“ノーベル賞に最も近い睡眠の研究者”が教える「快眠メソッド」9つの心得 「スマホはブルーライトより見る内容に注意」「寝酒よりも睡眠薬のほうが安全」
こうすれば眠れるという万人に共通する方法はない、と柳沢教授は言う。いい睡眠を手に入れるには、消去法で眠れない要素を排除していくしかないのだ。 その上で9つの心得を教えてくれた。 【1】日本の寝室は明るすぎます。寝室の照明を、雰囲気のいいレストランか、欧米のホテルぐらいまでに落とすのが必要です。光そのものに覚醒作用があり、朝浴びる光には体内時計をリセットするというプラスの効果があります。けれども、夜になっても明るいままだと、メラトニンという眠るのに必要なホルモンの分泌を抑制しますし、体内時計も後ろにずれてしまいます。このため、眠気が訪れにくくなるのです。昼行性である人間は、薄暗い環境でリラックスできるのです。直接照明ではなく、間接照明を取り入れるのも一つの手段でしょう。 【2】スマホのブルーライトが眠りを妨げるという意見もありますが、光量が少ないので、そこまで気にする必要はないと思われます。
ノーベル賞候補となった研究者に訊いた“睡眠の謎”「自称ショートスリーパーの99％以上はただの寝不足です」
睡眠の研究で今、「最もノーベル賞に近い」と評される学者が筑波大学にいる。睡眠研究の第一人者、柳沢正史教授である。学生時代から不眠に悩まされてきたという59歳のジャーナリスト・横田増生氏が、その快眠メソッドを学びに門を叩いた。【前後編の前編。後編を読む】 ＊ ＊ ＊ 睡眠を「見える化」する 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の機構長である睡眠研究者の柳沢正史教授に、高校からがんこな不眠に悩まされ続けてきた私が、睡眠の謎や、快眠のノウハウなどについて訊いた。 私は事前に、教授が立ち上げたベンチャー企業「S,UIMIN」で2日にかけて脳波を計った。1日目は、8時間眠ったが、中途覚醒が2時間近くあった、2日目は9時間強の睡眠で、中途覚醒が1時間ほどあった。まずはその結果を見てもらった。 「この脳波はあまりよくありませんね。点のような中途覚醒がたくさんあるし、まどろみレベルの睡眠が多い代わりに、一番
ここまで分かってきた「新型コロナ後遺症」 情報をアップデート
感染流行は一段落したものの、新型コロナウイルス発症以降ずっと体調がすぐれない、何カ月たっても味覚や嗅覚が戻らないといった後遺症で苦しんでいる人がいる。なぜそんな症状が出るのか、今どんなことが分かっているのか、専門家に聞いた。 新型コロナがインフルエンザと異なる理由 世界中を混乱に陥れた新型コロナ感染症。感染拡大当初は、呼吸器の重篤な症状を引き起こし、命を脅かす点が注目を集めたが、もうひとつ、通常の風邪やインフルエンザと違う点は、熱が引いた後も、倦怠感などの症状が続く人が非常に多いという点だ。 大阪大学と豊中市が2022年末に発表した調査報告では、10日の自宅療養が終わった後でも約半数に何らかの症状が残っており、発症から1カ月でも約2％の人に倦怠感や脱毛、咳などの症状が見られたという。 中には、何カ月にもわたって不調が続く人もいる。そういった場合は、感染時の症状がただ長引いているというより、
コロナ禍3年「失敗の本質」 尾身茂コロナ分科会長に聞く【政界Web】（時事通信） - Yahoo!ニュース
インタビューに答える政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長＝5月1日、東京都千代田区【時事通信社】 新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが季節性インフルエンザと同じ5類に見直され、3年余りに及ぶ「コロナ禍」が転機を迎えた。政府と感染症専門家の間で調整役を担いつつ、情報発信を続けたのが尾身茂・政府コロナ対策分科会長だ。感染流行は続くのか。政府と専門家に溝はあったのか。危機下で望ましい政治家の姿とは。5類引き下げを控えた5月初め、尾身氏に「失敗の本質」と「次への備え」を聞いた。（時事通信政治部 纐纈啓太） 【図解】新型コロナ流行の波と主な出来事 完全にガードを下げるのは早い―現在の感染状況と、求められる対策は。 5類になるからといって感染がゼロになるわけではない。今は第8波が下げ止まり、感染が少しずつ増えている地域もある。人の動きは活発になっている。ただ、どれだけ感染者が増え
「年をとったらハンバーガー！」老後も介護も常識を疑え
今回からのゲストは、在宅医療の専門家である佐々木淳先生。 著書『在宅医療のエキスパートが教える 年をとったら食べなさい』（飛鳥新社）は、世の中の「年寄りの食事の常識」をことごとくひっくり返すものです。「血圧や血糖を気にするより、とにかく食べなさい！」（本書パート2タイトル）と断じ、高齢者にお薦めのメニューとして「1. ハンバーガー」「2. 牛丼」「3. 宅配ピザ」「4. フライドチキン」「5. 餃子」を挙げる、という具合。 佐々木先生は「高齢者にとって、健康のためにいちばん大切なのは『体重を減らさないこと』」だと主張します。「小食・衰弱」こそが高齢者の健康リスクだ、と。なぜか。在宅高齢者が救急車で運ばれて緊急入院する理由の第1位は「肺炎」、第2位は「骨折」。食事量の不足や低栄養（カロリー、タンパク質が足りない）が、喉や脚の筋肉不足につながり、誤嚥（ごえん）性肺炎（気道に食べ物が入ってしまう
癌になって思う「がん保険は、やっぱり不要だ」
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 「がん保険は要らない」と言っていた筆者が癌になった。それでも「がん保険は、やっぱり不要だ」と思った。これは筆者としての結論だが、その判断に影響を与えた要素が
男性ホルモンが下がった時、真っ先にやるべきことは何？
更年期を疑って病院に行く男性はまだまだ少数派 男性が40代、50代になって心身の不調を感じた時、一度は「更年期」の言葉を思い浮かべてほしい。第1回で紹介したように、更年期は女性だけでなく男性にも存在し、現在、男性の更年期障害はLOH症候群（late-onset hypogonadism＝加齢男性性腺機能低下症候群）と呼ばれ、れっきとした病気として位置づけられている。 男性の更年期症状は、男性ホルモンの1つ、「テストステロン」の分泌量が低下することによって起こる。テストステロンは筋肉や骨の維持、精子の発育や肝機能、認知機能にも関与する非常に重要なホルモンで、テストステロンが下がると実にさまざまな症状が、身体面だけでなく精神面にも現れるようになる（第1回参照）。 男性の更年期とは？ 一般的に中高年以降、加齢に伴って男性ホルモンの「テストステロン」が減少して症状が出る 症状が出始める時期、終わる
人工知能が医療支出にもたらす潜在的影響 - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている。原題は「The Potential Impact of Artificial Intelligence on Healthcare Spending」で、著者はNikhil Sahni（マッキンゼー・アンド・カンパニー）、George Stein（同）、Rodney Zemmel（同）、David M. Cutler（ハーバード大）。 以下はその要旨。 The potential of artificial intelligence (AI) to simplify existing healthcare processes and create new, more efficient ones is a major topic of discussion in the industry. Yet healthcare lags other industr
不確実性下での疫病対策・再論 - himaginary’s diary
前回エントリでは、コロナ禍による健康被害を疫学者が過小推計したとされる米国を、過大推計したとされる日本と対照させてみた。一方、こちらの2020年6月エントリで紹介したNBER論文では、過小推計した場合と過大推計した場合の推移を、不確実性を組み込んだマクロ経済SIRモデルで評価していた。だが、紹介時点のNBER論文はまだ生煮えであり、その後2021年4月にアップデートされたほか、今年に入って米国科学アカデミー紀要（PNAS）で改めて公開されている。以下はそのPNAS版の論文の「重要性」と「要旨」。 Significance How forcefully should policymakers react to a pandemic given uncertainty about the infectivity and severity of a new disease or variant?
寒い日本の家は「静かなる殺し屋」招く？ WHO「冬は最低18度」：朝日新聞デジタル
A-stories「適温で暮らしたい 気候危機と住まい」 2022年10月、京都市であった第29回国際高血圧学会。 「高血圧や循環器の病気は生活習慣病として広く知られていますが、住環境による『生活環境病』としても捉える必要があります」 学術集会での招待講演で、東京工業大の海塩渉（うみしおわたる）助教（建築環境工学）が訴えた。「日本人の多くは、寒すぎる部屋で暮らしているのです」 部屋の寒さが、健康にどう影響しているのか。近年の研究で徐々に明らかになってきた。 断熱改修前の戸建てを調査、最も低かった都道府県は… 海塩さんも参加する、慶応大・伊香賀（いかが）俊治教授（建築環境工学）らの研究チームは、14年度から、国土交通省の補助金を受けて「スマートウェルネス住宅全国調査」を始めた。建設会社や医師らとも協力し、断熱改修を控えた全国約2190軒の戸建てを対象に、冬の2週間、居間や寝室、脱衣所の室温を
残る傷跡：青年期の鬱病がその後の労働市場での帰結に及ぼす影響 - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている（H/T タイラー・コーエン、ungated版）。原題は「Lasting Scars: The Impact of Depression in Early Adulthood on Subsequent Labor Market Outcomes」で、著者はBuyi Wang（コロンビア大）、Richard G. Frank（ハーバード大）、Sherry A. Glied（NYU）。 以下はその要旨。 A growing body of evidence indicates that poor health early in life can leave lasting scars on adult health and economic outcomes. While much of this literature focuses on childhood
医療費支出の伸びの低下：カーブの撓みは続くか？ - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている（H/T タイラー・コーエン）。原題は「Health Care Spending Growth Has Slowed: Will the Bend in the Curve Continue?」で、著者はSheila D. Smith（メディケア・メディケイド・サービスセンター（Centers for Medicare & Medicaid Services＝CMS））、Joseph P. Newhouse（ハーバード大）、Gigi A. Cuckler（CMS）。 以下はその要旨。 Over 2009-2019 the seemingly inexorable rise in health care’s share of GDP markedly slowed, both in the US and elsewhere. To address whethe
経済学者と疫学者の暗闘 - himaginary’s diary
こちらで関連ツイートをブクマしたように、疫学者と経済学者のコロナ対策に関する考え方の違いが大きくなっているようである。簡単に言うと、経済学者が政策介入の無い経済活動を重視し、オミクロン株のインフルエンザ並みの軽症化に鑑みてコロナへの特措法の適用廃止を求めているのに対し、疫学者はオミクロン株の重症化率の低さ以外の要因も重視して、政策介入の撤廃に慎重な姿勢を示している*1。 言うなれば、変異株の未知性を警戒する疫学者側が、経済学のいわゆるナイトの不確実性的な要因を考慮して政策手段を採る余地をなるべく残そうとしているのに対し、経済学者側が法学者張りに法律のトリガー条項を厳格に解釈し、ナイトの不確実性的な要因は捨象する姿勢を取っているように見える。やや皮肉な言い方をすれば、経済危機の際にナイトの不確実性的な要因を持ち出して思い切った財政政策手段を採ることを求めた内外の声に抗し、財政規律や経済の自律
パンデミックは医療を変えるか？ スペイン風邪での実証結果 - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている。原題は「Do Pandemics Change Healthcare? Evidence from the Great Influenza」で、著者はRui Esteves（国際・開発研究大学院）、Kris James Mitchener（サンタクララ大）、Peter Nencka（マイアミ大）、Melissa A. Thomasson（同）。 以下はその要旨。 Using newly digitized U.S. city-level data on hospitals, we explore how pandemics alter preferences for healthcare. We find that cities with higher levels of mortality during the Great Influenza of 19
それを作れば、彼らはワクチン接種を受けるのか？ コロナワクチンの接種会場がワクチン接種率と公衆衛生に与えた影響 - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている。原題は「If You Build it, Will They Vaccinate? The Impact of COVID-19 Vaccine Sites on Vaccination Rates and Outcomes」で*1、著者はJohn Brownstein（ハーバード大）、Jonathan H. Cantor（ランド研究所）、Benjamin Rader（ハーバード大）、Kosali I. Simon（インディアナ大）、Christopher M. Whaley（ランド研究所）。 以下はその要旨。 Safe and effective vaccines have vastly reduced the lethality of the COVID-19 pandemic worldwide, but disparities exist in v
衝撃…世界が馬鹿にした日本のFAX､実は米国でもコロナ報告で普通に使っていた この感染者集計手段の意外な合理性
世界から馬鹿にされる日本のFAX、米国でもまだ健在だった 産業遺産の収集をすることで知られる米国の「スミソニアン博物館」では矩形FAXが展示されています。そのことを知れば「一時は活躍してくれたFAXも、今や博物館に飾られる過去の遺産になったのだな」と感じるかもしれません。 しかし、ここ日本においてはいまだにFAXが現役選手として活躍しています。それもビジネス・オフィスの現場に限らず、日々の新型コロナの感染者数報告として、第一線で活躍中というので驚きです。韓国・朝鮮日報は「東京はまだFAX2台で感染者情報を収集している。データ収集の漏れや、重複計上もあったようだ」などと報じました。SNSなどでは「他国からの失笑を買っている！」と怒りと屈辱感を覚える投稿も見られます。 ですが、ニューヨーク・タイムズの記事によると、米国においても紙のFAXで新型コロナの感染者数報告対応に苦慮しているという「意外
「がん死亡数が増え続けているのは先進国では日本だけ」は誤り - NATROMのブログ
がんに関する不正確な情報の一つに「がん死亡数が増え続けているのは先進国では日本だけ」「がん死亡数は欧米では減っているが日本だけ増加し続けている」というものがある。「抗がん剤は害しかない」「がん検診は無駄だ」「残留農薬や添加物が多い食事が原因だ」とかいったニセ医学的な主張と同時に言われていることもしばしばだ*1。 日本のがん死亡数増加の主因は高齢化である。他の要因が変わらなくても高齢者の人口が増えれば、がんで死亡する人の数は増える。生活習慣や公衆衛生、医療環境が改善され、他の病気でなかなか死ななくなる一方で少子化が進み、人口全体が高齢化すると、相対的にがんの死亡数や粗死亡率*2は増える。 一方、高齢化の影響を補正した年齢調整死亡率は、他の先進国と同じく、日本でも減少している。ただ、「がん死亡数が増え続けているのは先進国では日本だけ」というデマに対抗して高齢化の影響を持ちだすと、「他の先進国で
「依存症には刑罰より治療を」 米国国立薬物乱用研究所(NIDA)所長｜野中 烈
2021年8月、米国国立薬物乱用研究所(National Institute on Drug Abuse : NIDA)所長ノラ・D・ボルコウ博士は、「依存症には刑罰より治療を(原題: Addiction should be treated, not penalized)」と題する論考を学術誌『Neuropsychopharmacology』に公表しています。 ボルコウ博士の功績ボルコウ博士が所長を務める米国国立薬物乱用研究所(NIDA)は、米国連邦政府の公的な研究機関であり、薬物使用や依存症に関する研究を支援する世界最大の科学研究機関です。博士は、脳機能イメージング(Positron Emission Tomography : PET)と呼ばれる脳画像診断技術を用いて、依存性物質の使用が脳機能にどのような影響を及ぼすかを詳しく調査し、 薬物依存症が脳の病気であることを科学的に明らかにしま
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トルコ・シリア大地震 現地医療支援医師「長期的な支援必要」 | NHK
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