メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、アジア主要国と比べても「受動的」で「非ソーシャル」
日本人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。 英ロイター（Reuters Institute）は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日本人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。 今回の調査レポートでは、年初に実施した日本、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア
メディア・パブ: 「モバイルファースト」から「モバイルオンリー」へ
「モバイルファースト」は当たり前になってきた。そしてサービスによっては、さらに「モバイルオンリー」に絞る流れも出始めている。 数年前まで、ほとんどの主要なインターネットサービスはPCサイト向けが中心であった。ところが爆発的なスマホの普及を受けて、モバイル向けから優先して開発し、その後でPCサイト向けを手掛ける、いわゆる「モバイルファースト」が主流になってきた。このモバイルファーストの成功事例としてはフェイスブックが挙げられる。図1に示すように、3年ほど前にはモバイルオンリー・ユーザーがPCオンリー・ユーザーの1/4しかいなかったのが、最近では逆に、モバイルオンリーの月間アクティブユーザー数が7億2700万人以上とPCオンリー（1億6000万人）の4～5倍近くと膨れ上がっている。その結果モバイル広告売上も急成長を続け、昨年の第2四半期には広告売上全体の76%も占めるようになったのだ。 図1
メディア・パブ: 世界で最も人気の高い新聞サイト「Mail Online」、勢いが止まらない
英国の大衆新聞サイト Mail Onlineの勢いが止まらない。一昨年前に月間ビジター数でNYタイムズのサイトを追い抜き、世界で最も人気の高い新聞サイトとなっているが、ビジター数がさらに増え続けている。先進国の主要新聞サイトの多くが有料化で生き残りを賭けようとしているが、Mail Onlineは無料サイトとして突っ走しり、多くのユーザーを獲得して広告売上を増やしていく。 今年5月の一日当たりのユニークブラウザー数は820万で前年同月比で46.8%も増えた。月間のユニークブラウザー数は1億2900万に達した。前月比で7.99%も増えている。（Guardianの記事では、わかりやすく月間ユーザー数と言っている）。英ABC(the Audit Bureau of Circulation）の発表データで、英国の他新聞サイトと比較すると次のようになる。海外からのトラフィックも加えている。 ＊Nati
メディア・パブ: ソーシャルメディアと市民ジャーナリズムが連携、中国の不法事件マップを作成
中国各地で暴力的な住居強制立ち退き行動や衝突による流血事件が勃発している。政府系のメインストリームメディアでは、そうした事件をあまり大きく報道しないようだ。だがブログなどのソーシャルメディアや非政府系メディアは取り上げる。さらに市民の声も付け加えられて伝播していく。 一般の中国人は，政府管轄のメインストリームメディアよりも、ブログなどのソーシャルメディアを信用するようになっている。ソーシャルメディアのほうが世論形成にも影響力を持つ。それだけに政府もソーシャルメディアなどの動きを監視し、政府にとって都合のよい方向に世論を誘導させるために、必死にコントロールしている。FacebookやTwitter、YouTubeなどをブロックしているのもそのためでもある。 だが今や中国のインタネット人口は4億人を超える。ソーシャルメディアを思うがままにコントロールするのが難しくなってきている。“Bloody
メディア・パブ: 米アップルと大手雑誌社の綱引き、iPad向け電子雑誌を雑誌定期購読者に無料提供へ
セレブ雑誌のナンバーワンと言えば、タイム社の｢People｣誌。そしてセレブ雑誌が今競って追っている話題が、23日に発表になったタイガー・ウッズの離婚話。早速、別れるエリン夫人の独占インタビュー記事（総計19時間のインタビュー）が、｢People｣誌の今週末発行号のカバーストーリーに。そして、その号の電子雑誌がiPadでも読むことができるようになった。 ｢People｣のiPad向け電子雑誌が、先週末から発行され始めていたからだ。紙のPeople誌は、発行部数が約360万部で、売上が約15億ドル（広告売上は約10億ドルで、販売売上が約5億ドル）という、とてつもなく巨大な雑誌である（一雑誌だけで日本のトップクラス出版社の総売上高に近い）。世界でもトップの売上高を誇る雑誌Peopleまでが、iPadアプリの電子雑誌としても毎号発行されることになったのだ。 その時に注目されたのが、電子版Peop
メディア・パブ: ｢Webが死んだ｣を待ち望むのは伝統マスメディアか
「ロングテール」、「フリー」、そして今度は「ウェブの終焉」。Wired編集長のChris Anderson氏が、2週間ほど前にWired誌特集で“The Web is Dead”を打ち上げることを予告していた。そして一昨日、その｢Webが死んだ｣を特集にした号が発行された。ネット上でも記事が公開されている。 新聞と違って雑誌では、このようなメッセージ性のある尖ったテーマで一つの号をあたかもジャックできるから面白い。というか雑誌はこのようなお祭りを、毎号やり続けなければならないのだが・・・。で“The Web is Dead”は今に始まった話ではないが、Chris Anderson氏が改めて打ち上げると、議論が一段と活発になるのだろう。今号のWired特集やそれを巡っての議論は日本語でも出回っているはずだから、ここでは「ウェブの終焉」に乗じて復活を賭けるメディア産業の動きを追ってみる。 イン
メディア・パブ: 中国でブロックされたはずのTwitter，海外サービス部門の人気投票でトップに
中国でも，TwitterやFacebook，それにGoogleが提供する各種サービスに熱中するネットユーザーが少なくないようだ。 今年初めて実施されたChinaMode Awards 2009によると，中国において最も認知された国際的なネットサービスはTwitterであった。Twitterは中国からたびたびアクセスできないとされているが，実際にはかなり利用されているようである。1月中旬開催のシンポジウム｢ネットが変える中国，ネットで変わる日中関係｣（北海道大学主催）に参加していた中国のネット関係者も，中国の国内からでTwitterを使っている人が多いと話していた。 ChinaMode Awards 2009は今年初めて設けられた賞で，OpenWeb.Asia Workgroupが発起者となり，中国で影響力のある技術系ブロガー14人によって運用されている。7分野に各10件を専門家によってノミ
メディア・パブ: ロシアの新聞記事，｢グーグルがNSAと組んでスパイ活動を｣
サイバー攻撃を巡って，｢グーグル対中国政府｣の綱引きから，国際的なサイバー冷戦へと拡大しそうだ。 4日のWashinton Postの記事によると，グーグルのほうからNSA（米国防総省・国家安全保障局）に対してサイバー攻撃を防ぐ協力要請があったという。グーグルがそこまでするとは，サイバー攻撃がいかに深刻な状況に陥っているということか。でも一方で，手を組む相手のNSAは電子スパイを行う組織でもあるだけに，グーグルはやっぱり悪魔なのかと非難の声があがり，企業イメージがダウンしかねない。 すぐにロシアの新聞も以下のように報じた。ロシア語で理解できないので，その記事に触れたTwitterのつぶやきを合わせて載せておく。 グーグルがNSAと組んでスパイ活動をしようとしていると報じたようだ。（蛇足だが，この記事の右サイドにグーグルの広告が掲載されていた) NSAは昔から，世界中の軍用情報だけではなくて
メディア・パブ: ニュース記事の閲読時間，新聞紙読者は新聞社サイト読者の30倍以上か
新聞社サイトユーザーのニュース閲読時間は，新聞紙読者に比べかなり短いようだ。 米主要新聞社サイトの一人当たり月間閲読時間は，定期的にNielsen Onlineから公表されている。以下の表は，今年9月の一人当たりの月間滞在時間を示している。 ＊米新聞社サイトの一人当たり月間滞在時間（09年9月-08年9月，Nielsen Online） 注：NYTなどの滞在時間が大きく減っているのは，Nielsenの測定方法が変わったためのようだ 新聞社サイトでの読者滞在時間は月間でもかなり短い。一方の新聞購読者の平均閲読時間は，NAA Marketing Conferenceで公表されている。3年前とちょっと古いデータだが，以下に掲げておく。月間ではなくて，一日当たりの閲読時間である。 ＊米新聞紙（平日紙）の一人当たりの閲読時間（06年，NAA) ＊米新聞紙（日曜紙）の一人当たりの閲読時間（06年，NA
メディア・パブ: 動画サイトHulu、マネタイジングではYouTubeをしのぐ勢い
米動画サイトのHuluが勢いづいてきた。トラフィック競争ではYouTubeが独走しているが，マネタイジング競争ではHuluが抜き出る勢いを見せ始めている。 オンライン動画市場は，各社の調査データを見る限り，YouTubeの独り勝ちである。comScoreやNielsenが実施した最新の3月調査結果でも，以下のように米国の動画サイトの中でYouTubeがダントツの動画視聴回数を誇っている。 ●comScoreの調査 ●Nielsen onlineの調査 YouTubeの圧勝と見られていたオンライン動画市場に，Huluが割り込んできたのである。Huluは一昨年のテスト段階を経て，昨年3月から正式サービスに入ったばかりなのに，上の調査データでもわかるように，一気に3位あるいは2位に浮上してきている。それでも動画の再生回数でHuluはYouTubeの1/10以下と，量的には大差をつけられている。と
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