「UFO」というとオカルトか何かのイメージが強いかと思われますが、実際には国防や科学研究といった真面目な場でも議論の対象となります。ただし、UFOという用語に付きまとうイメージから、科学的な研究は敬遠される傾向にありました。 ユタ大学のR. M. Medina氏とS. C. Brewer氏、およびアメリカ国防総省のS. M. Kirkpatrick氏は、アメリカ合衆国で目撃された12万件以上に渡るUFOの目撃情報を分析し、UFOが現れる場所には地域的な偏りがあることを発見しました。特に西側地域は、UFOが目撃されるホットスポットです。この偏りは、目撃情報のほとんどが実際に何らかの飛行物体を目撃している可能性が高く、全くの捏造やデマはそれほど多くはないことを示唆しています。個々の正体は相変わらず “未確認” であるものの、その地域の特性から航空機である可能性が高いかもしれません。 【▲図1:

さかのぼること1年前の2022年12月5日、アメリカのローレンス・リバモア国立研究所がレーザー核融合実験において、投入したエネルギー量を上回る出力が得られる「核融合点火」に成功しました。これは偶然実現したものではないことが、その後の試行で明らかになっており、これまでに6回試行して4回点火に成功しています。 US nuclear-fusion lab enters new era: achieving ‘ignition’ over and over https://www.nature.com/articles/d41586-023-04045-8 「核融合」は暴走の可能性がある「核分裂」よりも安全に高出力が得られるため、未来のエネルギーとして期待されていますが、肝心の反応を起こすにあたって膨大なエネルギーが必要であり、長らく、「出力エネルギーが投入エネルギーを下回る」状態だったため、実用

恐竜の骨で作った彫刻。約5万ドル（約750万円）の値段が付けられていた。今回押収された、米ユタ州の公有地から違法に発掘された化石の1点。（PHOTOGRAPH BY BUREAU OF LAND MANAGEMENT） 米国ユタ州の連邦検察は2023年10月19日、大規模な恐竜化石密輸に関わった罪で4人を起訴したと発表した。 起訴状などによると、米国政府がユタ州に所有する土地から秘密裏に発掘された恐竜などの化石が、展示販売会などで売りさばかれたり、建築資材や宝石と偽って中国に輸出されたりしていた。違法な取引と虚偽の申告は2018年3月から2023年初めまで続いた。 「違法に掘り起こされ、商品に加工されたことによって、数万ポンド（1ポンドは約0.45キログラム）の恐竜の化石が科学的価値を失ってしまいました。未来の世代はもう、これらの化石から科学的探究と驚きを体験することはできません」と、ユタ

米レンセラー工科大学で清掃員が研究用冷凍庫の電源を切ったとして、大学が清掃会社に提訴/Jeremy Graham/Alamy Stock Photo （ＣＮＮ） 米ニューヨーク州のレンセラー工科大学で、清掃員が研究室の冷凍庫の「うっとうしいアラーム音」を聞いてスイッチを切り、２０年以上におよぶ研究成果を台無しにしてしまったとして、大学側が清掃会社を相手取り、１００万ドル（約１億４０００万円）あまりの損害賠償を求める訴えを同州レンセラー郡の裁判所に起こした。 清掃会社ダイグル・クリーニング・システムズの契約社員だった清掃員は２０２０年、レンセラー工科大学で数カ月間、勤務していた。この清掃員本人は被告には含まれていない。 訴状によると、研究室の冷凍庫には細胞培養や標本など２０年以上に及ぶ研究材料が保管されており、「わずか３度の温度変化で壊滅的な損害が生じる」状態だった。 過失は清掃員本人ではな

ドイツ、ライプツィヒにあるマックス・プランク進化人類学研究所のクリーンルームで作業する遺伝学者のマティアス・マイヤー氏。マイヤー氏は動物の骨製の遺物からヒトのDNAを抽出する技術を開発したチームのひとりだ。（PHOTOGRAPH BY MAX PLANCK INSTITUTE FOR EVOLUTIONARY ANTHROPOLOGY） 古代のDNAは考古学を変えた。遺体に残る遺伝物質を増やすことで、古代人の性別や祖先を特定することが可能になった。今や数十万年前のDNAまで研究できるようになり、米大陸に初めて到達した人類や、ネアンデルタール人の行方など、遠い昔の出来事について新たな理解をもたらしている。 このほど約2万年前の女性が身に着けていたと思われるシカの歯のペンダントからヒトのDNAが抽出され、2023年5月3日付けで学術誌「Nature」に論文が発表された。ほかの動物を材料にした遺

ベトナム戦争でアメリカが敗戦した理由はいくつかありますが、そのひとつが「マクナマラの誤謬」です。 The McNamara Fallacy – measurement is not understanding http://mcnamarafallacy.com/ 1965年11月から1975年4月にかけて、南北に分断されたベトナムの統一をめぐって展開されたのがベトナム戦争です。ベトナム戦争は冷戦時代のアメリカとロシアの代理戦争とも呼ばれており、アメリカは南ベトナムを代表して北ベトナムの共産主義者と戦うために、膨大な数のアメリカ兵を送り込みました。この戦争にアメリカが関与している間に、84万9018人の兵士が死亡し、このうち5万8318人はアメリカ兵士でした。 これだけ多くの犠牲を払いながら、アメリカはベトナム戦争に敗れています。その原因のひとつとされているのが、「マクナマラの誤謬(ごびゅ

培養中のヒト胎児腎細胞293（HEK-293細胞）。複数のクラスターが写っている。胎児細胞株は生物医学研究や医薬品開発の標準的なツールとなっている。（IMAGE BY GERMAN101, GETTY） 新型コロナウイルスワクチン接種が一部の企業などで義務化された米国では、宗教上の理由による接種義務の免除を申請する消防士や警察官などが相次ぎ、議論が巻き起こっている。大企業や一部の医療機関では2022年1月4日が接種期限とされているため、これから申請者が急増しそうだ。（参考記事：「コロナワクチンが義務化されるとどうなる？ 効果は？ 米国の例」） 人々が宗教上の理由としてよく挙げる要因が、ワクチンとヒト胎児に由来する細胞との関連だ。 新型コロナワクチンの試験や開発・製造にヒトの胎児細胞が使われているのは事実だ。これらの細胞は30年以上前に行われた数件の選択的中絶から得られたもので、以来、実験室

天然痘ウイルスの電子顕微鏡写真/BSIP/Universal Images Group Editorial/Getty IMages （ＣＮＮ） 米疾病対策センター（ＣＤＣ）は１６日、数十年前に根絶された伝染病、天然痘の表記がある複数の小瓶が、東部ペンシルベニア州のワクチン研究施設で見つかったことを明らかにした。 瓶は冷凍状態だった。中身に異常はみられず、だれかが接触した形跡もないという。 ＣＤＣによると、研究施設の冷凍庫を片付けていた職員が偶然見つけた。ＣＤＣと関係機関、捜査当局が詳しく調べている。 天然痘はかつて年間１５００万人が感染し、そのうち約３割が死に至る疫病として恐れられていたが、１９８０年に世界保健機関（ＷＨＯ）が根絶を宣言した。米国での感染は４７年を最後に報告されていない。 ２０１４年には東部メリーランド州で、国立衛生研究所（ＮＩＨ）の研究室を移転するための準備作業中、倉庫

世界全体ですでに2億1700万人が感染し、450万人もの命を奪ってきた新型コロナウイルス。「100年に1度の危機」というパンデミックが人々の社会生活を壊し、世界経済を混乱に陥らせている。しかし、その起源は今もわかっていない。 コロナウイルス起源についての3つのポイント アメリカ政府の18の情報機関を統括する国家情報長官室は8月27日、新型コロナウイルス起源についての評価報告書を公表した。結果は、ウイルスの起源をめぐり、十分な証拠が得られずに決定的な結論を出せなかった。 まず報告書の主なポイントをみてみたい。 ①アメリカ情報コミュニティー（＝アメリカ情報機関の総体を指す）は最も可能性の高いウイルスの起源説として、最初に動物から人に感染した自然発生なのか、あるいは中国の武漢ウイルス研究所からの事故による流出なのか、見解が2つに分かれた。 具体的には、4つの情報機関と国家情報会議（NIC）は確信

日本でいま接種されている新型コロナウイルスのワクチンは、ファイザー/ビオンテックとモデルナの2種類。どちらも「mRNAワクチン」で、このタイプのワクチンは人類史上初めてつくられたものだ。そして、その生みの親と言われるのが、ハンガリー出身の生化学者カタリン・カリコ（Katalin Karikó）博士。 ところが、日本では彼女に関する報道が少ない。3月に毎日新聞が「テディベアに全財産しのばせ東欧から出国 ワクチン開発立役者」という記事で紹介。5月にNHKが「クローズアップ現代」で、山中伸弥教授による彼女のインタビューを放映したが、この2つがこれまでのなかでは大きな報道で、それ以上の報道はない。 しかし、彼女がいなければ、「mRNAワクチン」は誕生しなかった。彼女が、人類を救ったと言っても過言ではない。そこで、これまで私は、欧米メディアなどをあたって自身のメルマガやサイト、フェイスブックなどで、

米ホワイトハウスで新型コロナウイルスに関する定例会見に臨む米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長（2021年1月21日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【1月22日 AFP】米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長（80）は21日、ジョー・バイデン（Joe Biden）新政権の首席医療顧問として臨んだ初の記者会見で、反発を恐れず科学に集中できることへの「解放感」を口にした。 ホワイトハウス（White House）の記者団からドナルド・トランプ（Donald Trump）前政権との違いについて聞かれたファウチ氏は、少し恥ずかしそうな表情になり、第一印象に基づいた「推定」が可能かは分からないと前置きをした上で、次のように答えた。「ただ、ほんの15分ほど前、大統領と一緒にいた時に一つ、非常に

ホワイトハウスの科学技術政策局局長とジョー・バイデン次期大統領の科学顧問に任命されたエリック・ランダー氏。米デラウェア州ウィルミントンで（2021年1月16日撮影）。(c)ANGELA WEISS / AFP 【1月17日 AFP】米国のジョー・バイデン（Joe Biden）次期大統領は15日、ホワイトハウス（White House）の科学顧問を閣僚級ポストに格上げすると発表した。新型コロナウイルス流行への対応について、ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領とは対照的な姿勢を示した。 ホワイトハウスの科学技術政策局（OSTP）の局長に任命された遺伝学者のエリック・ランダー（Eric Lander）氏は、バイデン氏に助言をする科学顧問にも就任する。ランダー氏はヒトゲノム地図の作製に携わったことで知られている。 バイデン氏はランダー氏ら専門家の任命について「科学は常にわが政権で最

新型コロナウイルスのワクチンを開発中の米製薬大手ファイザーと独ビオンテック（BioNTech）は9日、治験の予備解析の結果、開発中のワクチンが90％以上の人の感染を防ぐことができることが分かったと発表した。

2020年5月1日、米国カリフォルニア州ハンティントンビーチで開かれた集会で、「新型コロナはでっちあげ」と書いた紙をマスクに貼ってロックダウンに抗議する人。（PHOTOGRAPH BY JAMIE LEE CURTIS TATE） 人々が何かを正しく理解することに、誤った情報がどれほど影響を与えるかをいちばんよく知っている人々といえば、気候科学者だろう。彼らは長年、地球の温暖化を示す科学的な知見を伝えようと努力する一方で、誤った解釈やフェイクニュースとも闘ってきた。コロナ禍の今、これと同様のインフォデミック（正しい情報と誤った情報の両方が氾濫している状態）が世界を揺るがせている。 近年、インターネットを使って簡単に学術論文を入手できるようになったおかげで、誰もが新型コロナや気候変動のにわか専門家になれるようになった。しかしこうした人々は、自分に都合のよいデータを選び出して、もっともらしいこ

政府の意に反する科学者は辞めさせてしまえばいいではないか、今そんな出来事がアメリカで起きています。 ニューヨークタイムズによると、国立の気象機関であるアメリカ海洋大気庁(NOAA)のクレーグ・マクリーン氏が解任され、代わって地球温暖化に否定的な人物が新たに任命されたようです。ただNOAAのホームページは更新されておらず、いまだマクリーン氏の紹介が載っています。 同記事によると、マクリーン氏が解任されたのは、先月彼がNOAAの役職に任命された人たちに向けメールを送った直後のことだったようです。 そのメールの内容とは、政策議題に合うように研究データを捏造・改ざん・操作することを禁止じるNOAAのポリシーを尊重するように要求したものだったそうです。 これに対し、トランプ大統領の元キャンペーンデータ分析官を務め、新たにNOAAの参謀長に任命されたエリック・ノーべル氏が腹を立て「何の権限でこのような

togetter.com ↑　自分でまとめたこの件について、思うところをちょっと書いておこう。 ●今回はスティーブン・ピンカーという大物がターゲットになったことで話題になったが、アメリカのアカデミアにおける「キャンセル・カルチャー」の問題はいまに始まったことではない。今回はBLMが直接のきっかけとなっているだろうが、他にも「セクシズム」や「イスラモフォビア」などの咎で、これまでにも様々な学者たちの講演がキャンセルさせられたり謝罪要求をされたり、大学を追われたりしてきたいう経緯がある*1。今回については、除名といってもアメリカ言語学会そのものからではなく「フェロー」の立場や「メディアエクスパート」の立場からの除名を求める運動ではあるが、言語学とはほぼ関係皆無の数年前のツイートを取り沙汰してポジションを奪うことが許されてしまうのなら、萎縮効果は明白だろう。だからこそ、ノーム・チョムスキーやジョ

たまらなく渋くてカッコいい主人公の紹介から始めたい。表紙の写真左、試験管を持つちょっと神経質そうな男が化学者アレグザンダー・ゲトラー、その隣にいる大柄のヤギひげおじさんが病理学者でありニューヨーク市監察医務局長も務めるチャールズ・ノリスだ。本書『毒薬の手帖』は、現代科学捜査の基礎を築いたこの毒物学者二人が力を合わせて人間の暗い欲望が充溢する1920年代アメリカを照射した、読み応えたっぷりの犯罪ノンフィクションである。 ゲトラーとノリスのキャラ立ちに加え、各章のタイトルはクロロホルム、シアン化合物（青酸）、ヒ素、一酸化炭素、タリウムといった、ミステリ小説・漫画でおなじみの毒物が並び、内容概略を読むだけでもテレビドラマのネタとして格好の題材のように感じる（実際アメリカ本国でドラマ化されたそうだが日本では視聴不可）。 だが、申し添えておくと、本書はゲトラーとノリスが一章ごとに毒物の正体を暴きバッ

新たに発見された断層系は米国カリフォルニア州沿岸のモントレー湾内にある。（PHOTOGRAPH BY FRANS LANTING, NAT GEO IMAGE COLLECTIVE） 米カリフォルニア州モントレー湾の青く輝く海の底に、未知の断層群があることが明らかになった。 学術誌『サイエンス』に11月29日付けで発表された論文によると、この断層の正体は謎だらけ。断層の大きさも、形も、どのくらい活動的なのかもわからない。はっきりしているのは、地震についてよく調べられている地域でさえ、海底の断層地図は穴だらけということだ。これはたいへんな問題である。海底断層の位置がわからなければ、沿岸に住む人々は、自分がさらされている脅威がわからないからだ。 新たな研究は、この「穴」を埋めてくれる可能性がある。私たちが日々メールやツイートや動画を送るのに使っている光ファイバーケーブルを利用すればいいのだ。今

アメリカ・ニューヨークに本部を置く米国電気電子学会(IEEE)は通信・電子・情報工学とその関連分野を対象とし、世界160カ国以上に42万3000人以上の会員を抱える世界最大規模の学会です。中国の電子機器メーカーHuaweiがアメリカの大統領令によって排除される動きが強まる中、IEEEは「Huaweiの科学者による論文査読を禁止する」ことを決定しました。 IEEE, a major science publisher, bans Huawei scientists from reviewing papers | Science | AAAS https://www.sciencemag.org/news/2019/05/ieee-major-science-publisher-bans-huawei-scientists-reviewing-papers IEEEは電気・電子工学および計算機

去年末から１か月を超える期間、アメリカの政府機関の一部が閉鎖されました。とりあえず、いったん閉鎖は解除されましたが、２月にも同じことが繰り返される可能性があり、気が抜けない状態が続きます。 ところで、政府が閉鎖されるって日本では想像もできない話で、他人事、対岸の火事だと感じてませんか？ でも、実は、日本もまったく無関係というわけではないんです。 わたしたちにとっても共通の「知の財産」と言える科学研究の分野で、深刻な影響が出ているんです。