外資系の通信会社が「児童ポルノ検知ソフト」を導入し、それがきっかけで警視庁がこの会社の社員を検挙していたことが分かった。 「そんなのがあるんだ?知らなかった・・・」「どれくらいの精度で検出できるんだろう」「外資は児童ポルノとか厳しいだろうな」 外付けHDD持ち込み、画像など閲覧して発覚 検知ソフトのことが報じられると、ネット上では、こんな感想が漏れた。 各種報道などによると、通信会社は2015年8月、検知ソフトを通じて社員の男(34)が職場のパソコンで児童ポルノの画像や動画を閲覧していたのに気づき、警視庁に通報した。男はその後、会社を辞めて、無職になっている。 警視庁が16年1月29日になって、男の自宅を家宅捜索したところ、外付けハードディスクに少女らのわいせつな動画2点が保存してあることが分かった。そして、警視庁の少年育成課が4月6日、神奈川県相模原市在住のこの男を児童買春・ポルノ禁止法