歩くスピードが速い人は糖尿病になりにくい
歩くスピードが速い人ほど糖尿病を発症するリスクが低いことが、イランなどの研究者たちが行った分析（＊1）で明らかになりました。 ウォーキングは歩数や時間だけでなく速度も重要 運動は2型糖尿病（＊2）の予防や血糖値のコントロールに有益であることが知られています。なかでも、高齢者でも手軽にできるウォーキングについては、健康への利益がさまざまな面から検討されてきました。 これまで報告された研究の多くはウォーキングの歩数や歩行時間に注目していました。しかし近年、歩行速度も全身の健康状態の指標として信頼できること、速度が速いほうが健康への利益は大きいことが示されていることから、著者らは今回、歩行速度と糖尿病リスクの関係を調べることにしました。 文献データベースに2023年5月30日までに登録されていた研究の中から、成人の歩行速度と糖尿病の関係を検討していた長期的な観察研究を選び、条件を満たした10件の
『上座部仏教における聖典論の研究』に関する声明 - 大蔵出版 仏教学術書を中心とする出版社
このたび、清水俊史氏の『上座部仏教における聖典論の研究』（以下、『聖典論』）が弊社より刊行されることとなりました。本書『聖典論』をめぐってはかねてから、さる先生を中心に異様な盤外戦が繰り広げられ 、間違った情報が意図的に流布されており、出版元である弊社としましても大変困惑しております。正確な状況を説明する必要性を感じましたので、極めて異例のことではありますが、今回、弊社は公式な声明を発表することと致しました。 2016年に『聖典論』の刊行が社内で決定した後、2017年4月に清水俊史氏より「さる先生から自分に研究不正があるとの指摘を受けた」との報告が弊社にありました。それに前後して、弊社に対しても、そのさる先生から『聖典論』の出版を取り止めるようにとの連絡を数度にわたり受けました。 両者の申し立ての後、弊社は、第三者委員会を立ち上げ、複数の専門家に双方の資料を精査していただいたところ、全会一
受賞に安住？ ノーベル生理学・医学賞受賞者の研究の生産性 - himaginary’s diary
というNBER論文が上がっている。原題は「Resting on Their Laureates? Research Productivity Among Winners of the Nobel Prize in Physiology or Medicine」で、著者はJay Bhattacharya（スタンフォード大）、Paul Bollyky（同）、Jeremy D. Goldhaber-Fiebert（同）、Geir H. Holom（オスロ大）、Mikko Packalen（ウォータールー大）、David M. Studdert（スタンフォード大）。 以下はその要旨。 The Nobel Prize in Physiology or Medicine is the most prestigious and coveted award in medical research. Ane
日本における地政学の「誤解」とは…戦前日本の外交政策が理論に与えた「意外な影響」（篠田 英朗）
なぜ戦争が起きるのか？ 地理的条件は世界をどう動かしてきたのか？ 「そもそも」「なぜ」から根本的に問いなおす地政学の新たな入門書『戦争の地政学』が話題になっている。 ここでは、近代国家としての歩みを始めた明治維新以降の日本が、マッキンダー地政学理論で説明することができる外交政策に合理性を見出していたことを振り返る。 ただし明治期の日本の外交政策が、マッキンダー理論に影響されていたわけではない。時系列は、逆である。むしろ日本の外交政策が、マッキンダー理論の登場に影響を与えたのである。 日本でタブー視された地政学 日本において地政学は、大日本帝国時代の帝国主義的政策と結びついていたがゆえに、第二次世界大戦後の時代にタブー視されるに至った。 そのため地政学が1970年代以降に徐々に注目されていった際、地政学は戦後の日本で禁止された「悪の論理」であると喧伝された。タブー視されていた歴史が、逆に秘密
100%の正義はあるか 学者夫婦が見るウクライナと日本の「未来」：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><div class=\"naka6-banner\" style=\"margin:0 0 15px;\">\n<p style=\"display:block;margin:0 auto;\"><a href=\"https://www.asahi.com/special/bucha/?iref=kiji_bottom_banner\" style=\"display:block;\"><img src=\"https://www.asahicom.jp/special/bucha/images/banner/bucha-tokusyubanner_660x100.jpg\" alt=\"ウクライナ侵攻
ルイスのサイード批判：「オリエンタリズムの問題」 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
先日、エドワード・サイードの『オリエンタリズム』の1995年あとがきや、新装版への2003年序文を訳した。 訳しても読んだ人は、たぶんぼく自身以外はあまりいないと思う。長ったらしいし、テメーらみんな、度しがたい怠けものだから。が、読んだ人なら (そしてもちろんあの『オリエンタリズム』をまともに読んだ人なら) その中でこれまで「オリエンタリスト/東洋学者」どもが、無知と偏見まみれでイスラム世界を歪めまくり、実態とは似ても似つかないものに仕立て上げ、自分たちのイデオロギーにあうように歪曲して、植民地支配と軍事支配に都合良く描きだして列強の世界収奪と支配に奉仕してきた様子が描かれており、そしてその代表例としてバーナード・ルイスがやり玉にあがっているのをご存じだろう。特に、1995年あとがきでは、ルイスが『オリエンタリズム』やそれが引き起こした風潮に批判を述べた Islam and the Wes
能力のある人は、他の人よりも恵まれた暮らしに「値する」のか？（読書メモ：『政治哲学への招待』①） - 道徳的動物日記
政治哲学への招待―自由や平等のいったい何が問題なのか? 作者:アダム・スウィフト 風行社 Amazon ●格差原理と、不平等の正当化 分配の正義に関する論争において、最大の注目を集めたのは、最後の原理ーーすなわち、格差原理ーーである。不平等は、どのようにして、もっとも恵まれない人の地位を、最大限良くすることに役立ちうるのだろうか。それを理解するわかりやすい方法は、すべての人に同じものを支払うことではないだろうか。ロールズの考えは、もし人々が、実益をもたらすような諸活動において働くよう動機づけられるべきだとすれば、彼らにはインセンティヴが必要かもしれないというお馴染みのものである。そして、議論は次のように進行する。もし経済が、そうでありうるのと同程度に生産的であろうとするならば、何らかの不平等が必要（社会学者は「機能的に」と言うかもしれない）である。不平等がなければ、人々はある仕事を別の仕事
（論文）わが国における物価変動 ―感染症下における変化と先行きの論点― : 日本銀行 Bank of Japan
2022年9月30日 池田周一郎*1 稲次春彦*2 喜舎場唯*3 近藤卓司*4 桜健一*5 高富康介*6 中澤崇*7 山田琴音*8 全文 [PDF 2,379KB] 要旨 最近の物価動向をみると、米欧では、経済活動が再開するもとで、資源価格上昇の影響もあって、物価が大幅に上昇している。わが国でも、米欧ほどではないものの、財価格を中心にインフレ率が高まっている。本稿では、こうした最近のわが国の物価動向の特徴やその先行きについての議論を深めていくため、（1）感染症拡大前のわが国のインフレ動学の特徴を主にフィリップス曲線の枠組みを用いてまとめたうえで、（2）最近の物価動向の変化や特徴を確認し、（3）先行きの論点を整理する。本稿での事実整理に基づくと、わが国の物価の先行きについて議論を深めていくためには、わが国で特徴的なサービス価格の粘着性や名目賃金の硬直性、インフレ予想の不確実性等について、分析
訳書情報 「人はどこまで合理的か」 - shorebird 進化心理学中心の書評など
人はどこまで合理的か 上 作者:スティーブン・ピンカー草思社Amazon 人はどこまで合理的か 下 作者:スティーブン・ピンカー草思社Amazon 以前私が書評したスティーヴン・ピンカーの「Rationality」が邦訳出版された．本書はピンカーがハーバードの学部生向けに行った講義がもとになっており，合理性とは何か，しばしばヒトの行動に合理性が乏しいように感じられるのはなぜか，合理性はなぜ重要かを説くものだ．*1 本書の中心になっているのは最初の「合理性とは何か」という部分になる．そこでは合理性を「どのように思考・行動すべきか」についての規範モデルと捉え，それを追求することに失敗する状況，この規範モデルの正当化が可能か，規範としての優先性をまず論じ，そこから具体的な合理性の中身として，演繹的論理，確率・統計，合理的選択と期待効用，統計的意思決定，ゲーム理論，因果と相関が採り上げられている．
職場で働く政治 - himaginary’s diary
前々回紹介した論文と同様に企業内人事への政治の影響を扱った表題のNBER論文が上がっている（ungated版へのリンクがある著者の一人のページ）。原題は「Politics At Work*1」で、著者はEmanuele Colonnelli（シカゴ大）、Valdemar Pinho Neto（FGV*2）、Edoardo Teso（ノースウエスタン大）。 以下はその要旨。 We study how individual political views shape firm behavior and labor market outcomes. Using new micro-data on the political affiliation of business owners and private-sector workers in Brazil over the 2002–2019
機械学習は防犯に役立つのに十分なほど銃被害を予測できる - himaginary’s diary
というややSF染みた*1NBER論文が上がっている（ungated版へのリンクがある著者の一人のページ）。原題は「Machine Learning Can Predict Shooting Victimization Well Enough to Help Prevent It」で、著者はSara B. Heller（ミシガン大）、Benjamin Jakubowski（NYU）、Zubin Jelveh（メリーランド大）、Max Kapustin（コーネル大）。 以下はその要旨。 This paper shows that shootings are predictable enough to be preventable. Using arrest and victimization records for almost 644,000 people from the Chicago
心理学：ワクチンに対して中立的な態度をとる人はワクチン反対派の立場に近い | Scientific Reports | Nature Portfolio
140か国以上の人々のワクチンに対する態度を分析したところ、ワクチンに対して中立的な態度をとる人々は、ワクチン支持派の見解よりもワクチン反対派の見解に同調する可能性があることが明らかになった。この知見を報告する論文が、Scientific Reports に掲載される。 ワクチンについては、その安全性と有効性が報告されているが、接種率が低下したために、これまで十分に管理されていた疾患（麻疹など）が流行し、世界保健機関（WHO）は、ワクチン忌避が公衆衛生に対する大きな脅威だと宣言した。 今回、Dino Carpentrasたちは、科学と健康に対する人々の態度に関する年次調査「ウェルカム・グローバル・モニター2018」によって収集された、144か国の14万9014人の人々のワクチンに対する態度に関するデータを分析した。Carpentrasたちは、この調査の回答者がワクチンを肯定的に受け止めてい
三島憲一氏（大阪大名誉教授）が小泉悠氏を「このおっさんは、東大には居場所がないはず。東大七不思議」と罵倒（※小泉氏は東大先端科学技術研究センター専任講師） - INVISIBLE Dojo. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
Kenichi Mishima 5月16日 22:56 · 東大は軍事研究をしないという建前なので、ロシアの兵器体系に詳しいこのおっさんは、東大には居場所がないはず。東大七不思議のひとつか？ ja.wikipedia.org 三島憲一氏「東大は軍事研究をしないという建前なので、ロシアの兵器体系に詳しいこのおっさん（小泉悠氏）は、東大には居場所がないはず。東大七不思議のひとつか？」 私の父に対して怪文書を流していると出版界で30年前に評判だった老名誉教授が、私の研究室の若手同僚を「軍事研究をしないはずの東大がなぜこのおっさんを雇うのか」とFacebookで謗っているのを発見してそっ閉じ…この人は誤って平和の使徒のように思われていた時代もあったが…地金は出るものだ— Satoshi Ikeuchi 池内恵 (@chutoislam) May 18, 2022 三島憲一氏…1990年代、ベルリン
非核三原則の見直しと「核共有」は、東アジアの拡大抑止モデルとなりうるか――核をめぐる安全保障課題と日本の対応：村野将 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
TOP > 記事 > 非核三原則の見直しと「核共有」は、東アジアの拡大抑止モデルとなりうるか――核をめぐる安全保障課題と日本の対応 ロシアの核恫喝を目の当たりにして、「核共有」を取り入れよとの議論が俄に脚光を浴びている。しかし、日米の拡大抑止強化で重要なのは、核兵器そのものの共有ではない。日本がNATO型核共有に踏み出せば、むしろ東アジアの「危機における安定性（crisis stability）」を著しく悪化させる危険がある。 （この記事の前編『ロシア「核恫喝からのエスカレーション」を止める唯一の方法』は、こちらのリンク先からお読みいただけます） ウクライナ危機でロシアがとったエスカレーション抑止戦略は、台湾有事や朝鮮半島有事においても当てはまる。現状変更勢力である中国・北朝鮮にとって、有事において米国の介入を阻止することは決定的に重要だ。そのため、米軍の作戦支援基盤となる日本社会をミサイ
ロシア「核恫喝からのエスカレーション」を止める唯一の方法――核をめぐる安全保障課題と日本の対応：村野将 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
ロシア、中国、北朝鮮は、核による脅しで概ね共通した戦略を持つと考えられる（ロシアのプーチン大統領＝2月27日） （C）EPA＝時事 ウクライナ危機でプーチン大統領がとった核恫喝は、「核武装した現状変更国」が状況を意図的にエスカレートさせることで相手に妥協を強いる「エスカレーション抑止（escalate to de-escalate）」戦略だと理解できる。これに緊張緩和を最優先する一見“常識的”な回避志向で臨むことは、我々が望む方法とタイミングで危機を収束させるための主導権を手放すことになりかねない。 （この記事の後編『非核三原則の見直しと「核共有」は、東アジアの拡大抑止モデルとなりうるか』は、こちらのリンク先からお読みいただけます） 2月24日、ウラジーミル・プーチン大統領はウクライナに対する事実上の宣戦布告演説の中で、ロシアは今でも世界最大の核保有国の一つであることを強調した上で、「我
「家族」を擁護する――『事実婚と夫婦別姓の社会学』（白澤社）/阪井裕一郎（著者） - SYNODOS
本書は、事実婚と夫婦別姓をめぐる諸問題を、社会学の視点から検討したものである。 大学院時代の私は、「家族の多様化」をめぐる研究関心から、日本における事実婚カップルの実態を明らかにしようと、いわば「見切り発車」状態で当事者へのインタビュー調査を開始した。 しかし、話を聞くなかで、まず私が抱いていた「事実婚vs.法律婚」という素朴な前提が覆されていった。調査を通じて、当事者の多くが、「夫婦別姓」のために（より正確に言うならば、婚姻時に双方が姓を変えないために）、事実婚という選択を強いられているという現実に直面する。多くの当事者が法律婚を望んでいたり、「結婚」そのものに肯定的な態度を有していることに気づかされたのである。 当初私は、「意外に保守的？」という印象も抱いた。だがしだいに、そもそも自分自身が「保守的」だと感じたこの感覚それ自体が正しいのだろうかと考えるようになった。自分はどのような部分
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https://www.mathsoc.jp/assets/file/publications/tushin/2702/yamashita-kawahigashi.pdf
細谷雄一×高橋杉雄×鶴岡路人「ウクライナ侵攻、１年」 #国際政治ch 139前編
「ゲームは子どもの知能にプラスに作用する」という研究結果が意味すること
東京大学 駒場リサーチキャンパス公開【第2日目】