本とイギリスの料金が安く、アメリカやドイツの料金が高い結果となった。日本はデータ容量2GB(1477円)、20GB(2445円)の月額料金が6カ国の中で最も安く、前回調査(2020年7月)では中位レベルだったが今回の調査では6カ国の中で最も安い水準になっている。 各国の通信品質を比較には、Agoopの調査データを参照し
それによりますと、東京都内の6日の午後3時時点の人出は、 感染拡大前のことし1月中旬から2月中旬の休日の平均と比べて ▽渋谷センター街周辺で41.1%、 ▽新宿駅周辺で26.6%、 ▽銀座周辺で17.8%、 それぞれ減少しました。 人出は、感染拡大前の6割から8割ほどの水準に戻ったことになります。 このほか、先月25日に緊急事態宣言が解除された埼玉、神奈川、千葉、北海道の6日の人出は感染拡大前と比べて ▽大宮駅周辺で23.7%、 ▽横浜駅周辺で15.5%、 ▽千葉駅周辺で10.2%、 ▽札幌駅周辺で0.3%の減少で、 首都圏の3県では、感染拡大前の7割から9割ほどの水準に、北海道ではほぼ感染拡大前の水準に戻っています。
2017年05月25日 青少年・治安対策本部 平成28年度 家庭等における青少年の携帯電話・スマートフォン等の利用等に関する調査結果 『携帯電話・スマホにのめり込んで何らかの悪影響があった』と中高生の保護者の2人に1人が回答 調査概要 目的 都内の青少年の携帯電話・スマートフォンの所有率を調査するとともに、青少年が利用する携帯電話等のフィルタリングサービスへの加入状況や意識等を調査し、今後の施策の参考とする。 対象者 調査1~【携帯電話・スマートフォンの所有率調査】(NEW) 都内在住で、小学生(1~6年生)、中学生、高校生の保護者 2,000名 調査2~【フィルタリングサービス加入状況や意識等の調査】 都内在住で、小学生(4~6年生)、中学生、高校生に携帯電話等を持たせている保護者 1,500名 期間 平成29年1月27日(金曜)~平成29年2月1日(水曜) 方法 インターネットパネルを
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子どもの6割がもう携帯ONLYの家! アメリカの電話利用状況を2004年から調査している米疾病対策予防センター(CDC)が4日(米時間)、昨年下半期の最新データを発表し、史上初めて固定電話普及率が過半数を割り込んでいたことがわかりました。25~34歳の層ではもはや3割にも届きません。 昨年下半期の最新データは次のとおりです。 携帯電話だけの世帯 50.8% 固定と携帯の両方ある世帯 39.4% 固定電話だけの世帯 6.5% どちらもない世帯 3.2% 人口比で見ると全成人の50.5%(1億2300万人)、子どもの60.7%(440万人)が固定電話のない家に住んでいます。年齢別では25~29歳(72.7%)、30~34歳(71%)が最も高く、一番低いシニアの65歳以上で23.5%。賃貸世帯では71.5%、持ち家世帯では40.9%が固定電話を持っていないという結果でした。 インフラ途上国は固定
Adobe Digital Insights調査結果によると、日本のインターネットトラフィックのうち47%がスマートフォンによるものだったそうだ(Adobe Marketing Cloud Japan Blog、ビジネス+IT)。これは、世界でもっとも高い数字だという。 世界各国におけるスマートフォントラフィックのシェアの変動も記されているが、日本の全インターネットトラフィックに対するスマートフォントラフィックは2014年で35%、2015年で42%、2016年で47%。いずれも世界でトップとなっている。いっぽうで日本におけるタブレットトラフィックは少なめで、2014年以降ずっと6%。また、世界的にみるとPCやタブレットのトラフィックシェアは減少傾向にあるようだ。 そのほかAdobeが発表した資料では、2016年末にインドで大きくアプリケーションのインストール数が増加したことや、新興国でス
CRITEO(株)が29日発表した2015年第2四半期「モバイルコマースレポート」によると、オンラインショッピングに占めるモバイル取引の割合は、日本が47%で第1四半期に続き世界トップとなった。 同レポートはデスクトップパソコンとスマートフォン、タブレットからショッピングした消費者を対象に分析したデータ。対象期間は1~2月。対象国は日本・韓国・米国・英国・スペイン・ドイツなど11カ国。 世界の主要国のモバイル取引の割合は平均34%で、年内に40%に達すると予測。日本のモバイル売上上位広告主(上位25%)は、モバイル取引の割合が78.4%を占めた。日本のモバイル取引の約50%はアプリを通じて行われていた。アプリはグローバルの結果でもモバイルブラウザと比べて3.3倍の商品が閲覧され、コンバージョンレートは3倍となった。今後広告主は、より売上への貢献度が高いアプリに投資を行うようになると予想した
近年CCG『Hearthstone』やMOBA『Vainglory』など多数のゲームがリリースされているモバイル端末。北米の調査会社App Annieが、モバイルデバイスにおける2015年Q1の調査データを報告しました。 App Annieの調査では、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本、韓国でのAndroidアプリの使用状況を報告。それによると、ゲームに費やした時間は日本と韓国が圧倒的に多く、アメリカと比べると3倍以上、イギリスと比べると7.5倍以上の差があるとの調査結果が明らかになっています。 また、Androidにおけるアプリのカテゴリ別時間使用状況では、日本におけるゲームカテゴリの使用率が最も高く、次いで韓国、アメリカ、ドイツの順になっています。一方でソーシャルカテゴリの使用率ではアメリカが最も高く、日本は最も低い状況です。 iOS/Android両端末の各国SNS/コミュニケーション
ニールセンは12月16日、2014年の国内インターネットサービス利用者数ランキングを発表した。各サービスのPCからの利用が前年から10%以上落ち込む一方、スマートフォンからの利用が最大6割増に。楽天やAmazonなどはスマートフォンユーザーがPCユーザーを超えている。 PCからの利用者の多いサービスのトップ5は「Yahoo!」「Google」「FC2」「YouTube」「Microsoft」。トップ10のすべてが前年比で2けたの減少率となっており、比較的PC利用の多い「楽天」(15%減)「Amazon」(14%減)などのECサイトや動画サイト「YouTube」(18%減)も大きく減少を見せている。 一方、スマートフォンからのネット利用者数は10月時点で約4400万人にのぼり、前年同期から約900万人増加。1位「Google」と2位「Yahoo!」はスマートフォンからそれぞれ月間約3400万
米国の市場調査会社、イーマーケター(eMarketer)の推計によると、2014年の世界におけるスマートフォン利用者数は16億3900万人で、前年の13億1120万人から25%増えたという。 これが来年には同16.8%増の19億1460万人になる見通し。国連人口基金(UNFPA)によると、世界人口は約72億人と推計されており、これに基づくと、スマートフォン利用者は世界人口の4分の1以上を占めることになる。 利用者はその後も増え続け、2016年には21億5500万人と、初めて20億人を超え、2018年には25億6180万人に達するとイーマーケターは見ている。この時、世界人口の3分の1以上がスマートフォン利用者になるという。 先頃、米国の別の調査会社IDCが公表した今年の世界スマートフォン出荷台数は12億9000万台。この数は昨年約10億台で、一昨年は約7億台だった。これらのデータを見ると、ス
4月7日、携帯電話大手3社が発表した3月の携帯電話契約数によると、新規契約から解約を差し引いた純増数で、ソフトバンクモバイルが64万9500件増となり、2カ月ぶりに首位となった。都内で昨年12月撮影(2014年 ロイター/Yuya Shino) [東京 7日 ロイター] - 携帯電話大手3社が7日発表した3月の携帯電話契約数によると、新規契約から解約を差し引いた純増数で、ソフトバンクモバイルが64万9500件増となり、2カ月ぶりに首位となった。 ソフトバンクの広報担当者によると、アップルの「iPhone」が引き続き好調だったほか、米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載したシャープ<6753.T>の「AQUOS PHONE Xx mini 303SH」も寄与した。
※本サイトは、アフィリエイト広告および広告による収益を得て運営しています。購入により売上の一部が本サイトに還元されることがあります。 カンター・ジャパンが、2012年10月から12月の期間、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査を10,000人/月の協力を得て実施し、日本におけるiPhoneのシェアは66.2%を占めていることが分かったと発表しています。 同じ期間におけるAndroid機種は31.9%で、日本とアメリカではiOS端末が優勢だということも分かったそうです。 日本の消費者に最も選ばれているスマートフォンは iPhoneであるということが言えるとしています。
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