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「GAFA」や「GAFAM」などの代名詞で呼ばれるようになった巨大IT企業のGoogle、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft。これらテックジャイアントの出身者が、新たなスタートアップやベンチャーを立ち上げて注目を集めるのは珍しいことではない。 しかし、ほぼ全社員がそのテックジャイアントからスピンアウトしたメンバーからなるベンチャー企業となると、まだ少ないのではないだろうか。それが全員日本人だとすれば、なおさらだ。 2018年4月に設立されたフライウィール(FLYWHEEL)は、共同創業者の2人がGoogle、Facebook、Microsoftなどで要職を務め、他の社員もGoogle、Microsoft、Amazonいずれかの出身者。最先端企業のなかで磨かれた経験や知識、ノウハウをベースに、データとAIで日本企業の生産性向上を目指すことをビジョンに掲げる。 「プ
神無月久音 @k_hisane さて、ぼちぼち時間も経ったので、15年版(第5回)の剣豪知名度ランキングをば挙げていこうかと。ルールはいつも通り、Sleipnir(sleipnirstart.com)で”剣豪名”を検索し、そのヒット数を知名度と扱うことで順位付けをしていく塩梅でアリマス。 2015-02-01 13:52:01 神無月久音 @k_hisane で、検索対象の人物は、剣豪・武芸者として記録されている人物のうち、名前が知られているであろう順に400人ほどをチョイスしてみました(というか、当方が1日で検索できる数はその辺が限度なので。リストから自動検索&ヒット数を出力してくれるツールがあれば、1024人版とかできるんですが) 2015-02-01 14:00:18
13年度のグッドデザイン大賞は「該当なし」に。Googleマップが候補に選出されたが、政府が拒否したという。 グッドデザイン賞を主催する日本デザイン振興会は11月7日、最高賞となる「大賞」(総理大臣賞)について、2013年度は「該当なし」とし、代わりに特別賞を「Googleマップ」に贈ると発表した。 大賞候補は10点の候補の中から一般や審査委員などの投票で選出するが、最多票を獲得したGoogleマップについて政府に連絡したところ、政府は「最も優れたデザインとは認めがたい」という判断を示したという。Googleマップは2752票を獲得し、次点はイプシロンロケットの2232票だった。 だが、Googleマップは高く評価され、生活者からも多くの支持があったとして特別賞「グローバルデザイン2013」を日本デザイン振興会会長賞として贈ることにしたという。ただ、大賞が該当なしとなるのは異例だ。 一部報
今週は情報処理学会研究大会が開催されているということで、東大に通い詰めています。 先日8日(月曜日)は情報大航海プロジェクトのシンポジウムに出席。全体のプログラムは改正著作権法の要点の講義や、欧州検索エンジンプロジェクト Quaero に関する招待講演、情報大航海プロジェクトの成果報告の総括などで、これだけでも充実した内容でした。しかし、これよりも私が注目したのはシンポジウムの最後になされた質疑応答でした。 とくに重要なのは、以下の2つです。 「情報大航海は "non Google"、Googleとは異なる方向性を目指していたはずだが、結局クラウドなど根元の思想はGoogleと同じだ。日本版ウェブ2.0のような日本独自の概念を打ち出すべきではないか?」 「(プロジェクトが主なサービス像として挙げている)レコメンドとはいってもTwitterといったソーシャルメディアにこれらの技術はおされてし
[PR] 本ブログの商品紹介リンクには広告が含まれています お仕事で四国から飛んで帰っている間にGoogle様が「Google日本語入力」をリリースしていました(Google様のブログ参照)。 ATOK とか MS IME とかと同じ役割をする、かな漢字変換エンジン。Windows と Mac の両方揃って、どちらも無料です。 まだ現物は試していないのですが、上記のブログの説明や Twitter に流れている試した人の感想を読む限りでは、かなりすごい。破壊的にすごい。 Google が蓄積している Web 上のテキストの膨大なデータを辞書に使っていて、Web から機械的・自動的に辞書を生成することで、人手ではカバーしきれないような、新語、専門用語、芸能人の名前などを網羅的に収録しています。高い変換精度を実現するために、Web 上の大量のデータから統計的言語モデルを構築し、変換エンジンを構成
Googleが、選挙関連情報を分かり易く提供するプロジェクト「Google 未来を選ぼう 2009」を開始した。Google日本法人として初めての政治・選挙分野への取り組みの内容はいったいどんなものなのだろうか。今回のプロジェクトで使われる「Googleモデレーター」は、オバマ陣営が市民からの意見を聞くために選挙戦で、また選挙後のタウンミーティングでも活用しているツールだという。Googleが日本の政治への取り組みに乗り出した理由、現公職選挙法への見解などについて気になる点がいろいろある。説明会での質疑応答と個別に得たコメントから、まとめてみることにする。 オバマ大統領が積極活用する「Googleモデレーター」とは? 今回発表された「Google 未来を選ぼう 2009」は、"政治家をめざす人と日本で暮らす人々との対話を実現する"こと、"選挙関連の情報を分かり易く提供する"ことを目標に掲げ
グーグルが書籍のデータベース化を巡り米の作家らと和解した問題で、グーグルと和解した全米作家協会の関係者らが来日し、27日、日本の報道各社の取材に応じた。 ジェフ・カナード全米出版社協会法律顧問は「日本で新刊として流通している書籍は、アメリカでも入手可能とみなされる」と説明し、日本で刊行中の書籍については本文の表示使用の対象にならないという認識を示した。 昨年10月に合意したこの和解では、米国の伝統的販売経路で流通していない書籍は、著作権者が拒否しなければ、グーグルが本文の一部を表示使用することができるという内容になっている。このため、日本の書籍もほとんどが表示使用の対象になるとみられていたが、影響は限定的なものになる可能性が高まってきた。
メディア関係者向けお問い合わせ先 メールでのお問い合わせ: pr-jp@google.com メディア関係者以外からのお問い合わせにはお答えいたしかねます。 その他すべてのお問い合わせにつきましては、ヘルプセンターをご覧ください。
「対岸の火事だと思っていた」――。講談社で著作権問題に対応する谷雅志・編集総務局長は戸惑いを隠さない。 米国内での書籍のデータベース化をめぐり、グーグルと出版社側とが争っていた訴訟の和解案が、海を越えて日本に波及している。3月末、大手出版社が加盟する日本書籍出版協会は緊急集会を実施。出版関係者180人が集まり、和解案について熱心な議論が交わされた。参加者からは「自社の書籍がこんなに該当するとは想定外」「今後発刊される書籍への対応はどうなるのか」など、驚きや不安の声が次々と上がった。 米国の和解案が日本にも上陸 波紋を広げているのは、グーグルが進める「ブック検索」というサービス。グーグルは現在、世界中の書籍のデジタル化を推進している。具体的には、出版社や著者と契約を交わして書籍をネット公開する「パートナープログラム」と、図書館から無償提供された蔵書をデータベース化して公開する「図書館プ
米インターネット検索大手「グーグル」の書籍全文検索をめぐり、米国内での著作権訴訟和解合意が日本の作家らにも影響するとされる問題で、日本文芸家協会は15日、「日本の著作権者と出版各社を大混乱に巻き込んだ」などとして、米グーグル社に対し、抗議声明を発表した。 グーグルは書籍の全文をデジタル化し、ネット上で閲覧できるシステムを構築。著作権を侵害しているとして米国の出版社などが提訴していたが、昨年10月、(1)無断でデジタル化した書籍に対して解決金を支払う(2)今年1月5日以前に刊行された書籍などをデータベース化し、商用使用できる-などの内容で和解案に合意した。 日本文芸家協会の声明文は、和解案が重大な内容であるにもかかわらず、日本での通知が一部新聞などに広告を1回掲載しただけだったことを指摘。「信じられないほどの日本の著作権者に対する軽視。相談窓口も設けられていない」などと、同社の姿勢を批判した
本日より、検索結果に川柳が表示されるようになりました。 東京 R&D センターでは、より日本に適したサービスを提供するため、日本の文化に関する研究を行っています。その一環として、昨年より俳句/川柳の自動生成技術を研究してきました。瞬間を切り取り、短い表現に落とし込むという俳句/川柳の作成に必要な作業は、従来コンピュータにはできないと考えられていたものです。しかし本日、Google が新しく開発した CADIE テクノロジーを利用することで、みなさまに川柳をお届けすることができるようになりました。 現在はまだ一部のキーワードにのみ川柳が表示されますが、今後徐々に対象となるキーワードを拡大していく予定です。 表示される川柳がいまいちなのですが 申し訳ございません。今後のバージョンアップで「ユーモアセンスの向上」、「日本の景観知識の拡充」、「心情描写力の強化」などを予定しています。 川柳が見えな
既に周知と思いますが、グーグルが書籍検索サービスについて米国出版業界と和解しました(ソース)。弁護士の福井健策先生がブログで法律的な分析をされていますのでご一読をお勧めします。 和解案の骨子は以下のようになるかと思います。 グーグルの現行のブック検索サービス(著作権切れ書籍は全文表示、著作権が有効な書籍はキーワードのみ表示)はフェアユースの範囲内であり米国内では合法 絶版本(で著作権が有効なもの)はグーグルがスキャンデータを販売できる。売り上げの63%が著作権者に回される。 刊行中の本は通常通りキーワード周辺の一部だけが表示される。 刊行中の本でもオプトインでグーグルにスキャンデータを販売してもらうことができる。 絶版の本でもオプトアウトでグーグルの販売対象からはずしてもらうことができる。 サービスが提供されるのは米国内のみだが、スキャン対象の書籍は全世界。 このスキームに入りたくない著作
Googleが米国作家組合らと書籍検索サービスについて合意したことで、日本の出版会にも影響が及んでいる。社団法人 日本書籍出版協会はこれを受け、この問題の解説と和解内容の翻訳文をサイトに掲載した。 いずれもPDF形式で、解説は「Googleとアメリカ作家組合・出版協会会員社との和解について」、和解内容の翻訳文は「Googleと米国著作者・出版社との和解についてのIPA報告書」という文書で公開している。 Googleの和解内容とは この問題は、Googleが著作権者の許諾なしに書籍などをスキャンしてデータベースを構築し、書籍検索や抜粋表示したことに対して、米国作家組合と出版社5社が提訴していたもの。訴訟自体は2008年10月28日に和解したが、この訴訟が集団訴訟と認定され、和解効力が米国外の権利者にも及ぶこととなった。日本の著作権者はベルヌ条約に基づき、米国内でも著作権を持つことから、この和
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