「これまではスマートスピーカーや家電、住設機器などを手掛けるメーカー各社が独自のプロトコル（規格）で囲い込みをしようとした結果、スマートホーム市場が分断されて思うように成長しなかった。そこで、プロトコルを共通化しようと世界のさまざまな企業が手を組んだ点で大きなインパクトを持つ」（三菱電機リビング・デジタルメディア事業本部IoT・ライフソリューション新事業推進センターセンター長の朝日宣雄氏）20
スマートホーム世界統一規格、日本置いてけぼり - 日本経済新聞
「これまではスマートスピーカーや家電、住設機器などを手掛けるメーカー各社が独自のプロトコル（規格）で囲い込みをしようとした結果、スマートホーム市場が分断されて思うように成長しなかった。そこで、プロトコルを共通化しようと世界のさまざまな企業が手を組んだ点で大きなインパクトを持つ」（三菱電機リビング・デジタルメディア事業本部IoT・ライフソリューション新事業推進センターセンター長の朝日宣雄氏）20
IoTは幻滅期、AIは啓発期——ガートナーが日本に特化した2022年版インフラ・テクノロジのハイプ・サイクルを発表｜fabcross
ガートナージャパンが「日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル：2022年」を発表した。本ハイプ・サイクルでは、日本企業の将来を左右する可能性がある36のインフラ・テクノロジやトレンドワードを取り上げている。 ハイプ・サイクルとは、イノベーションが注目されてさまざまな成功例が登場した後、関心が薄れる期間を迎え、市場で重要性が理解される時期を経て、テクノロジーが進化する流れを描いたもの。「黎明期」「『過度な期待』のピーク期」「幻滅期」「啓発期」「生産性の安定期」という5つのフェーズに分けている。 2022年版では、メタバースや都市型エア・モビリティ、ソフトウェア定義型自動車、自律分散型組織、デジタル・ヒューマンの項目を加えている。また、メタバースやNFT、Web3などは「過度な期待」のピーク期にあると位置付けている。 この他、都市型エア・モビリティやソフトウェア定義型自動
スマートホーム化したら俺自身もシステムの一部になった - 本しゃぶり
スマートホーム化する価値とは、家が賢くなることではない。 住居者が愚かでなくなることだ。 システムの一部になることが快適な生活を送るカギである。 使って初めて分かる価値 Amazonのスマートスピーカー、Echo Dotを使い始めて約10ヶ月が経つ。 Echo Dot (エコードット)第3世代 - スマートスピーカー with Alexa、チャコール AmazonAmazon 買う前は音声コントロールに対して疑問を持ってた。今のAIの賢さで本当に便利なのかと。しかし今は違う。スマート化されていない生活など考えられないし、何より俺の行動が変わった。日常生活で生じるささいなミスが減ったのである。 やっていること自体に新鮮味は無いが、実際に使っているからこそ語れるというものはある。ただスマートスピーカーの紹介をするのではなく、俺の考え方がどのように変化したか書いていきたい。 キッチンの照明を消す
デアゴスティーニ、IoTの基礎から応用まで学習できる月刊誌「本気で学ぶIoT」
デアゴスティーニ・ジャパンは、IoTの基礎から応用まで学習できる月刊講座「本気で学ぶIoT」の購読者を募集している。基礎編と応用編を合わせて全11カ月の講座は、3月第3週に開講する予定。受講の申し込みは、1月31日まで受け付ける。
Amazon・Apple・Google 「つながる家電」で通信統一 - 日本経済新聞
【シリコンバレー=奥平和行】アマゾン・ドット・コム、アップル、グーグルの米IT（情報技術）大手3社がインターネットにつないで使う家庭機器を対象とした共通の通信方式を作ることを決めた。2020年後半に技術仕様を公開する計画だ。通信方式を一本化することで消費者や機器を開発・製造するメーカーの利便性を高め、技術の普及を加速する。 3社に加え、無線通信規格の策定を担う業界団体、ジグビー・アライアンスが18日、「プロジェクトコネクテッドホーム・オーバーIP」を立ち上げると発表した。3社はコンテンツ配信などで激しく競り合っている。一方、成長が見込まれる「スマートホームデバイス」の分野では利便性を優先することにした。 米国を中心に監視カメラやエアコンの制御装置、照明器具といった家庭で使うネット接続機器が普及してきたが、機器間の通信方式が異なっていた。「グーグルの人工知能（AI）スピーカーと組み合わせて使
今、使っている照明をそのままスマート化！Amazon Alexa、Googleアシスタント、LINE Clovaに対応したIoTスマートスイッチ「Link-S²」｜@DIME アットダイム
IoTスマートスイッチ『Link-S²』 従来、照明をスマート化するには、照明自体をスマート照明に買い換える必要があったが、『Link-S²』は今ある壁スイッチと入れ替えるだけで、既存照明をそのまま、スマート照明として利用することができる。 『Link-S²』は、アナログスイッチ(2回路)と人感センサ、IoTリアルタイム制御「NetSWITCH®︎」ソリューションを内蔵した、Wi-Fi屋内用壁スイッチだ。日本の電気用品安全法（PSE）の認可を受けた、唯一のIoTスマートスイッチとなる。 専用アプリでスマートフォンからの操作が可能だが、家庭内においては音声アシスタント、スマートスピーカーからの操作が主流になると考え、「Amazon Alexa」、「Googleアシスタント」に続き、LINEが提供する「LINE Clova」シリーズにも対応した。 これにより、日本で使われている主要なスマートス
IoTで次世代サービス、東芝やソフトバンクなど100社連合 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
スマートウォッチとスマートスピーカーに関する調査
スマートウォッチの所有率は18.0％、よく利用する機能は「通知、歩数計、消費カロリー」、スマートスピーカーの所有率は14.7％、よく利用する機能は「音楽視聴、天気予報、アラーム」 MMD研究所（東京都港区、代表取締役：吉本浩司）は、スマートフォンを所有する20歳～69歳の男女1,867人を対象に2019年7月12日～19日の期間で「スマートウォッチとスマートスピーカーに関する調査」を実施いたしました。 【調査結果サマリー】 ■ スマートウォッチの所有率は18.0％、うち41.1％が「Apple Watch」を所有 よく利用する機能の上位は「通知、歩数計、消費カロリー」 ■ スマートスピーカーの所有率は14.7％、うち35.6％が「Amazon Echo」を所有 よく利用する機能の上位は「音楽視聴、天気予報、アラーム」 ■ スマートウォッチの所有率は18.0％、うち41.1％が「Apple
総務省 ＩｏＴ機器に無差別侵入し調査へ 前例ない調査に懸念も | NHKニュース
サイバー攻撃対策の一環として、総務省は家庭や企業にあるインターネット家電などのいわゆる「ＩｏＴ機器」に無差別に侵入して対策が不十分な機器を洗い出す、世界でも例のない調査を行うことになりました。しかし、実質的に不正アクセスと変わらない行為を特例的に国が行うことに懸念の声もあがっています。 それによりますと、調査は家庭や会社などにあるルーターやウェブカメラなどのＩｏＴ機器およそ２億台を対象に来月中旬に開始し、無差別に侵入を試みて、初期設定のままになっているなどセキュリティー対策の不十分な機器を洗い出し、ユーザーに注意を促すとしています。 実際、おととし１年間に情報通信研究機構が観測したサイバー攻撃のおよそ54％でＩｏＴ機器がねらわれていて、国は東京オリンピックに向けて対策を強化する必要があるとしています。 一方、調査では予想されるＩＤとパスワードを実際に入力して機器に侵入する計画で、本来は不正
トロン―国産ＯＳが世界標準になる : 読売クオータリー : まとめ読み : ニュース : 読売新聞オンライン
情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「ＩｏＴ」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのＩｏＴ分野で６割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア（ＯＳ＝オペレーティングシステム）「トロン」だ。このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。順調に進めば、国産のＯＳが、「世界標準」になる。 ＩｏＴ時代がやってきた ＩｏＴという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング（ユビキタスはラテン語であまねく存在
1.5億円の身銭で建てたIoTマンション、生活ログだだ漏れでも成功はまだ先 | 日経 xTECH（クロステック）
調査データや統計データを掲載するコラムを長く担当しているとIT業界が数字で見えてくる。ITサービス市場は2020年以降に「崖」が待っているとか、プライベートクラウドがパブリッククラウドを上回って成長するとか、仮想通貨の不正採掘を働くマルウエアが2017年下半期から急増しているとか、記者／編集者にとって「次」の企画を考えるには欠かせない材料だ。 市場の規模と成長率共に「すごい」と感じた調査がIoT（インターネット・オブ・シングズ）に関するものだ。数々あるが、直近でいえばIDC Japanが2018年3月14日に公表している。曰く、国内IoT市場におけるユーザー支出額、つまり市場規模は2017年実績が6兆2286億円。5年後の2022年まで年平均14.9％のペースで拡大し、2022年の市場規模は2017年比2倍の12兆4634億円に達するという。
格安スマートリモコンの作り方 - Qiita
材料費400円の赤外線送受信器を、1,800円のラズパイZeroに載せて、Google Homeから操作する方法を、ゼロから丁寧に解説します。 安くても高機能 むしろ市販のスマートリモコンではできない、きめ細かな操作も簡単に実現できます。（例えば こんなこと ができます。） 簡単 電子回路を作ったことのない初心者でも作れるよう、電子部品の買い方から、丁寧に説明します。 電子工作の基本 ラズパイでの電子工作が初めてなら、こちら → Raspberry Piの電源でLEDを1個光らせてみる - ツール・ラボ （素晴らしく丁寧な解説なので、予備知識ゼロでも理解できるはず。） ここで紹介するスマートリモコンの回路も、まずはブレッドボードを使って、半田付けをせずに試作します。 試作品をしばらく使ってみて問題がないようなら、基板に半田付けして完成させます。 半田付けが初めてなら、こちら → うまくいく
ＩｏＴ機器を狙うウイルス感染 100倍に急増 先月から | NHKニュース
さまざまなものをインターネットに接続する「ＩｏＴ」の普及が進む中、日本国内でＩｏＴ機器を狙ったコンピューターウイルスの感染が今月に入って先月の１００倍に急増し、大規模なサイバー攻撃の危険が高まっていることが、大手通信事業者の調査でわかりました。 こうした中、大手インターネット通信事業者の「ＩＩＪ」が国内のＩｏＴ機器の感染状況を調べたところ、先月の観測では１００台余りにとどまっていたのが、今月に入って１万２０００台余りと１００倍以上に急増したことがわかりました。 こうした傾向はほかの通信事業者なども捉えていて、感染したＩｏＴ機器が何者かに遠隔操作されれば、国内を発信源にした大規模なサイバー攻撃が起きるおそれがあることから、現在、複数の通信事業者や研究機関が協力して感染した機器の特定を進めているということです。 ＩＩＪセキュリティ本部長の齋藤衛さんは「サイバー攻撃への備えを強化するとともに、Ｉ
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スマートホーム共通規格「Matter」発表。Amazon、Google、Apple参加
「TeamViewer IoT」の全機能が無償に ～個人・法人を問わず最大2つのエンドポイントまで／フルスペックの「TeamViewer」を実行できないIoTデバイスでリモート操作・監視を実現
Amazon、Apple、Google、スマートホーム機器接続の統一規格に向けて提携
IoT向けx86が事実上終焉。IntelのQuarkが製造終了へ
TechCrunch
【やじうまミニレビュー】 PCや家電の物理スイッチをスマートフォンから操作できるIoTデバイス「Switch Bot」
mermirai.com
