メディア・パブ: メディア接触時間、相変わらずテレビが王者
コンシューマーのメディア接触では、相変わらずテレビ視聴時間が長くてトップであるが、急速に増えているのがモバイル利用時間である。 eMarketerが他の調査会社のデータも参考にしながら、米コンシューマー（大人）の1日当たりのメディア接触時間をはじき出した。最初のグラフは、主要メディアの1日当たりメディア接触時間のシェアである。 1日当たりメディア接触時間の総計は、2008年が10.6時間（635分）に対し2010年は11時間（660分）となっている。ただし、もし1時間ほどテレビを視聴しながらインターネットを利用した場合、テレビ視聴時間およびインターネット利用時間をそれぞれ1時間とダブルカウントしている。 テレビ＆ビデオ（オンラインビデオは含まない）はこの3年間、シェア40％を維持し、まだまだメディアの王者である。インタネット接触時間は、2008年の21.5%から2010年の23.5%と順調
メディア・パブ: 新聞離れに次いでTV離れが加速化、若者は完全にインターネット依存に
米消費者が利用する主要ニュースメディアとして、新聞離れとテレビ離れが進み、それに代わってインターネットシフトへ。この流れは10年近く続いており、2009年に少し小休止に入ったものの、昨年（2010年）から再び加速化し始めている。 国内および国際ニュースを得るための主要メディアは何か。米Pew（the Pew Research Center for the People & the Press）が毎年実施している調査結果が新年に公表されたので、まずその結果を見てみよう。調査は2010年12月1日～5日に実施。無作為に選んだ18歳以上の米国在住の大人1500人を対象に電話聞き取りを行った。1500人のうち500人は携帯電話での聞き取りであった。最初のグラフでは、調査対象者に主に利用するニュースメディアを最大二つまで答えさせている。過去10年間の推移が示されている。 目に付くのは、ニュースソース
asahi.com（朝日新聞社）：〈回顧２０１０・論壇〉ネットの公論空間 産声あげる - ひと・流行・話題 - ＢＯＯＫ
〈回顧２０１０・論壇〉ネットの公論空間 産声あげる2010年12月18日 政治でも外交でも経済でも浮かない話の続く２０１０年だった。そんな中、文化の領域では、どのような営みが積み重ねられたのだろう。分野ごとに、今年を振り返ってみる。 ◇ 論壇の景色が変わったと感じさせられる一年だった。 象徴的なシーンの一つは、マイケル・サンデル著『これからの「正義」の話をしよう』の大ヒットだ。正義や善について考察する政治哲学の本が６０万部も売れた。 千葉雅也は、１９９０年代に起きたもう一つの哲学書ブームと比較しつつ、こう述べた。『ソフィーの世界』ブームが「自分探し」現象だったとすれば、今回の底流にあるのは「社会探し」を求める気分だ、と（文芸・冬号）。 身近に貧困が広がり、国内総生産で中国に追い抜かれることも確実視される２０１０年。経済成長という戦後日本人の共通目標は、効力を失った。「私たち」を互いにつなぐ
47NEWS（よんななニュース）
［新潟県央地域・医療のトリセツ］搬送先がすぐ見つかる！遠くまで運ばなくて済む！悲願の「ＥＲ救急」が基幹病院・中小規模病院の連携で実現へ
ネット広告費が初めて新聞広告費を上回る見通し、米国
米国で、ホリデーシーズンのセールを宣伝する通販サイトのパソコン画面（2010年11月29日撮影）。(c)AFP/ Getty Images/Justin Sullivan 【12月21日 AFP】米インターネット調査会社eMarketerは20日、米国でことしインターネット広告収入が初めて新聞広告を上回ることが確実になったと発表した。 eMarketerによると米国における2010年のインターネット広告費の総額は13.9％増の258億ドル（約2兆1600億円）となる見通し。一 方、新聞など紙媒体広告への支出は8.2％減少して227億8000万ドル（約1兆9000億円）となる見込みだ。米広告市場全体は3％増の1685億ド ル（約14兆900億円）になるとみられる。 eMarketerのジェフ・ラムジー（Geoff Ramsey）最高経営責任者は、「広告主はデジタル・メディアに配分する予算を増
メディア・パブ: SNS利用が全世代で浸透する一方で、ブログ離れが若年層で進む
Pew Internetから出されたレポート「Generations 2010」はおもしろい。世代別にインターネットユーザーが、どのようなネットアクセス環境で、どのようなネットアプリケーションを利用しているかを明らかにしている。米国の調査結果であるが、マーケッターにとって参考になるのでは。 このレポートでは、次の6段階の世代別にわけて、結果をまとめている。 ・Millennials世代 ：18～33歳（1977-1992年生まれ） ・Generation X世代：34～45歳（1965-1976年生まれ） ・Boomers世代の若手：46～55歳（1955-1964年生まれ） ・Boomers世代の年配：56～64歳（1946-1954年生まれ） ・Silent世代 ：65～73歳（1937-1945年生まれ） ・G.I世代 ：74歳以上 （～1936年生まれ） 最初の表は、いろ
メディア・パブ: 米新聞がこぞって開設するフェイスブック・ファンページ
新聞サイトにとってソーシャルメディアとの連携は今や当たり前。中でもフェイスブックおよびツイッターとの連携が、米国では不可欠になっている。 フェイスブックは米国内で約1億5000万人のユーザーを抱えるだけに、米新聞サイトのほとんどがファンページを開設するようになった。その米新聞のファンページの現状をBivings Reportがまとめてくれていたので、それを紹介する。 新聞紙発行部数で上位100の新聞を対象に、それぞれが開設しているフェイスブック・ファンページを調べた結果は次の通りである。 平均ファン数：2万1214人 ファンページに投稿された記事への平均“like”数：8.8回 ファンページに投稿された記事への平均コメント数：5.44回 新聞が開設したファンページを、Bivingsが次のようにランキングしている。 表のFansはフェイスブックのファン数、Circurationは該当新聞紙の
メディア・パブ: フェイスブックユーザーが韓国で急増
フェイスブックユーザーの国別の増加数が、Socialbakersから発表された。Facebookからの公式データでないが、おおまかなトレンドを把握できそう。 最初のグラフは、2010年11月におけるフェイスブックユーザーの増加数の国別ランキングである。月間100万人以上を増やしている国が5ヵ国で、50万人以上となると16ヵ国になる。米国では伸び率が鈍化しているといっても、月間で300万人以上もユーザー数を増やしている。ここで最も気になるのは、フェイスブックのユーザー数が200万人も満たない韓国で、11月に約54万人も一気に増えたことだ。韓国の人口の1%余りが新たに使い始めたことになる。日本でもこのような現象が起こるのだろうか。 （ソース：Socialbakers） 次はフェイスブックユーザー数の多いトップ20か国である。それに、日本と韓国、香港を付けたした。各国の現在のユーザー数に加えて、
朝日新聞グローブ (GLOBE)｜Media Watch メディア最前線
[第21回] 「群衆」の出資で取材。米国発の新たな記事づくり 中井大助 Daisuke Nakai 社会グループ記者 2009年11月9日のニューヨーク・タイムズ紙に興味深い記事が載った。「太平洋の巨大なゴミたまり場」。ハワイの北西1600キロの海上に、海流の関係でプラスチックや電球、瓶のふたなどおびただしいゴミが集まっている。その現場を、フリー記者のリンゼー・ホーシャがルポしたものだ。 本文を読み終えると、末尾に見慣れない「おことわり」があった。 興味のあるテーマがあれば「Fund Story」をクリックして出資する。最新の合計額や目標額との差額も表示されている。＝Spot.usのウェブサイトから 「取材にかかった費用の一部は、フリーランス記者を支援する非営利ウェブサイト『Spot.us』の読者によって支払われました」 いったい、どういうことか？ ホーシャがニューヨーク・タイムズ紙に企画
メディア・パブ: スマートフォンのアプリ、供給者が期待するほどまだ浸透していない
スマートフォンがすごい勢いで普及し始め、そこで利用されるアプリが各国で次々と開発されている。代表的なプラットフォーム（Android、iPhone、Backberry)上で走るアプリの総計は30万種を超えているはず。もうアプリの全盛時代が到来したかのような騒ぎようである。 だがアプリ、アプリと騒いでいるのは、どうも利用者側よりも供給者側のようである。そこで知りたいのは利用者側はどう見ているかである。ちょうど、Moosylvaniaがスマートフォンのアプリ利用実態を調査し、レポートを公開していたので、その調査結果を紹介する。 調査は回答者として7000人（男性3500人、女性3500人）を対象に実施した。回答者の99%は年齢が18歳以上の大人であった。調査の実施期間は、2010年10月2日から11月2日までの間。スマートフォンを利用している割合は全回答者の61%。男性は66%、女性は57%が
メディア・パブ: メディア広告が回復へ、でも新聞だけが置いてきぼりに
大半のメディア広告が復活してきたのに、新聞広告だけが取り残されている。 一昨年後半から昨年と、未曾有の広告不況に見舞われたメディア業界であるが、今年に入って回復軌道に乗り始めた。米国の5大メディア（TV、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット）のそれぞれの四半期広告売上げは、TV、ラジオそれにインターネットが、今年第1四半期（1月-3月）から順調に前年同期比でプラス成長に入った。ところが、プリントメディア（雑誌と新聞）は構造的な問題を抱えているためか、第1四半期もマイナス成長のままで回復が出遅れていた。でも第2四半期になると、以下のグラフのように、雑誌広告もプラス成長に転換した。 （グラフのソース：REFLECTIONS OF A NEWSOSAUR） ところが残る新聞広告だけが5大メディアの中でマイナス成長から脱せないでいるのだ。そして先週末に、NAA（ Newspaper Associat
Why Gawker is moving beyond the blog
The 2011 template represents the most significant change in the Gawker model since the launch of Gizmodo and Gawker in 2002. One could go further: it represents an evolution of the very blog form that has transformed online media over the last eight years. The internet, television and magazines are merging; and the optimal strategy will assemble the best from each medium. You can already see 2011
ブログ帝国『Gawker』のメディア新戦略 | WIRED VISION
前の記事 Wikileaks：DDoS攻撃と「Amazonクラウドからの追放」 何でも持っているギークのためのギフト9選 次の記事 ブログ帝国『Gawker』のメディア新戦略 2010年12月 2日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Dylan F. Tweney 米Gawker Media社を開設したNick Denton氏は、ブログ・パブリッシャーとしては最もアグレッシブで成功した人物のひとりだ。 Gawker Media社は、『Gizmodo』、『Gawker』、『IO9』、『Lifehacker』[『Kotaku』]といった、先端的な人気ブログメディアの連合体だ。 同氏は、オンライン・メディアで成功するための法則をよく理解している。そして、安い運営費、短時間で良い記事を書くライター、効率の高い技術と広告売上げといった共通のビジネスモデルが大きな効果を発
旧メディアは死なない : 池田信夫 blog
2010年12月01日23:18 カテゴリメディア 旧メディアは死なない きのうのBLOGOSシンポジウムで田原総一朗さんもいっていたが、日本のメディアをめぐる状況で驚くべきなのは旧メディアが没落することではなく、それが意外に没落しないことだ。 私がNHKに入った1970年代にも「ニュースはテレビで見る時代だ。新聞は終わる」といわれていたが、そうはならなかった。80年代に衛星やケーブルが出てきたときは「地上波は終わりだ」といわれたが、そうならなかった。90年代にインターネットが出てきたときも「テレビは終わりだ」といわれたが、いまだに日本人のテレビ視聴時間は1日3時間30分で、10年以上ほとんど変わらない。 これは新聞の場合には、宅配と再販制度によって固定客をつかまえていることが大きい。ウェブ版にも全文は出さず、1ヶ月ぐらいで記事を削除するなど、各社が談合して紙の新聞に劣る媒体にしている。テ
音楽を聴かなくなった理由――四本淑三さんの講座の学生レポートから
老人と趣味 @gnarbs 学生のレポート読み直してるんだが、おもしれえなあ。一番びっくりしたのが「親が音楽マニアでうちにCDいっぱいあるから自分で買う気しない」っていうの。いま19歳の親っていうと、自分と同世代かちょい上なわけで、あー、なるほどそんなもんかなと。 2010-11-30 18:28:49 老人と趣味 @gnarbs もひとつ音楽を聴かなくなった理由ですごいのが「子供の頃に著作権を守りましょうと散々言われ、それを守るべくネットで音楽聴くの止めたら、聴くものがなくて音楽が分からなくなった」っていうの。笑えねえ。 2010-11-30 18:42:56 老人と趣味 @gnarbs これもすごいな。「最近売りだされた曲で、知人が共通して知っている曲は非常に少ない。カラオケに行って皆で盛り上がれるのはSmapやモー娘。つまりインターネット時代以前の、情報源がTVやラジオしかなかった時
図録▽ウェブニュースを読むか読まないか
ヤフーなどのウェッブニュースを読む人が増えている。文化庁の「国語に関する世論調査」は、新聞・雑誌、ウェッブニュースで使われる漢字が難しいかどうかを調べる前提として、それぞれのメディアを読んでいるかどうか、読む頻度について調査している。ここでは、年代別にウェッブニュースを読んでいるか、読んでいないかの比率を図録にした。参考までの新聞についても同様の値を掲げた。 ウェッブニュースを読む人の比率は、2010年の結果を見ると、20代で7割を越えて最も多く、40代までは半数以上で読まない人の比率を上回っている。中高年では、50代は40％、60歳以上では14％と読む人の比率が小さくなっている。 2005年からの変化を見ると、全般的に、読む人の比率が増え、読んまない人の比率が減っている。2005年では20代～30代だけが読む人が読まない人を上回っていたが、2010年では、40代までのいずれの年代も読む人
記者の目：世論調査「固定電話対象」は正確か＝福田昌史 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
マスコミの世論調査に対し種々の批判があるが、その中に「電話調査は固定電話が対象で、携帯電話しか使わない若者の意見が反映されないから不正確だ」「若者はインターネットを利用しているからネット調査のほうが正確だ」といった声が少なくない。しかし、調査を詳細に分析すると、こうした批判は、客観的なデータに基づかない感覚的な議論であることが分かる。調査の正確さを常に検証するのは当然だが、冷静に数字を分析し、活用してほしい。 まず携帯電話しか持たない「携帯限定層」の問題を考えよう。確かに電話世論調査は家庭の固定電話が対象で、携帯電話にはかけない。とはいえ、ふだん携帯電話しか使わない人も、自宅に固定電話があれば対象になる。 毎日新聞の世論調査は、対象の固定電話番号をランダムに作成して電話する。最初に出た人にだけ回答を求めることはしない。まず有権者数を聞き、複数いる場合はその中から無作為に１人を選んで調査を依
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日本のジャーナリズムはネットで育つか？ 07/16/10 02:34AM, 日本のジャーナリズムはネットで育つか？ 07/16/10 02:34AM nu-mediapro on USTREAM. Other Events...
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