友だちの数が1000万人を突破したという驚異の対話ボットから、弁護士より早く正確に証拠を仕分けるシステムまで、自然言語処理の技術をビジネスに応用する試みが活発になっている。米アップルの「Siri」やNTTドコモの「しゃべってコンシェル」、米IBMの質問応答システム「Watson」などの成功例を受け、改めて自然言語処理のビジネス鉱脈を掘り起こす機運が高まった格好だ。 自然言語処理の応用先として、企業が掘り当てつつある鉱脈は二つある。一つは「対話」、もう一つは「多読・深読」だ。 対話エージェント、銀行が相次ぎ開発 三菱東京UFJ銀行は、第4回で紹介したWatsonの導入検討と並行し、もう一つ開発しているアプリケーションがある。音声認識やチャットを通じ、顧客の質問に応える対話エージェントだ(写真1)。2015年度中の実用化を目指している。 同銀行は、日本語向け音声認識開発のアドバンスト・メディア