外資系OLのぐだぐだ（旧） 「外資系」でくくる危うさ：アメリカの会社に行ったら、イギリスの英語も文化も通じなかった
イギリスに４年住んでいました。 渡英は高校１年のときでしたが、それまでに英語の教養を 微塵も積んでいなかった私としましては 「イギリス英語」と「アメリカ英語」の差なんて意識するどころではなく She likes him. という文章を She likes his. と書くぐらいにはダメでした。 その後イギリスに４年いたお陰様で たどたどしい英語を話せるようにはなったのですが いかんせん英語の知識はほぼ100％イギリスで得たため 結局アメリカ英語/文化の差を感じることはありませんでした。 しかし、その後「英語なら外資っしょ！」というクソ甘い考えで 外資なら、と”どの国籍の外資系に行くか”を考慮しなかったため 思いっきりアメリカの会社に就職。 毎日が衝撃の連続でした。 表面的なことでは、英語から。 たとえば、イギリスでは 少数の「0.8」を nought point eight と読みます。
モスル陥落：テロの新たな本拠地：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年6月14日号） イラク第2の都市が武装組織の手に落ちた。この組織は、世界中でジハードを遂行する拠点となる国家の樹立を目指している。 イラク軍はモスルで完敗を喫した。兵士たちが街中で制服を脱ぎ捨て、逃げ出したほどだ。あとには、燃え尽きた装甲車の間に遺体が散らばっていた。手足を失った遺体もあった。 ジハード（聖戦）主義組織「イラク・シリアのイスラム国（ISIS）」の約1500人の武装集団が、イラク軍の15分の1以下の兵力であるにもかかわらず、軍用ヘリコプター「ブラックホーク」6機を奪ったほか、モスルにある銀行の金庫から莫大な金額を略奪したと報じられている。 彼らはモスルの刑務所にいた数千人の受刑者も解放した。ジハードの黒い旗が行政機関の建物の上に掲げられるなか、50万人に上る住民が安全な場所を求めて街から逃げ出した。 米軍の最後の部隊がイラクから撤退した2年半前、
第17回：淫らなほどキャピタリスト。の時代 | ele-king
日本のフットボールクラブのサポーターが「Japanese Only」と書かれた横断幕をスタジアムに掲げて問題になったという。 日韓共同開催W杯のときに日本に行った英国人にその話をすると、「あのときも日本の飲食店には『Japanese Only』と書いた紙を貼っている店があった」という。あの「Japanese Only」も、当時UKではちょっとした話題になった。日本人の排外主義は甚だしいと憤った人もいた。が、実際には日本の飲食店には英語を喋れる店員が少なく、海外発行のクレジットカードやデビッドカードが使えないから、会計時に揉め事になるとややこしいと思った飲食店主たちが「Japanese Only」の札を掲げていた。という日本側の理由が説明されると、なんとなく辺境の国ふしぎ話になって終わった。 が、今回の「Japanese Only」はちょっと違う。そもそも、Jリーグなんてのは、発足当時を知る
貧困ポルノ | Benefits Street | ele-king：アナキズム・イン・ザ・UK 第16回
今年の英国は、年頭からC4の『Benefits Street』という番組が大きな話題になった。 これは生活保護受給者が多く居住するバーミンガムのジェイムズ・ターナー・ストリートの住人を追ったドキュメンタリーである。が、ブロークン・ブリテンは英国では目新しくも何ともない問題なので、個人的には「なんで今さら」と思った。日本人のわたしでさえ何年も前からあの世界について書いてきた（その結果、本まで出た）のだ。UKのアンダークラスは今世紀初頭から議論され尽くしてきたネタである。 が、この番組で英国は蜂の巣をつついたような騒ぎになった。デイヴィッド・キャメロン首相から『ザ・サン』紙まで、国中がこの番組について語っていた。よく考えてみれば、一部のコメディや映画を除き、あの世界を取り上げた映像は存在しなかったのである。 なるほど。アンダークラスは本当に英国の蜂の巣だった。というか、パンドラの箱だったのであ
虚ろに響くアングロサクソンの勝利宣言 米国や英国の景気回復を素直に喜べない理由：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2014年1月6日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 今年は、アングロサクソン諸国による勝利の雄叫びが世界に響き渡ることになるかもしれない。心の準備をしておくべきだろう。米国の景気は今年こそ完全に回復するという予想は2010年以降毎年外れてきたが、この予測に携わる人々は、2014年は違うと断言している。実際、今年は5度目の正直となりそうだ。 英国も、今年は他の欧州諸国を上回る経済成長を遂げる公算がある。オーストラリアとカナダは、今年は減速するかもしれないが、金融危機以後はほとんどの国を上回る成長を遂げている。コンマ数パーセントの差かもしれないが、英語を母国語とする国々は今年、他の裕福な国々を一歩リードしそうに思われる。 少し昔を振り返ると、アングロサクソンの国々が自慢をするようになったら警戒する必要があることが分かるだろう。 アングロサクソンの自慢には要注意 前回は1990年代にこれが見
やってはならない対中外交 中国にへつらう英国政府、東シナ海での緊張も人権問題も無視：JBpress(日本ビジネスプレス)
12月2日、北京の人民大会堂で声明発表後に握手する中国の李克強首相（右）と英国のデビッド・キャメロン首相（左）〔AFPBB News〕 英国のデビッド・キャメロン首相は今月初めに訪中した際、これ以上ないほどの低姿勢を見せた。同胞の英国人にとって、首相の熱心な自己卑下は、そう、恥ずかしかった。 そうした首相の態度は何も変えなかった。キャメロン首相が帰国の途に就く前、中国の国営メディアは英国のことを、観光客と学生が一時的に興味を持つだけのつまらない遺物と表現していた。 今回の訪中がもっと大きな目的に役立ったかもしれないという意味で言えば、それは逆に、高尚さと重商主義と追従が入り混じった態度――しばしば中国の台頭に対する欧州の反応を描写する態度――の甚だ不快な例を示した。 経済問題の泥沼にはまり込んだ欧州大陸は、世界第2位の経済大国にもっと多くのものを売り込もうと躍起になっている。だが、この目的
ベンガル飢饉（1943年）における英首相チャーチルの責任 - 孤帆の遠影碧空に尽き
年に3回ほどアジアの国を中心に旅行、それが時間の流れに刻む印となっています。そんな私の思うこといろいろ。 （1943年のベンガル飢饉の街角 “”より By Photo Tractatus http://www.flickr.com/photos/photo-tractatus/4914941865/in/photostream/# ) 【「インド人は嫌いだ。野蛮な地域に住む汚らわしい人間たちだ」】 インドのベンガル地方は過去から何回も大規模な飢饉を繰り返してきた地域ですが、第2次大戦中の1943年にも300万人とも言われる死者を出す大飢饉に襲われています。 この1943年のベンガル飢饉を悲惨なものにした原因として、宗主国イギリスの首相チャーチルのインド人への嫌悪があったとする本が出版されています。 ＊＊＊＊チャーチルのインド人嫌悪、歴史的飢饉の原因に 印新刊が告発＊＊＊＊＊ 第2次世界大戦
いまだに残るリーマン・ショックの影
（2013年9月18日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 去る9月15日でリーマン・ブラザーズの破綻から丸5年を迎えた〔AFPBB News〕 我々の金融システムの過去と未来というテーマは、どちらも毒を含んでいる。その毒の強さは、大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻した5年前と何ら変わっていない。 これが、米国でローレンス・サマーズ元財務長官が連邦準備理事会（FRB）議長の候補を辞退するよう強いられた一件から引き出すべき教訓だ。 多くの民主党議員は、かつての金融の自由化が2007～09年の金融危機につながったのであり、その自由化の責任者はサマーズ氏だと考えている。 実際、金融危機の原因とその余波についての議論はまだ終わっていない。そもそも、この危機に起因する例外的な政策がまだ続いているのだから、その議論が終わるはずもないのだ。 リーマン破綻はそれほど重要な出来事ではなかった リーマン
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米国の後ろでもたつく欧州
（英エコノミスト誌 2013年5月25日号） ユーロ圏の回復――あるいは衰退――までの長い道のり ヨーロッパ人はとかく、欧州の危機を米国のせいにしたがる。しかし、数字を見ると、ユーロ圏が危機対応を誤ったことは明白だ。成長を取ってみよう。米国の経済生産は危機前のピークを超え、成長している。一方、ユーロ圏はまだ失地を回復できず、縮小している。 失業率はどうか。2009年には、大西洋両岸の失業率はともに10％だったが、現在は米国の失業率が8％を下回るところまで低下したのに対し、ユーロ圏では12％超まで跳ね上がった。要するに、ユーロ圏は設計がお粗末で、欧州の緊縮財政は厳し過ぎたということだ。 衰退を食い止められなければ1980年代の中南米に 指導者の無能さのツケを失業者が払わされている〔AFPBB News〕 欧州経済が入院患者だったら、医師は医療過誤で訴えられているかもしれない。欧州では、リーダ
英国のEU離脱問題、筆者の立場が変わった理由
（2013年5月21日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 「英国はユーロには参加せずに、EUにとどまるべき」というのが本稿の筆者であるギデオン・ラックマン氏の持論〔AFPBB News〕 今から20年前、筆者は反欧州の立場を取っていた。今では親欧州だ。奇妙なのは、筆者の見方がこの間変化していないことだ。 筆者はずっと、英国は単一通貨ユーロには参加すべきではないが、欧州連合（EU）にはとどまるべきだと考えてきた。そのため、ユーロが最大の争点だったジョン・メージャー、トニー・ブレア両氏の首相時代には、欧州懐疑派になった。 しかし今では、英国がEUを離脱すべきかどうかが議論になっている。欧州を巡る英国内戦の最前線が移動した一方で、筆者自身は同じ場所にとどまっていたため、いつの間にか寝返った形になってしまっているのだ。 内戦の最前線が移動、気がつけば「親欧州」に 単一通貨が最初に議論の俎上に載った
EU脱退か残留か、英国が決断すべき時は今だ
（2013年5月10日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） デビッド・キャメロン首相は、EU加盟に関する投票の実施を約束している〔AFPBB News〕 欧州における英国の地位（場合によってはイングランドのみの地位）を巡る問題が、今、大きな関心を集めている。 これは危機に駆られたユーロ圏の進化、英国議会の次の任期中に欧州連合（EU）加盟に関する住民投票の実施を決めたデビッド・キャメロン首相の決断、英国独立党の躍進、そしてナイジェル・ローソン氏のような昔の保守党重鎮からの圧力に続く動きだ。 長年にわたり半ば孤立し、ユーロに参加しないことを決めてからは特に欧州諸国と距離を置いてきた英国が間もなく離脱する可能性がある。 勢い増すEU脱退論 確実なことは何もない。2015年以降はキャメロン氏が首相でない可能性も十分あることから、住民投票が実施される確率は100％ではない。だが、野党・労働党にも、同じ
安保の憂い濃い日本 英国の力は有効 海でつながる連携へ
英国はアジアにまだ軍事的関与を保つ。国連軍と「5カ国防衛協定」だ。 この両方に、日本も参加してはどうかと促す、かつてない画期的提言。 駐日英国大使館の元武官が、憂色増す日本の不安に解答を示す。 対米同盟に加え、英国との連携を深めること。それが答えだ。 両国防衛産業の協力深化で、日英関係はさらなる高みを目指す。 ＊英語版はこちら 2012年4月、英国のデビッド・キャメロン首相は野田佳彦首相と会談するために東京を訪問した。首相レベルの2国間会議としては安倍晋三氏が07年1月に訪英した時以来、英国首相による訪日としては03年7月のトニー・ブレア氏以来だった。 相互訪問はこのように、概して少ない。けれども野田・キャメロンの共同声明は、様々な国際問題に対して共通の価値観と立場を抱く日英両国の友好関係をはっきり示していた。 英国と日本は再び、互恵的な関係に力を入れ始めている。実際、国際舞台で両国が似た
日本が報じない英国金融「3つの発言」：日経ビジネスオンライン
オバマ米大統領が再選され、上下院の勢力図も決まった。今後の金融市場は、年末までに米議会が「財政の崖」にどう対応するか、やきもきする地合いが続きそうだ。企業経営者の心理は当面凍りついたままだろう。米国内では住宅市況の改善でやや明るさも見えてきたものの、「給与税減税期限切れ」という来年の増税効果は、ブッシュ減税期限切れや歳出自動削減プログラム発動に比べて、過小評価されている感もある。来年初に妥協策で何とか「崖」をクリアしたとしても、2％に満たない成長率が継続する可能性は高い。 株価に関しては、一般的に民主党政権は共和党政権よりもウォール街に厳しい、と見られていることから悲観する向きもあるが、実際には1900年以降、民主党政権の下での平均株価上昇率は7.1％で共和党の3.0％を大きくリードしている。オバマ第一期政権のダウ上昇率も歴代5位の成績であった。 もっとも、2009年以降はどん底からはいあ
公的債務に関する歴史の教訓
（2012年10月10日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 高水準の債務を抱え、為替レートが過大評価されたレベルで固定されている大規模な高所得国が公的債務の削減と競争力の回復を試みたら、一体何が起きるだろうか？ これは今日の情勢に関連する重要な問いかけだ。なぜなら、これはイタリアとスペインが直面している課題にほかならないからだ。 しかし、国際通貨基金（IMF）が最新の「世界経済見通し（WEO）」のある章で論じているように、これには前例がある。2度の世界大戦の間の英国の体験だ。 これを見る限り、「内的減価」（賃金や物価水準の引き下げ）の試みと債務力学との相互作用は致命的な影響をもたらしかねない。しかも、イタリアとスペインの窮状は多くの意味で、当時の英国のそれより深刻だ。 英国は最終的に金本位制を離脱できたが、ユーロ圏からの離脱はこれよりはるかに難しい。また、当時の英国には金利を引き下げる能力
なぜ英国で製造業が拡大しているのか 新生「ものづくり帝国・ＵＫ」誕生の秘密を探る
1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 2012年9月4日（火）から、立命館大学政策科学部の「研究入門フォーラム」というプログラムの一環として、学生15人と英国フィールドワークを行っている（9月12日までの予定）。これは学部2回生を対象に、フィールドワークを実際に体験させるプログラムで、国内のさまざまな自治体への訪問の他に、フランス、カナダ、中国、韓国、タイ、英国の海外フィールドワー
オリンピック開会式が自虐芸なイギリス - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
オリンピックが開会いたしました。 ワタクシはその辺の庶民であり貧乏人ですから（ああ、このコラムが書籍化されてベストセラーにでもなれば金持ちになれますかね。その前にBLラノベでも書いた方が儲かりそうですが）開会式のチケットは買えませんでした。 誰が£2200もするチケットを買えたんでしょうか。謎です。 というわけで開会式は家で飲んだくれながらテレビ鑑賞していたわけです。 しかし、またやっちゃいましたね、イギリス。 普通開会式というのは「俺の国って行けてる！ウリリイイイイイ！！！」（ジョジョの奇妙な冒険のディオ様のお声でお読みください）と色々てんこもりで歌ったり踊ったりする会のはずなのですが、壮大な自虐Disり祭りミュージカルをやってくださいました。 北京の開会式は「中国でかい、凄い、偉い」という感じでしたね。。。（これが正当派といえば正当派） しかも外人には意味なネタに玄人にしかわからない渋
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