2007年の初代「iPhone」の登場は、コンピューティングパワーの使い方をめぐる革命の到来を告げるものだった。コンピュータが、デスクに置いて勤務時間中に使うPCという形から、ポケットに入れて持ち運び四六時中使うものへと変わったのだ。 スマートフォンはそれから約10年の間に目まぐるしく変化し、今やその性能は頂点に達している。進化の過程でPC、カメラ、テレビ、衛星ナビなど、さまざまな機能を取り込み、常に身近にあるデジタル機器となった。 だが、「2倍の明るさで輝けば、半分の時間で燃え尽きるものだ」(このセリフを引用するのはどうかと思うが)。そして、スマートフォンの輝きは、あまりにも明るく、まばゆいほどだった。 スマートフォンのイノベーションは、ゆっくりと止まろうとしている。端末に詰め込める機能はもうあまりなく、今ではディスプレイにカーブを付けることが最先端技術と言われるようになってしまった。巧
お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて 【AFP=時事】米グーグル(Google)が米軍の無人機(ドローン)の監視機能を強化する人工知能(AI)の技術開発をやめるよう求める嘆願書に、同社の社員の多くが署名していたことが明らかとなった。その数は4000人近くに上ったとされ、報道によると米軍への協力に抗議し、会社を去った職員たちもいたという。 動画:ガザ大規模衝突で15人死亡、1400人負傷 ドローンで催涙ガス投下も 嘆願書はグーグルに「戦争ビジネス」から手を引くよう訴える内容で、3か月ほど前に社内で出回り始めたという。今週この内容を報じたテクノロジー関連サイト「ギズモード(Gizmodo)」によると、
2023/3/24 その他のつぶやき あかねの本社ビル1Fにベーカリー&カフェ「TERRAS 2nd」がOPEN! こんにちは、クリエイティブチームのかずおです。 当ブログでこれまでさんざんご紹介してきました、あかねの本社ビル1Fにあったイタリアンバル ... 2023/3/21 スタッフのつぶやき 物々交換イベント「ぐるり0円 お譲り交換会」に参加してきました!! この世からスギ花粉とヒノキ花粉、それとブタクサの花粉症状が無くなればよいのにと切に願うシステムチーム小杉です、みなさんこんにちは。 ... 2023/3/16 人事・採用の事 この業界に夢があることを証明する社会福祉法人あかね【介護・福祉】 こんにちはクリエイティブチーム ソルです 最近は気温が急上昇で一気に春のような気候になりましたね 例年よりも桜の開花が早まりそうですよ(...
「ヤバイ速が、止まらない」「月間データ量制限ナシ!つまり永年使い放題!」「ギガヤバ革命進行中!」ーー。 モバイルWi-Fiルーターなどを提供する「UQコミュニケーションズ」(東京都港区)の広告について、「ギガ放題」というプランを契約した男性が、実際には速度制限があったとして同社などに損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京高裁は4月18日、会社側の責任を認め、2万1239円の支払いを命じた。 通信の契約について、裁判で賠償が認められたことは極めて珍しい。今回、決め手となった証拠は、販売店で契約した際のやり取りを録音した「音声データ」だった。 男性の代理人を務めた平野敬弁護士に、今回の判決の意義と録音の重要性などについて聞いた。(編集部・出口絢) ●裁判までの経緯は? 男性はなぜ裁判に踏み切ったのか。まずその経緯を振り返る。 訴えたのは、当時都内のIT関連企業に勤務していた20代男性。男性は201
フリーライターのとある発言をめぐり、インターネット上で「障害になってそれが社会で仕事するのに有利になると思う?」「情けなくて、悲しくなりますね」などと批判が殺到。いわゆる炎上状態となっている。 両下肢まひになったと公表したアイドルに対し、「タレントは病気も怪我も仕事の糧になる」と評したためだ。 「パラリンピックやら24時間テレビやら、引っ張りだこやで」 発言の主は、リクルートが運営するニュースサイト「メシ通」や、大手旅行情報サイト「トラベルジェイピー」で執筆しているフジイサナエ氏。 発言は2018年5月8日、ツイッターでつぶやかれた。 「不謹慎かもだけど、半身不随になったアイドルの娘、健康なままなら十把一絡げアイドルで終わりだったろうけど、この先車椅子アイドルとしての成功がほぼ約束されたよなぁ。パラリンピックやら24時間テレビやら、引っ張りだこやで。タレントは病気も怪我も仕事の糧になる」
知られざる「ダークウェブ」の世界 ネットの“裏”で何が起きている?:ロシア語圏を新たに調査(1/2 ページ) 仮想通貨取引所のコインチェックから仮想通貨「NEM」が流出し、「ダークウェブ」と呼ばれる匿名性の高いインターネット空間上のサイトで他の仮想通貨に交換されたのは記憶に新しい。より最近の話では、4月から地上波の深夜枠で放送しているアニメ「ルパン三世PART5」に、かつて存在したダークウェブ上の闇市場である「Silk Road」をなぞらえたであろう架空のマーケットサイト「マルコポーロ」が登場していることもあり、徐々にダークウェブの存在感が高まってきている。 ダークウェブは通常のChromeなどのブラウザではアクセスできず、専用の「Torブラウザ」でアクセスできるサイト群のことだ。アクセス方法が限られており、匿名性が高いことから「犯罪の温床」として語られることはあれど、実際にダークウェブで
「非行」あれば処分だが、「実名や住所」は弁護士に通知 朝鮮学校への補助金交付は利敵行為--などとするネット上での扇動を背景に大量の懲戒請求を送られた弁護士たちの間で、懲戒請求者に対し、損害賠償請求や刑事告訴など法的措置をとる動きが広がっている。これを恐れ、弁護士に和解金10万円を支払って謝罪する請求者も出ている。ネット空間の無責任な言説にあおられた軽率な行動が、実社会で法的制裁を受けようとしている。【中川聡子、最上和喜】 弁護士の懲戒請求は、弁護士法に基づいて誰でもできる。請求を受けて弁護士会が調査し、当該弁護士の「非行」が分かれば処分する。懲戒事由は依頼人からの預かり金の着服や過大報酬の受け取りが多い。
日本最大手のまとめサイト「NAVERまとめ」が、朝日新聞や読売新聞など報道7社の申し入れを受け、無断転載していた画像や写真など約34万件を削除した。報道各社が協力して申し入れをすることも、まとめサイトがそれを受け入れることも画期的なことだ。背景に何があったのか。【BuzzFeed Japan / 古田大輔】 報道7社とは、朝日、産経、日経、毎日、読売の5つの新聞社と共同、時事の2つの通信社。日本の大手新聞・通信社全社が共同歩調をとったことになる。 普段は特ダネ争いでしのぎを削り、政権への距離感で報道内容に違いがある。いずれも日本新聞協会に所属はしているが、個別案件で社を超えて協力することはあまりない。 その7社が共同でNAVERまとめへの申し入れをしたのは、それだけ著作権が守られていないことへの危機感が強かったからだ。 新聞社や通信社は膨大な人件費や取材をかけて、全国に取材網を広げている。
Win10の4月末更新でChromeがフリーズする不具合、5月8日の更新で対応。MSは一時対処法も紹介 マイクロソフトが4月末にリリースした、Windows 10の大型アップデート『Windows 10 April 2018 Update』。今回同社が、アップデート後にGoogle Chromeや音声アシスタントCortanaなど、特定のアプリケーションを使用している際に、一部の端末がフリーズないしハングアップする問題を認識していると明らかにしました。 この問題の対応は、5月8日(米国時間)に予定している次期アップデートで解消すべく、取り組んでいるとのこと。また、現時点で端末がフリーズした場合に、再起動することなくWindowsを復旧する手順を公開。『Win+Ctrl+Shift+B』という、興味深いショートカットキーに関しても触れられています。 Chromeなどがフリーズする現象について
お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて 携帯電話番号を使うショートメッセージサービス(SMS)を悪用した架空請求の被害が後を絶たない。 不特定多数に有名企業や団体をかたるメールを送り、不安につけ込む手口が目立つ。今月9日には携帯電話3社が、画像や長文をやりとりできる新たなSMSアプリを公開することもあり、警察や消費者庁は「怪しいと思ったら相談を」と呼び掛ける。 NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクが基本ソフト「アンドロイド」搭載スマートフォン向けに配信を始める「+(プラス)メッセージ」。これまで1回に送信できるのは70字までだったが、2700字以上送れるようになる。画像や動画も送信可能で利便
2020年に制度が本格始動すれば、すべての中国人の行動が習近平の監視対象になる Aly Song-REUTERS <長々とゲームをするのは怠け者、献血をするのは模範的市民、等々、格付けの高い者を優遇し、低い者を罰するこのシステムにかかれば、反政府活動どころかぐれることもできない> 中国で調査報道記者として活動する劉虎(リウ・フー)が、自分の名前がブラックリストに載っていたことを知ったのは、2017年に広州行の航空券を買おうとした時のことだった。 航空会社数社に搭乗予約を拒まれて、中国政府が航空機への搭乗を禁止する「信頼できない」人間のリストを保有しており、自分がそれに掲載されていたことに気づいた。 劉は、2016年に公務員の腐敗を訴えるソーシャルメディアに関する一連の記事を発信し、中国政府と衝突した。政府から罰金の支払いと謝罪を強要された劉はそれに従った。これで一件落着、と彼は思った。だが
【読売新聞】 28日からゴールデンウィーク(GW)がスタートした。旅行や行楽地に向かう人も多いだろう。スマホが普及した今は、若者からお年寄りまで、誰もが観光地などで写真を撮影し、その場でSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス
みんな覚えているかな? 昨年9月、クラウドワークスというクラウドソーシングサイトで「共産党に票を入れる人は反日」というようなブログ記事を書けば一件につき800円の報酬をもらえる案件が募集されていることが判明して度肝を抜かれたよね。 嫌韓・嫌中・反民進・反日などのニュース・話題を探してきてブログ記事を書けば一件につき50円の報酬をもらえる案件も募集されていた。 特定の民族・国籍の人たちを差別したり特定の政党を誹謗中傷するような文章を書けばお金がもらえるというわけだ。 クラウドワークスだけじゃなくて、ランサーズという同じようなサイトでも「従軍慰安婦は朝日新聞と反日の捏造」、「南京大虐殺は中国のプロパガンダ」といったネトウヨ丸出しのメルマガ記事を書けば一件につき100円の報酬をもらえる案件が募集されていることが明らかになった。その後も類似案件が発掘され、驚きの連続だったよね。 そして今年2月には
「2006年度のセキュリティ政策体系『セキュア・ジャパン2006』では,対策が遅れがちな部分でのセキュリティ・レベルの底上げを目指す」(内閣官房セキュリティセンター参事官補佐山崎琢矢氏)。 「ネットワーク・セキュリティについても交通安全教室のような教育啓蒙が必要」(尚美学園大学大学院教授 西和彦氏)。 「ユーザーの知識不足が問題だ。攻撃者は最も弱い部分を突く」(国立インド銀行CIO クリシナ・クマル氏)。 5月25日から27日にかけて開催された「コンピュータ犯罪に関する白浜シンポジウム」で,様々な識者から発せらた発言の中に,ある共通するメッセージがあった。高度化するセキュリティ対策技術の向上を使いこなして恩恵を受けている層と,そうでない人の格差が拡大しているという,内閣官房 山崎氏の言葉を借りれば“セキュリティ格差社会”だ。 「コンピュータ犯罪に関する白浜シンポジウム」は今回で10年目とな
(↑画像をクリックすると動画が再生されます。) 世界最大のSNSサイト、フェイスブック(Facebook)が激しい批判に晒されている。 フェイスブックについては昨年来、トランプが勝利した2016年の大統領選挙でフェイクニュースの拡散に悪用されるのを防げなかったことなどが批判を招いていたが、ここに来て大量の個人情報の流出が発覚したことで、今やマスメディアを遙かにしのぐ世界最強の情報インフラの地位を獲得したフェイスブックのあり方が、ついに政治問題化するに至っている。4月10日、11日の両日、マーク・ザッカーバーグCEOが議会の公聴会に呼ばれ、上下両院議員から厳しい追及を受けた。 著名人の間でもフェイスブックのアカウントを削除する動きが活発化しており、SNS上ではフェイスブックのアカウント削除を呼びかける「#DeleteFacebook」のハッシュタグが飛び交っている。 こうした状況を受けて、個
心当たりのある人も多いのではないでしょうか?詳細は以下から。 初心者がその分野の幅広さや奥深さに気付けず、自分の知識が広大無辺なものであると信じ込んでしまうという誤りはよく見られるものですが、政治についても同様のことが言えることが研究の結果判明しました。 ジャーナル「Political Psychology」に掲載された新しい研究によると、政治的知識の乏しい人に限って自分の政治的知識に自信を持ってしまうとのこと。しかも悪い事に、その傾向は政治的に偏っていればいるほど悪化してしまいます。 この研究を主導したメリーランド州ボルチモアにあるメリーランド大学のIan Anson助教は能力の低い人物が自らの容姿や発言・行動などについて、実際よりも高い評価を行ってしまう優越の錯覚を生み出す認知バイアスである「ダニング=クルーガー効果」が政治の分野でも発揮されると指摘。 その結果、逆説的なことに政治につ
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