【炎上】マックスむらいのパズドラ無課金が嘘と判明してファンが一気にアンチ化
AppBank株式会社で社長を務める傍らで「マックスむらい」として活動し、今やタレントになりつつある村井智建（32）のパズドラ無課金宣言が嘘だったことが発覚した。マックスむらい以前より、パズドラで「課金は一切行っていない」と何度も主張していたにもかかわらず、課金していたという確たる証拠が見つかったのだ。 なぜか図鑑に載っていたゲンスルー コアなファンの人たちの間では相当前から、図鑑の一部を見せない、一部の画面を隠すマックスむらいの挙動はおかしいので実はこっそりと課金していて、それを見せないようにしているのではないかと囁かれてきた。ただマックスむらいはなかなかしっぽを出さず、疑惑は疑惑のままで終わろうとしていたのだが、ある日、図鑑にゲンスルーが載っているところが放送されてしまった。 このゲンスルー、レアガチャでは引いていないはずのに、なぜ図鑑に載っているのか。ファンの人達は過去の放送を見返し
E908 – Delicious，Flickr，YouTubeにおけるタグの分析
Delicious，Flickr，YouTubeにおけるタグの分析 フォークソノミー（CA1623参照）を活用している著名な3つのウェブサービス，Delicious（ソーシャルタギングサービス），Flickr（写真共有サービス），YouTube（動画共有サービス）において，2005年から2007年の期間に付与されたタグや利用者のタグ付与行動を分析することにより，ウェブ上のソーシャルネットワークの特徴を明らかにすることを目指す論文が，D-Lib Magazine誌15（3/4）号に掲載された。 分析のため，Deliciousからは約100万のブックマーク，約280万人のタグ付与者，約930万のタグ，Flickrからは，約30万枚の写真，約15万人のタグ付与者，約140万のタグ，YouTubeからは約50万のビデオ，約20万人のタグ付与者，約135万のタグ，という「対象物」「タグ付与者」「タグ
メディア・パブ: YouTube、膨れ上がる赤字
YouTubeの赤字がドンドン膨れ上がっていくようだ。Credit Suisseは、同サイトの2009年の赤字が4億7000万ドルに達すると予測している（Multichannel.comの記事より）。 GoogleのYouTubeは米国のビデオストリーム市場の41%を占めており、オンラインのビデオ配信サービスでは完全に独走している。さらに2009年に配信するビデオストリーム数が750億本と、前年比38%増の勢いで伸び続けていくという。ユニークビジター数も2009年には3億7500万人にも達する予定だ。 このような膨大なトラフィックをさばいていくとなると、経費もうなぎ上りに増えていくはず。通信料（利用する通信帯域の経費）、コンテンツのライセンス料、膨大なビデオを貯えるためのストレージ経費、営業経費などなどが嵩み、今年は総経費7億1100万ドルを注ぎ込まなければならないとCredit Suis
Delicious、Flickr、YouTubeのタグの性格の違いは？
多くのユーザが参加しているソーシャルネットワーキングサービス（SNS）のうち、コンテンツへのタグ付けと共有を可能とするソーシャルタギングを提供しているDelicious、Flickr、YouTubeについて、そのタグの特徴を分析した論文が、D-Lib Magazine誌の2009年3/4月号に掲載されています。DeliciousではIT関連の用語がタグとして多く付与されており、また年を経ることにタグとして付与される語彙が少し変化しているなど、各々のサービスをよく利用している利用者（コミュニティ）の特徴がタグ付与に反映されているという結果が報告されています。 Ying Ding et al. Profiling Social Networks: A Social Tagging Perspective. D-Lib Magazine. 2009, 15(3/4). http://www.dl
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ | WIRED VISION
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか
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