スマホで電池の出力を変えられる｢MaBeee｣がついに販売開始
ラジコンとか作ってみたい！ 電池の出力はおもちゃのパワーに影響しています。例えば出力が大きいとミニ四駆は速く走ります。 これまでの常識ではその出力は外からは操作できない…のでしたが、なんとスマートフォンと繋がり出力調整ができる乾電池ケース｢MaBeee（マビー）｣が販売を開始しました！ 乾電池型IoT製品と名付けられたMaBeeeの使い方はとっても簡単。単3乾電池の形をしているMaBeee本体に市販の単4乾電池を入れて、単3乾電池対応のおもちゃなどに挿入します。そしてスマートフォンの専用アプリを使ってMaBeeeと連携することで、電池出力をコントロールできるのです。 MaBeeeのコントロール方法は｢かたむき／ふる／こえ／とけい／でんぱ／ればー／スイッチ｣とさまざま。たとえば｢かたむきモード｣なら、スマートフォンを傾ける角度で電池の出力が変わり、おもちゃの移動スピードが変わります。 この傾
中国軍の3Dプリンタ活用は日本より20年進んでいた 米国に徹底対抗、陸海空ともに実戦配備の段階へ | JBpress (ジェイビープレス)
中国海軍の駆逐艦ハルビンは、海賊対処中に主機関の金属ベアリングが破損した際、艦内の3Dプリンタで新品を製造して取り換えたという。写真は同型の052A型駆逐艦（出所：Wikimedia Commons） 前回（「もう目の前？戦闘機が飛びながらミサイルを作る日」http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/47316）に続いて、3Dプリンタの軍事転用の最先端の現場を見ていく。 前回指摘したように、米軍ではF-18、F-35の金属製パーツだけでなく、ついにオスプレイのエンジン部品まで3Dプリンタで製造を始めるなど、その軍事転用はとどまるところをしらない。 そして、中国軍も2001年（実質的には1995年）より本格的な研究を開始しており、3Dプリンタの実戦配備を進めている。他方、自衛隊のレベルは1995年以前のレベルにとどまっている。今回はその深刻な技術格差を実例をもと
決定間近、オーストラリアは日本の潜水艦を選ぶのか 楽勝ムードではなくなってきた「そうりゅう」 | JBpress (ジェイビープレス)
かねてより史上最大級の武器取引として注目を浴びている、オーストラリア海軍次期潜水艦を選定する作業の結論が、数週間以内に出される見通しである。 選定の対象となっている潜水艦は、日本の「そうりゅう」（三菱重工・川崎重工）、ドイツの「タイプ216」（TKMS：ティッセンクルップ・マリン・システムズ）、それにフランスの「ショートフィン・バラクーダ」（DCNS：造船役務局）である。 「そうりゅう」採用派が唱える戦略的理由とは 日本の「そうりゅう」の採用を支持するオーストラリアの人々の多くは中国脅威論に立脚している。つまり、中国が南シナ海とりわけ南沙諸島に軍事拠点を設置することにより、オーストラリアと中国の間の軍事的緊張が高まった場合にはオーストラリアが利用しているシーレーンが脅威を受けるだけでなく、ダーウィン周辺地域は中国軍爆撃機の攻撃圏内にすっぽりと収まってしまうといった想定がベースにある。 この
カモとしての日本企業の後継 - himaginary’s diary
Chris Arnadeという人が、元ウォール街トレーダーという視点からギリシャ危機についてThe Atlanticに書いている。（H/T Economist's View）。 以下はその冒頭部。 One of the first lessons I was taught on Wall Street was, “Know who the fool is.” That was the gist of it. The more detailed description, yelled at me repeatedly was, “Know who the fucking idiot with the money is and cram as much toxic shit down their throat as they can take. But be nice to them firs
2030年の地熱発電、現在のフィリピン以下 - 新温暖化メモ
「経産省2030年の再エネ比率5年前と不変、地熱コスト2倍に引き上げ」と「2030年の太陽光、現時点認定済で事足りるという悲報」の続き。 2030年の地熱発電比率は1%なのだが、具体的には165万kW。この数字、どれほどのものかとGeothermal electricityを見てみたら、2015年現在のフィリピン1870MW(187万kW)よりも下。日本は今後15年かけても現在のフィリピンにも追いつけない。 日本は2007年時点で世界6位だったが、2010年にはニュージーランド、アイスランドに抜かれて8位に転落、2015年時点では、ついにケニアにも抜かれて9位になった。このままでは現在10位のトルコにも遅かれ早かれ抜かれそうだ。周知のように潜在地熱発電量は世界3位だというのに。 2030年時点でも現在に換算して世界3位。しかし、この15年間、ずっと停滞したままで本当に15年後、現在の3倍に
【経済インサイド】「ドローン規制はナンセンスだ！」焦りにじませる経産省 このままでは燃料電池車の二の舞に…先端技術の海外流出も（1/6ページ）
４月２２日に首相官邸の屋上で小型の無人飛行機「ドローン」が発見された事件。この件でドローンの危険性がにわかに問題視され、内閣官房が大慌てで規制に動き始めた。だが、これを内心快く思っていないのが経済産業省だ。ドローンなどの無人機やロボットの普及・開発を支援し、新たな市場形成を目指す同省にとって、規制強化はその流れに逆行しかねないからだ。無人機の開発技術では米国や中国に水をあけられているだけに、過度な規制に「待った」をかけたがっている。 登録制、免許制は「意味ない」 ドローンの運用規制をめぐり、内閣官房を中心に登録制や免許制で取り締まる動きがあることに、経産省のある職員は「登録制や免許制はナンセンス。効果はほとんどないだろう」と断言する。 まず、購入時に名前や住所を登録させる登録制については「ドローンはインターネットなどで部品だけを購入して組み立てて作ることも容易で、全てを登録して管理するのは
中里一日記: 3Dプリンタはある種の電子機器をソフトウェアのようにする
3Dプリンタはある種の電子機器をソフトウェアのようにする 「周囲が暗くなると電源がオンになる」という装置がある。夜になったら明かりがつく、という仕掛けだ。この仕掛けを内蔵した照明器具やテーブルタップが売られている。 ある日私は、「周囲が明るくなると電源がオンになる」という機能のあるテーブルタップを探した。しかし、なかった。「見つからなかった」という表現では弱い、と感じるほど探したが、なかった。 「人感センサー」という装置がある。人体の発する赤外線などを感知するもので、トイレの照明によく使われている。人がいないときには消灯するので節電になる。照明のほかにも、デジタルサイネージを制御する、防犯カメラの録画をオンオフする等々、用途は広い。 先日私は、インターフェイスがWi-Fiの人感センサーを探した。ACアダプタのような形状で、コンセントに挿して使い、人体を感知するとWi-Fiで通知するという、
テープを剥がしてでナノ粒子：スコッチテープ最強伝説は続く | phasonの日記 | スラド
"Mechanochemical Activation and Patterning of an Adhesive Surface toward Nanoparticle Deposition" H. T. Baytekin et al., J. Am. Chem. Soc, in press (2015). スコッチテープはこれまでにグラフェンを作ってノーベル賞を獲得したり薄膜超伝導を起こしてみたりX線を発生させたり等々と八面六臂の大活躍を見せているわけであるが，その最強伝説にまた新たな一ページが加わることとなった． 今回報告されているのは，スコッチテープを剥がしたものを金，銀，パラジウム，銅などのイオンを含む溶液に浸すと，その表面が金属ナノ粒子でデコレートできる，というものである． 元々今回の著者らは，ポリマーの表面を押しつけてから剥がすと表面で引っかかった分子鎖が切れ，ラジカルやら正
英誌が「日本の高速列車はなぜあれほど良いのか」－イギリスやフランスとの違いを解説 - 英国ニュース、求人、イベント、コラム、レストラン、ロンドン・イギリス情報誌 - 英国ニュースダイジェスト
「エコノミスト」誌の電子版は6月9日付で「日本の高速列車はなぜあれほど良いのか」と題する記事を掲載した。 同誌は、「日本が非常に速いスピードで近代化を遂げた」という明治期には汽車が最先端技術であり、また戦後は再軍備を進めていると疑われることを避けるために航空産業が控えめな動きを見せていた一方で、新幹線の開発によって鉄道事業は著しく発展したと紹介。また日本では、東京、大阪、神戸、京都など一定の地域に人口が密集しており、各地域が鉄道網によって結ばれることで日本におけるビジネスの習慣は大きく変化したと述べている。 さらに同記事は、フランスの高速列車TGVが補助金に依存しているのとは対照的に、最大乗客数を誇るJR東日本は直接的な公的資金を必要としないで運営できていることに注目。その理由の一つとして、英国では線路と列車をそれぞれ別会社が保有しているのに対し、JR東日本は駅、車両、線路をすべて保有して
Yahoo!ニュース - キヤノンも工場を国内回帰 御手洗社長「人材の質は日本が圧倒的に高い」 （SankeiBiz）
キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長は８日、フジサンケイビジネスアイのインタビューに応じ、昨年来の円安などを背景に海外工場の日本シフトを加速させ、今後３年以内をめどに生産額ベースで国内生産比率を現行の４３％から６０％程度に高める考えを明らかにした。事務機器などは１〜３年周期で現行機種を減産し、新機種の生産へと切り替えている。こうしたタイミングで海外生産を減らし、日本で新機種を生産することで国内比率を高める方針。ただ国内回帰に伴う海外拠点からの撤退については否定した。 生産の国内回帰を進める理由について、御手洗氏は「生産現場の人材の質は日本が圧倒的に高いことが大きい」と指摘。その上で、カメラ生産量は１０年前の３倍に増えているにもかかわらず、生産に必要な人材は大幅に減っていることを踏まえ、「優れた生産技術者により生産力が上がり、利益率向上に貢献している。また工場の自動化や内製化により生産効率化を
お・も・て・な・しは日本人の自己満足か：日経ビジネスオンライン
アトキンソン：まず、伝統技術とか職人文化とか言いますが、自分としてはそういうことには割と否定的です。この会社で今までやってきた改革は、ただ単に、一般のビジネスとして考えて、ビジネスの常識を入れたというだけの話だと思います。 伝統技術は、そもそもどこからが伝統技術なのかというと難しいんです。例えば当社は漆塗りをやっていますけれども、西洋のペンキが入ってくるまでは漆がジャパニーズ・ペイントでした。それは当時としてももちろん素晴らしい技術ですが、あえて伝統技術とか伝統文化というものではなかった。 ただ当時は普通に漆が使われていたということですね。 アトキンソン：普通に使われていたものが、西洋から入ってきたものに代わっていっただけでしょう。古いからといって漆を美化する必要があるんでしょうか。漆塗りの人間国宝はいるけどペンキ塗りの人間国宝はいませんね。じゃあ何が違うのかというと、単に古いか新しいかだ
特許、無条件で会社のもの 社員の発明、「十分な報償金」の条件外す 政府方針固める：朝日新聞デジタル
政府は、社員が仕事で発明した特許を「社員のもの」とする特許法の規定を改め、無条件で「会社のもの」とする方針を固めた。これまでは、十分な報償金を社員に支払うことを条件にする方向だったが、経済界の強い要望を踏まえ、こうした条件もなくす。企業に有利な制度に改まることになり、研究職の社員や労働団体は反発し… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
ドイツの教訓：世界が鑑とするミッテルシュタント：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年7月12日号） 多くの国はドイツのミッテルシュタントのような中小企業群を欲しがっている。それを真似るのはそう簡単ではない。 「ミッテルシュタント」と総称されるドイツの中小製造業者は、世界第4位の規模を誇るドイツ経済の屋台骨を支える企業集団としてよく称賛される。個別に見ると、こうした企業は才能を隠すことにかけて世界的なリーダーだ。こうした中小企業は概して同族経営で、小さな町に本社を構え、自社の専門的な機械や部品を購入する企業にだけよく知られている。 「我々は金を掘り当てようとしているのではない」。実験装置メーカー、ザルトリウスの最高経営責任者（CEO）、ヨアヒム・クロイツブルク氏はこう言う。「我々は金採掘業者にショベルを販売しているのだ」 だが、ドイツの隠れた一流企業はますます、一定の世界的名声を博しつつある。大勢の人がトヨタ自動車を研究するために1970年代に
シンガポールは日本の友人か、隠れた仮想敵か - やまもといちろうBLOG（ブログ）
このところ、複数のインシデントでシンガポール法人や、シンガポールに渡った反社会的な日本人によるアプローチが多数視認されており、従前はそれ相応の監視が行き届いていたものが現在では主に金融事犯の踏み台になっている、と指摘されることが格段に増えました。 彼らが採用している政策というものは基本的には都市国家的な世界観であり、エリート志向、選別主義的な側面が色濃くなっています。日本で言うならば東京だけで国を作り、都政において都民住宅その他貧民対策を行わず金融業界その他知的財産の付加価値が高く利益率の高い事業を世界から誘致することに最適化した内容です。 日本の場合は、国際競争力は東京圏が七割がた確保して、利益を出している法人のシェアは東京が圧倒的ですが、一方でその8倍の地方人口も抱えており、これらの1億2千万人の国民はひとつの法律で一体管理されている以上、日本がシンガポールのように富裕層にだけ合理的で
ビットコインは単なる投機筋のための通貨ではない：JBpress(日本ビジネスプレス)
ビットコインは急速に成長することを迫られている。ビットコインの有力な推進者であるチャーリー・シュレム氏が資金洗浄の容疑で先週逮捕された一件は、ビットコインは一体全体何なのか、つまり、仮想通貨なのか、投機資産なのか、それとも交換手段なのかを考えるニューヨーク州当局の公聴会とタイミングが重なった。 一番いい答えは最後の交換手段というものだが、もっぱら興奮を生んできたのは、ビットコインの価値の乱高下と、暗号通貨がドルやユーロなどの法定不換紙幣に取って代わるという自由主義的な約束だった。 結局のところ、昔からある法律はすべての人に影響する。「ビットコイン・ファンデーション」の副会長を辞任したシュレム氏も例外ではない。 決済手段としての大きな可能性 決済はビットコインやその他の貨幣の用途として最も平凡に聞こえるが、これこそが最大の可能性を秘めている。ビットコインなどによる決済は銀行システムに対する挑
人類はロボットによって二分され、支配されるのか？ 第2機械時代の到来、危険を理解していないと大変な目に遭う恐れ：JBpress(日本ビジネスプレス)
人類はロボットによって二分され、支配されるのか？第2機械時代の到来、危険を理解していないと大変な目に遭う恐れ （2014年2月5日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） アラジンはランプを1度こするだけで、すべての望みを叶えることができる知的な存在を意のままに操ることができた。この魔神は身体を持たない精霊だったが、体力も知力もある人造の召し使いがほしいという人々は、手で触れることのできる身体を持つそのような存在も夢見てきた。 そして今日、シリコンや金属、プラスチックでできた身体を持つ召使いは現実のものとなりつつある。だが、果たしてこれは「夢」なのだろうか？ それとも「悪夢」なのだろうか？ 頭のいい機械は我々の助けになるのだろうか？ それともフランケンシュタインの怪物になるのだろうか？ 真の機械知能が創造され、全人類がネットワークで結ばれる世界 この問いは、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の
ドイツの脱原発：環境保全と国際競争力のジレンマ 再生エネルギー法の見直しも。日本はドイツの仕切り直しの原因を直視せよ | JBpress (ジェイビープレス)
難産の末に誕生した第3次メルケル政権が、新年明けてようやく稼働し始めた。新内閣の抱えた問題、および課題については、昨年12月25日にざっと書いたが、中でも一番困難な問題は、エネルギー政策、つまり、脱原発の遂行である。 産業・エネルギー省の新大臣は、SPD（社会民主党）の党首であるガブリエル氏。氏は、今回のCDU（キリスト教民主同盟）との大連立協議で、敗者SPDにとっては余りある豊穣の実りをもたらした政治家だ。 しかし、その手腕は、鮮やかというよりも、相手の弱みに付け込んだ強引さを感じる。政界は、弱肉強食の世界である。そのガブリエル氏、新内閣では、産業・エネルギー大臣のほかに、副首相も兼ねている。 産業省と環境省の利害衝突で行き詰まった脱原発 そして、彼らの長年の夢がかなって、2011年、福島の事故のあと、ドイツは脱原発を決めた。2022年までにすべての原発を止めるということが決まったのだっ
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VW問題でCO2排出量にも疑義 欧州で注目高まるEVと日本車
【BBC】 3D印刷で作った車に乗ってみた 高級セダンのような
[FT]ポルトガルで高学歴・専門職の人材が大量流出 - 日本経済新聞![[FT]ポルトガルで高学歴・専門職の人材が大量流出 - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0e3c5e614e8acdad43d69cde8f3e93836e869a85/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.nikkei.com%2F.resources%2Fk-components%2Frectangle.rev-d54ea30.png)
