#100日で再生する日本のマスメディア 6日目 「ふわっと感」の蔓延防止を希望します https://t.co/sQYnfc2vbk
大阪市では医療機関で新型コロナウイルスの感染が判明した場合、保健所からの聞き取り調査を行います。しかし、保健所からの連絡が遅れ、一時900人の連絡待ちの状態もあったといい、感染者が不安な日々を送っています。なぜこのような“感染者放置”の事態が起きているのか。大阪市保健所の職員がMBSのカメラにその実情を証言しました。 発熱外来のクリニック院長「保健所が今パンク状態」 大阪市中央区にある「小畠クリニック」。5月5日、祝日にもかかわらず、発熱外来には患者からの電話がひっきりなしにかかっていた。 (電話で話す小畠昭重院長) 「いつからですか?きのうの夜から?午後4時で予約を入れておきますので」 (小畠昭重院長) 「(電話を切って)娘が熱を出したと」 母親に連れられてやってきたのは、高校3年生の女子生徒。15分以内に結果が出る抗原検査で調べると…。 (小畠院長)「赤い線が出てきたらコロナ。出てるわ
アップデートされとるところまだ少ないので、対応出来ててすごいと思ってしまった https://t.co/pLXHIjyya7
画像説明, ブラジルのボルソナロ大統領の支持者集会で抗寄生虫薬「イベルメクチン」を模したサインを掲げる女性 「イベルメクチン」は新型コロナウイルス感染症COVID-19の「奇跡の」治療薬と呼ばれ、ワクチン反対派に支持されているほか、一部の国の保健当局が使用を推奨している。しかし、BBCの取材で、この薬を推進している人々が根拠としている多くの重要な研究には、深刻な誤りがあることが明らかになっている。
愛知県では、新型コロナウイルス感染症に係る治療薬の早期実用化に向け、興和株式会社(名古屋市中区)からの依頼に基づき、「イベルメクチン」の治験実施に係る協定を11月30日付けで同社と締結しました。 本日12月1日水曜日からは、この協定に基づき、下記のとおり治験の実施に協力します。 1 協定名称新型コロナウイルス感染症に係る治療薬の研究開発への連携に関する協定 2 協定締結者愛知県(愛知県知事 大村秀章)、興和株式会社(代表取締役社長 三輪芳弘※) (※「芳」は4画の草冠) 3 協定の概要新型コロナウイルス感染症に係る治療薬の早期実現化に向け、研究開発を推進し、治験の実施に向けた連携を図る。 4 治験について(1)治験実施者 興和株式会社(名古屋市中区錦三丁目6-29) (2)治験対象者 県の設置する宿泊療養施設入所者のうち、20歳以上で治験に協力いただける方 (3)実施施設 東横INN名古屋
フォトジャーナリストのジャラル・シャムサザラン氏は、アルツハイマー病と闘う父の姿を記録した。神経科学者らは、新型コロナ後遺症の症状の一部がアルツハイマー病などの神経変性疾患の症状と似ている点に注目している。(JALAL SHAMSAZARAN) 2020年の前半、新型コロナウイルスの感染者が爆発的に増加していた米ニューヨーク市で、尊敬される救急医ローナ・ブリーン氏が自死した。49歳だった彼女は、ニューヨーク長老派アレン病院の医長を務めており、聡明で、精力的で、有能な人物と評価されていた。精神疾患の病歴はなかったが、新型コロナに感染したことで状況は一変した。 ギャラリー:写真が記録した2021年のコロナ禍 ブリーン氏は同年3月18日に発症し、10日間の闘病を経て仕事に復帰した。しかし家族は心配していた。氏が混乱し、優柔不断になり、異常な興奮や硬直が見られ、疲れ切っていたからだ。何かがおかしい
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新型コロナウイルス感染症の国内新規陽性者数の立ち上がり方はこれまででもっとも激しい。第1波のピークは既に超え、第2波のピークも間もなく超える。NHKのデータ*1に基づく7日間移動平均値の対数グラフを以下に示す。 国内のCOVID-19新規陽性者数及び死亡者数 (2020/3-2022/1, 7日間移動平均対数=NHK) 今回の感染拡大にもっとも大きく寄与しているのは米軍だ。こういう言い方をしてはならないとされているのは知っているが、「米軍ウイルス」という仇名が思い浮かんだ。1年前までNHKあたりまでもが「イギリス株」とか「インド株」などと平気で言っていたのだから、ここで「米軍株」と言っても罰は当たらないのではないかと勝手に考えている。 ところで、米軍による感染拡大に関して、下記のツイートを拾った。 今回の沖縄の感染拡大の最大要因は基地だ。米軍の主要な水際対策は入国前後でのPCR検査。202
子どもにとって必要な「新たな生活様式」 透明で表情が見えるマスクを着けたドイツの女性【EPA時事】 保育、教育現場など、感染対策との両立を図りながら、子どもたちに学びの機会を提供していくことが求められている現場が抱える苦悩は計り知れません。解決の糸口がいまだ見えない今、その具体策の羅針盤となるのは、生物としてのヒトの育ちの前提、子どもの脳と心を育む環境の本質を理解することです。 できるだけ、できる範囲において、他者との身体接触を、表情を豊かに介したコミュニケーションを経験できる時空間を子どもたちに提供していくことが必要です。特に家庭内では、子どもたちに表情を見せる機会をコロナ禍以前にも増して意識的、積極的に増やしていただきたいと思います。家庭内で身体接触を伴う対面コミュニケーションができていれば、過度に不安に思う必要はないというのが、現時点での研究者の見解です(注5)。 乳幼児はモニター越
Illustration by Joan Wong for Rolling Stone. Images in Illustration by Michael Ochs Archives/Getty Images; Steven Puetzer/Getty Images ロック・ギターの概念を塗り替えながら「本気で」人種差別的な暴言を吐き、ワクチンへの疑念を声高に叫ぶようになったエリック・クラプトン。彼は変わってしまったのか? それとも、昔からこうだったのか? まさかの資金援助 キャンベル・マクローリンは自分が騙されていると思っていた。自他ともに認めるロックダウン反対派、COVID-19ワクチン懐疑派(本人の言葉を借りれば「医療選択賛成派」)である27歳のイギリス人は、公共の場で無償演奏するUKミュージシャン集団「Jam for Freedom」の創設者。ロックダウン反対を叫び、時には“毒の
小池都知事、オリパラ「感染増やしてない」 赤字負担は国と協議 2021年09月10日17時04分 記者会見する小池百合子東京都知事=10日午後、都庁 東京都の小池百合子知事は10日の定例記者会見で、閉幕した東京五輪・パラリンピックについて「新型コロナウイルスで分断された世界をスポーツの力で一つにした」と述べ、成功だったとの認識を示した。五輪期間中の感染急拡大に関しては、「私どもは大会が人流を上げて、感染を増やしたということを前提にはしていない」と関係性を否定した。 五輪会場「負の遺産化」懸念 5施設が赤字見通し―東京都 小池氏は、厚生労働省の専門家会議が示した感染者1人が平均してうつす人数を示す「実効再生産数」に言及。五輪開会式前日の7月22日に1.5とピークを迎え、その後減少に転じたと説明し、「このファクトをご理解いただきたい」と述べた。「オリパラが感染を増やすと言っていた方はエビデンス
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