iPhoneユーザー比率、若年層で高まる傾向。10代〜20代では約7割 - iPhone Mania
iPhoneユーザーの割合は46.6%で7年前よりも高くなっており、特に20代では70.3%、15歳〜19歳では66.8%と7割前後を占める、との調査結果をNTTドコモ モバイル社会研究所が公表しました。 7年前と比べて若者のiPhone比率が高まる NTTドコモ モバイル社会研究所は「2022年 一般向けモバイル動向調査」の結果を公表しました。調査は2022年1月に、全国の15歳〜70歳の男女を対象にWebで実施し、7,050名から有効回答を得ています。 回答者7,050人のうち、スマートフォン（iPhoneまたはAndroid）ユーザーは5,542人でした。 iPhoneとAndroidの比率は、iPhoneが46.6%で、2015年の43.5%から大きく変化していません。 男女別でみると、男性は2015年の36.9%から2022年に43.7％へと上昇していますが、女性は2015年の5
各都道府県の20-34歳人口を調べてみた - くじらのねむる場所＠はてなブログ
なぜこんな事をしたの？ それはティム･ハーフォード先生の「人は意外と合理的」にこんな記述があるから ジョージ･ガーシュイン、進化生物学者、インターネット･デートの参加者が示唆するように、女性は金持ちの男を捕まえることにとりわけ関心があるのだとすると、金持ちのいるところ、つまり都市部にはおそらく女性がたくさんいるはずである。 この説を唱えている経済学者がコロンビア大学のレナ・エドルンドだ。(中略)独身男性は供給量は常に地方よりも都会の方が少ない。エドルンドが調べた47カ国のうち44カ国がそうである。 男性の給料が高い地位にはたくさんの女性、とりわけ若い女性が住んでいるのだ。 上記3つとも第3章「離婚は過小評価されているのか」より引用。この章では男女の恋愛、結婚問題を取り扱っています。こういう記述を見ると「じゃあ、日本だとどうなの？」という疑問がわいてきます。というわけで調べてみました。使った
「ジェンダー」に関する女子高校生調査報告書2019をリリースしました
ガールスカウト日本連盟ではこの春、少女たちがジェンダーの固定観念に基づいた情報をどのような機会にどのように体験し、教育現場でどのような影響を受けているのかを明確にするため、全国の女子高生を対象に調査をおこないました（2019年3月23日～4月21日実施、524人回答）。この調査をもとに、国際ガールズ・デーに合わせ、『「ジェンダー」に関する女子高校生調査報告書2019』をリリースいたしました。 「女子高校生」はジェンダーに基づく差別や暴力をどの程度経験しているのか。無意識に、社会やメディア等から受ける「隠れたメッセージ」や、学校における「隠れたカリキュラム」はどのように存在するのか。イギリスでの同様調査と比較し、日本の女子高校生の現状を客観的な把握しまとめたものです。 『「ジェンダー」に関する女子高校生調査報告書2019』（8.35MB） ※ 記載の誤りについて 23ページ「都道府県によって
政治活動にほとんど参加しない日本の若者
＜政治集会への参加やメディア・ネットでの意見表明など、日本の若者は具体的な政治活動にほとんど参加せず関心もない＞ 社会を変える合法的な手段は政治参加だが、一般市民ができる方法としては選挙での投票や政治活動がある。 日本人、とりわけ日本の若者の投票率が低いことは、過去の記事でもデータを示したことがある（「投票率が低い若者の意見は、政治に反映されない」2016年7月5日）。それでは、政治活動の方はどうだろうか。 政治活動には、デモ、署名活動、集会参加、政治家への陳情などいろいろあるが、これらの実施頻度を国ごとに比較できるデータがある。ISSP（国際社会調査プログラム）が2014年に実施した『シティズンシップに関する意識調査』で、34カ国が対象となっている。 【参考記事】共謀罪法案、国会論戦で進まない対象犯罪の精査 調査では８つの政治活動（political action）の頻度を4段階で尋ねて
OECD、PISAの結果をみると日本はもはや“オタク”ですらない
「世界最先端 IT 国家」の現実がこれなのか？ １つのデータだけですべてを語るのは無理がある。まだ学ぶことも多い15歳のコンピューターやインターネットの利用状況を見て、その生徒のその後の人生やその国の将来が分かるというつもりもない。しかし、12月はじめに公開されたOECDの「生徒の学習到達度調査」（PISA＝Programme for International Student Assessment）の結果は、いささかショッキングな内容だった。数学・読解力・科学の成績がよいのは結構だが、600設問以上におよぶアンケート調査結果には、真摯に受け止めるべきデータが多く含まれている。 前回は、日本の生徒たちのデジタル環境が、残念なことに世界最低レベルといわざるをえないことを紹介した。今回は、そうした環境の中で子供たちが何をしているかを見る。 15歳というピンポイントとはいえ、学習関連以外の設問項
若者の結婚・子育て願望は低下傾向―青少年機構 | 財経新聞
国立青少年教育振興機構は1日、2015年度に実施した全国の20代から30代を対象とした「若者の結婚観・子育て観」の調査結果を公表した。 それによると、2008年度調査と比較して「結婚したい」「子供は欲しい」という若者の割合は低下しており、特に、男性は「結婚したい」「子供は欲しい」割合がともに低下しているという。 一方、女性は「早く結婚したい」と「結婚したくない」、「結婚したらすぐにでも（子供が）欲しい」と「子供は欲しくない」にそれぞれ二分化しているという。 また、小学生の時までに「人間を通した体験」が多い人ほど、現在「結婚したい」「子供は欲しい」と思う傾向がみられ、中でも、「友だちとの遊び」「地域活動」「家族行事」といった特に｢人間的なふれあい」と関連する体験が、「結婚したい」「子供は欲しい」という意識と強く関係しているという。 一方で、中学生・高校生の時に異性とのコミュニケーションを面倒
結婚願望２０代で低下＝子供の希望も、「経済格差影響」－青少年機構：時事ドットコム
結婚願望２０代で低下＝子供の希望も、「経済格差影響」－青少年機構 結婚したい、子供を欲しいと思う２０代の割合が大きく低下していることが１日、分かった。国立青少年教育振興機構が実施した２０１５年度の調査結果を、０８年度調査と比較した。同機構の明石要一青少年教育研究センター長は「経済格差や貧困の問題などが、新しい家族をつくる足を引っ張っているのではないか」と分析している。 今回の調査は１５年１２月、インターネットを通じて全国の２０～３０代の男女に実施。４０００人の回答を分析した。前回０８年度調査は１８～２９歳の男女２４００人が対象だった。 １５年度調査で未婚者に結婚願望を聞いたところ、全体では「早くしたい」が１６．９％、「したくない」が２０．３％だったが、２０代は「早くしたい」１８．０％（０８年度調査２０．２％）、「したくない」１７．８％（同１０．１％）で、「したくない」が急増した。 子
子どもの体験活動、結婚・子育て願望に影響 国機構調査：朝日新聞デジタル
友だちとの遊びなど小学生の時までの体験活動が多いほど、「結婚したい」「子どもはほしい」と思う――こんな調査結果を国立青少年教育振興機構が１日、発表した。同機構は、子ども時代の人とのかかわりが、大人になってからのコミュニケーションの仕方と関係しているのではないかとみている。 昨年１２月、全国の２０～３０代の男女４千人にインターネットでアンケート。結婚願望は未婚者（全体の約６割）に、子育て願望は子どもがいない人（同７割）に聞いた。 小学生までの体験と結婚願望の関係をみると、かくれんぼや缶けりなど「友だちとの遊び」が多かった人で「結婚したい」と答えたのは８３％だったが、少なかった人では６４％だった。家族の誕生日を祝うなど「家族行事」が多かった人で「結婚したい」は８４％、少なかった人は６５％。近所の小さい子と遊んであげるなど「地域活動」が多かった人は８２％、少なかった人は６６％だった。 子育て願望
２０代男女の２割は「結婚後も子供ほしくない」、７年前から倍増 国立青少年教育振興機構調査
２０代男女の２割が「結婚後も子供はほしくない」－。国立青少年教育振興機構（東京）が平成２７年度に実施した若者対象の子育てなどに関する意識調査でこんな結果が１日、明らかになった。同年代の子供がほしくない割合は７年前の前回調査より倍増していた。 調査対象は全国の２０〜３０代の男女４千人。このうち、子供のいない人の子育て願望は「夫婦生活が安定したらほしい」が２７・０％で最も多く、「夫婦生活を十分に楽しんだ後にほしい」（１９・５％）、「結婚したらすぐにでもほしい」（１８・２％）と続いた。 一方、「子供はほしくない」割合は２４・８％に上った。前回調査（２０年度）と比較できる２０代のデータでは、今回が２１・９％で前回の１１・１％から大きく伸びた。低収入の人ほど子育て願望が低いことも明らかになった。 このほか小学生の時までに集団活動を体験する機会が多かった人の結婚率は約５割で、少ない人に比べ約１５ポイン
過少フリークエンシーとフリークエンシー過多の二極化 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
『CMを科学する』の中でも取り上げているが、こうした少子高齢化と視聴時間格差の結果、特にテレビスポットでまんべんなく投下すると、CMは大半が高齢層に当たる結果になる。つまり若年層を中心とする＜CMが一回も当たらない、もしくは1～2回しか当たらない＞過少フリークエンシー集団と、高齢層を中心とする＜CMが20回以上も当たっている＞フリークエンシー過多集団に二極化する現象が起きてしまう。 GRPが1000程度までだと、0回か1回が多く、フリークエンシーが多くなるほど漸減していき、20回以上の人を全部足し上げるとこれが相当多いということになり、過少フリークエンシーとフリークエンシー過多に二極化する。 また、ここでも若年層では、いくらGRPを足しても、まったく当たらないターゲットを減らすのが難しくなる。若年層がターゲットの場合は、テレビだけでのターゲットリーチのコスト効率が悪くなる。ゼロから一定のと
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
小中高校生のパソコン利用の実態を探る（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
小中高校生におけるパソコン利用は学校の授業などで機会がある一方、個人、家庭などのプライベートではスマートフォンやタブレット型端末がインターネット利用の機器として多用されるこから、昨今では距離が離れつつあるとの指摘もなされている。その実態を、内閣府が2015年3月に確定報を発表した「平成26年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果」から探る。 次に示すのは中高校生別の、パソコンの利用率。単純に「利用しているか否か」のみを尋ねており、パソコンの種類(デスクトップ・ノート)や利用頻度、所有の是非は問われていない。さらに「利用」の明確な定義も行われていないため、回答者の判断で「利用」とした場合のみ回答したことになる。往々にして「日常茶飯事的に、普段から使っている」と解釈できるため、冒頭の「授業でのみ使っている」ようなパターンの場合、「利用している」とは回答しない場合も多分に考えられる。 ↑
高校生の５人に１人 ネットで知らない人とやり取り NHKニュース
スマートフォンなどを利用する高校生の５人に１人がネット上で知らない人と、やり取りをした経験があり、一部は相手と実際に会っていることが東京都の調査で分かり、都は犯罪に巻き込まれるおそれもあるとして、ネットに潜む危険性について家庭で話をしたり、利用のルール作りを進めるなど対策を呼びかけています。 それによりますと、高校生のおよそ２１％、５人に１人がネット上で知らない人とやり取りをした経験があり、このうち４分の１の生徒は相手と実際に会ったことがあると回答しました。ネット上で知らない人と、やり取りをしたことがあると答えたのは小学生で６％、中学生でおよそ１５％と、年齢が上がるにつれて増加する傾向が見られるということです。 東京都は犯罪に巻き込まれるおそれもあるとしてネットに潜む危険性について家庭で話しをしたり、スマートフォンを利用する際のルール作りを勧めるなど対策を呼びかけています。
中高生の飲酒割合、女子が男子を逆転 厚労省調査：朝日新聞デジタル
中高生の飲酒習慣（月１日以上）の割合を調べたところ、１５年ほど前から大幅に減ってはきているが、男子より女子が高くなり「逆転」したことが、厚生労働省の研究班の調査でわかった。原因ははっきりしないが、研究班の尾崎米厚・鳥取大教授（環境予防医学）は「大人になり飲酒の頻度や量が多いまま妊娠すると、胎児に悪影響を及ぼす可能性があり、注意が必要」と指摘している。 調査は１９９６、２０００、０４、０８、１０、１２年度の６回にわたり、全国の各１０万人前後の生徒が回答したものを分析した。国際的には、若年者の飲酒習慣は「月１日以上の飲酒」をさすことが一般的とされる。 最新の１２年度では、中高男女で飲酒経験者は計２７６万３千人、月１日以上の飲酒は７５万２千人、週１日以上の飲酒は１５万８千人いると推計した。 月１日以上の飲酒を男女別にみ… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
他人が自分との会話中にスマホを見てると不愉快に、でも自分は…いまどきの中高生のデジコミ事情（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
携帯電話、特にスマートフォンの普及に伴い子供達の間にも、インターネットを使ったコミュニケーションが深く浸透し始めている。それと共に作法や倫理観の点で悩み、戸惑い、不快感を覚えることも増えている。その実情を2014年12月にベネッセ教育総合研究所が発表した調査報告書「中高生のICT利用実態調査 2014」を基に探っていく。 今調査対象母集団では中学生が87.3％、高校生は96.6％がインターネットを利用している。その上、インターネットを用いる時間の6割から7割程度は、メールやチャット、ソーシャルメディア、ツイッターのような、意志疎通・交流サービスを利用しており、多分に意志疎通ツールとしてインターネット機器を用いていることが分かる。 ↑ インターネットやメールをする時間のうち、メールやチャット、ソーシャルメディア、ツイッターをする時間(1日当たり)(インターネット利用者)それでは中高生たちは、
ＩＤ交換アプリ、少女被害増 ＬＩＮＥ・ＦＢ法規制なし：朝日新聞デジタル
面識のない人と交流できるインターネットの「コミュニティーサイト」を使って性犯罪などの事件に巻き込まれ、警察に保護された少年少女が今年上半期（１～６月）、６９８人だったことが１８日、警察庁のまとめでわかった。昨年同期より１００人多く、半期では過去最悪だ。とりわけ、「ＬＩＮＥ」など無料通話アプリを利用した被害が急増している。 コミュニティーサイトは友人を探す交流サイトの総称。例えば、「フェイスブック」などのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）や「グリー」などのゲームサイト、「２ちゃんねる」などの掲示板がある。１８歳未満の利用や性行為を誘う書き込みを禁じた「出会い系サイト」と違い、法律の規制がない。 警察庁によると、コミュニティーサイトを使って被害に遭った１８歳未満の６９８人のうち、ＬＩＮＥや「カカオトーク」「スカイプ」といった無料通話アプリで、電話番号に相当するＩＤの交換掲示板を利
女子高生の6割「望まないポルノサイトが表示されたことがある」
女子高校生の66.0％は「インターネットで望まないポルノサイトが表示された経験がある」――デジタルアーツが実施した「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」でそんな結果が出た。 「望まないサイトの表示経験」では、「アダルト・ポルノ」が28.0％と全体トップに。回答者属性別では男子中学生／女子中学生がいずれも11.7％、男子高校生が34.0％だったのに対し、女子高生は66.0％と圧倒的に高かった。 調査は携帯電話／スマートフォンを所持する全国の小・中・高校生男女618人と、0～9歳の子を持つ親600人に対してインターネット上で実施した。 関連記事 5人に1人が「ネットをやめたくてもやめられない」 未成年者調査、「やめられず苦しい思い」女子高生の4割 未成年の5人に1人が「ネットをやめようと思ってもやめられなくて苦しい」――10～18歳の子どものスマホやネット利用についてデジタルアーツが
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高校生の約3割は自宅でPC/タブレットを利用せず。LINE調べ
セックス離れ:若い男性、性の「絶食化」 ３０００人調査 - 毎日新聞
交流サイト、中学生の被害２割増…性犯罪など : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）