NHKではミャンマーの現地で撮影されたクーデター後の弾圧の実態や市民たちの死の真相究明につなげていきます。（情報提供者や撮影者の安全に最大限配慮します）

テレビ局や新聞社も、ネットでの動画対応を積極的に進めている昨今。2020年サービス開始予定の第5世代移動通信システム（以下、5G）によって、ネット回線の高速化が加速すれば、動画コンテンツはますます身近なものになっていくでしょう。 今後、現在テキストで展開されているネットニュースもまた、動画にシフトしていくことになるのでしょうか？　5Gの本質とこれからのネットコンテンツの変化について、さまざまなジャンルの動画コンテンツ制作・配信を手掛けるワンメディア株式会社の代表取締役社長・明石ガクトさんに話を聞いてきました。 取材・文／友清 哲 編集／ノオト テレビ業界が期待した「動画の時代」はなぜ来ない？ ――スマホで動画を視聴するユーザーは、明らかに増加しているように感じます。2020年の5G開始を控え、いよいよ本格的な動画の時代がやって来ると考えていいのでしょうか。 ワンメディア株式会社の代表取締役

2019/08/29 中国で組み立てた腕時計に「日本製」と刻印し販売している……。この話は本当なのか。調査報道が始まった。［記事を読む］

「原発爆発」映像の衝撃 20世紀は「映像の世紀」と呼ばれる。写真や映画、テレビは20世紀に入って偉大な発展を遂げた。21世紀に入り、これにネットが加わった。人々は歴史的な事実を映像として記憶する。「ケネディ暗殺」「東京オリンピック」「アポロ11号」から「ベルリンの壁」「天安門事件」「昭和天皇崩御」「地下鉄サリン事件」「9.11同時多発テロ」「東日本大震災」まで、歴史的出来事は映像として人々の脳裏に刻まれている。 映像が残っているということは、そこにカメラがあり、映像を記録した人間がいたということだ。「原発爆発」映像は、間もなく8年目を迎えようとする東京電力福島第一原発事故の象徴として、私たちの脳裏に焼き付いている。 1号機の爆発は3月12日午後3時36分だ。すでにニュース部門を離れていた私は自宅でテレビを観ていたが、1号機で「何かあった」ということ以外、リアルタイムで伝えられた情報は皆無だ

AI技術の著しい進歩により、最近アメリカで本物そっくりの偽ビデオやオーディオが次々に登場、深刻な問題となりつつある。今後その精度がさらに一段と向上するにつれて、政治目的などに悪用され社会混乱の原因にもなりかねず、米議会でも被害を最小限に食い止めるための法案措置の動きまで出始めている。 問題となってきたAI技術は「ディープ・フェイク(deep fake)」と呼ばれ、AIが可能にした「ディープラーニング」と「フェイク」をミックスした新造語。真偽をただちにチェックし注意を喚起できる従来の「フェイク・ニュース」などとは異なり、本物との区別がほとんど不可能なほど巧妙に造られている点に特徴がある。 その最たるものが、いわゆる「ディープ・フェイク」ビデオの存在だ。ある人物の顔の形、しわ、目鼻、まゆ、唇の動きなどをコンピューター・グラフィックで微細にわたるまでスキャン、そのデータを別の人物の顔にかぶせ、異

バラク・オバマ前米大統領が現大統領のドナルド・トランプ氏を口汚くののしるフェイク動画を見るポール・シャーラー氏。米首都ワシントンのオフィスで。動画はジョーダン・ピール氏とバズフィードが制作（2019年1月25日撮影）。(c)Robert LEVER / AFP 【2月10日 AFP】もし、ある政治家が普段は絶対しそうにない発言をしたり、ハリウッドのスター女優が、あり得ないB級アダルトビデオに出演したりする映像を目にしたら、あなたは映像機器の問題を疑うかもしれない──。しかし、未来の「フェイクニュース」は、実はそのようなものになるのではとの考えがある。 近年の人工知能（AI）の進化で、実際の映像を巧みに加工する「ディープフェイク」動画のクオリティーは、より精巧になっている。そして、その影響から、新たな種類のデマや虚報が破滅的な結果をもたらす危険性も同様に高まりつつあるのだ。 「しっかりとした

「感情」を使うメディアとしてのインスタ 「インスタ映え」という言葉が口にされるようになって久しい。目に映るものすべてにカメラではなくスマホを向け、写真や動画を、いい塩梅に画角と画質、フィルタを調整し、気の利いたコメントやハッシュタグを並べてすぐさま体験を共有する。 ポイントは「さり気なく、しかしほぼ確実に意図を持って」「目的に応じたベストショットを」「（著名人含めて）本人感を醸し出しながら」加工・発信していることだろうか。 そうした投稿に「いいね（like）」したり、コンテンツを眺めるにあたって必要なのは、ただ時間だけだ。何ら理屈は必要なく、感情の赴くままになんとなく共感する対象を眺めていれば、自ずと類似のコンテンツが推奨されてくる。 確かに筆者も趣味の車やサーフィン関連の写真、動画をついつい長時間眺めてしまうが、今ではInstagramは多くの人たち、とくに若い世代の消費や購買行動に影響

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今年６月にはInstagramが「IGTV」で動画に参入、流行語大賞に「Tik Tok」がノミネートされるなど、誰もが"映像クリエイター"になれる時代がやってきた。テレビにとっては、1950年代にお茶の間に登場して以来の危機なのか。"動画業界の革命児"明石ガクト氏と動画の未来に迫った。 ネット上にはタレントやアイドルから普通の高校生まで、自分で撮影・編集した動画がズラリと並ぶ時代。その到来を見越して「若者が欲するのは素人がつくる動画だ」と提唱してきたのが、明石氏率いる「ONE MEDIA」だ。独自の世界観で日々配信される動画は、若年層から圧倒的な支持を獲得する。

動画ネットワークプロバイダー企業、グレート・ビッグ・ストーリー（Great Big Story：GBS）のオフィスは、ニューヨーク市のユニオンスクエアの近くにある。入って最初に気づくのは、フラットスクリーンモニター7台が設置された壁だ。モニターに映し出されているのは、いずれもソーシャル配信型動画ネットワークばかりだ。YouTube関連のデータの随時集計や再生回数の日々の推移、大手ニュース専門局CNNのライブ映像、CNNのソーシャルフィードのトラッカーが写し出されている。 CNNで2年半働いたベテランで、GBSの共同創設者、クリス・ベレンド氏は、次のように述べる。「これらのモニターは、拡張された我々の頭脳だ。あの壁には、チームの仕事ぶりが表れている。チームは制作した動画を大小のモニターで絶えずループ再生し、さまざまな環境でどのように動画が再生されるかを確認できる。動画のパフォーマンスや世界で

９月にアメリカで公開された、マイケル・ムーア監督の映画「華氏119」の中で、ナチス・ドイツのヒトラーが演説する映像にトランプ大統領の音声を重ねた、ちょっとドキッとする場面がありました。明らかに「フェイク（ねつ造）」だとわかるものですが、最近はねつ造にほとんど気付かない、精巧な「フェイク動画」の研究が行われています。例えば大統領の偽の演説動画が作られて拡散したら、どのような混乱が起きるか。世界のジャーナリストたちが、危機感を募らせています。（ロサンゼルス支局記者 飯田香織） ９月にテキサス州のオースティンで開かれた、ＯＮＡ（オンラインニュース会議）主催の、ジャーナリストたちの国際会議には、テック企業の代表も含め約2500人が参加して、フェイクニュース対策などについて議論を交わしました。 メディアは「国民の敵」、自分に都合の悪いニュースは「フェイクニュース」と呼ぶトランプ大統領の言動は、多くの

夕食時に家族がテレビの前に集合した景色は遠くなりつつある。画面は、個人の手のひらの中にあるからだ。１０代がスマートフォンを見る視線の先で躍動するのが、自らが出演する動画を動画サイトに投稿する「ユーチューバー」と呼ばれる人たち。制作現場を、テレビ東京プロデューサーの佐久間宣行さん（４２）と訪ねた。 …

──前編では、「動画2.0」の到来と、動画のサードウェーブまでの流れを解説してもらいましたが、「動画2.0」の時代はどんなプレーヤーが中心になるのでしょうか。

今、動画にどんな構造変化が起きているのか。YouTubeの登場から何が変わったのか。動画の現在と未来をクリエイティブ集団ワンメディア代表の明石ガクト氏に聞いた。

東京大学をはじめとする日本の大学教授や一流企業の経営者、特定分野の世界的権威である医師など、多分野の有識者が出演する教養メディア。1話10分で大人の教養を身につける。講義内容は動画だけでなくテキストでもご覧いただけます。