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池田信夫とまとめに関するcastleのブックマーク (4)

  • 池田信夫・池尾和人(池池コンビ)の発言チェックリスト -

    備忘録として作成続行。求む情報。正直いってふたりの発言は稀にしか読まないので。 ●最近のIMF論文について、インフレ目標4%は誤読(池田の発言、池尾の発言) 反論 http://mathdays.blog67.fc2.com/blog-entry-1016.html 証拠1 http://d.hatena.ne.jp/koiti_yano/20100215/p1 証拠2 http://d.hatena.ne.jp/Yasuyuki-Iida/20100215#p2 ●クルーグマンは98年論文全面否定した(池田の発言) 反論 http://mathdays.blog67.fc2.com/blog-entry-1012.html 証拠1 http://d.hatena.ne.jp/tanakahidetomi/20090410#p3 証拠2 http://d.hatena.ne.jp/Yasu

    池田信夫・池尾和人(池池コンビ)の発言チェックリスト -
  • 不況についての迷信 - 池田信夫 blog

    当ブログは匿名の批判はすべて無視しているが、先日の『Voice』の記事を読むと、ネット上の民間信仰が「作家」や「評論家」に与える影響は無視できないようなので、よくある迷信をまとめてみた。不況の原因は「需要不足」だから、景気対策で需要を追加すれば問題は解決する:需要不足には、短期的な要因と長期的な要因がある。前者は金融・財政政策によってコントロール可能なGDPギャップ、後者はコントロール不可能な潜在GDPである。マクロ政策によって達成可能な成長率の上限は、後者によって決まる。今回の日のように、アメリカの過剰消費が正常化することによる潜在GDPの低下を「一国ケインズ政策」で埋めることはできない。 財政支出によって「完全雇用」が実現できる:たとえば輸出企業に20兆円のGDPギャップがあるとき、土木事業に20兆円出しても、輸出企業のギャップは縮まらず、土建業に超過需要が発生するだけだ。不況の

    castle
    castle 2009/03/02
    「米国の過剰消費が正常化する事による潜在GDPの低下を一国ケインズ政策では埋められない」「誤:賃金を上げればGDPは上がる/賃上げが所得に波及する乗数効果より、企業が雇用を減らす「価格効果」の方が大きい」
  • 金融危機についての入門的まとめ - 池田信夫 blog

    年末になって、屋にはぞろぞろ「大恐慌」が出てきた。現在の不況を「大恐慌」などと名づけるは、それだけで読まないほうがいい。それは著者が1930年代と現在の違いを理解していないことを示すからだ。しかし官僚やメディアにはそのレベルの理解も共有されていないようなので、今年の記事をまとめて金融危機についての入門的な知識をまとめておこう。ちょっと長いので、いつも読んでいる読者は飛ばしてください。金融危機の原因は大恐慌とは違う:今回のアメリカの金融危機の最大の原因は、住宅バブルの崩壊にともなって、複雑でリスクの見えにくい金融商品の逆淘汰が起こったことによる金融システムの崩壊だ。これは30年代の大恐慌とも日の90年代とも異なる21世紀型の危機であり、既知の処方箋はない。マクロ政策は、一時的な「痛み止め」の意味はあるが、今回の危機はそれだけで自然治癒するほど軽傷ではない。 大恐慌は再来しない:シュ

    castle
    castle 2008/12/30
    「複雑でリスクの見えにくい金融商品の逆淘汰による金融システム崩壊」「現在、管理通貨制度のもとで中央銀行が金保有量の制約なしに通貨供給を拡大できる(大恐慌の再来はない)」「日本の不況は輸出バブルの崩壊」
  • 地デジFAQ - 池田信夫 blog

    けさの朝日新聞に、アナログ放送が止まる「2011年7月24日まで、あと4年」という記事が出ている。例によって私が、否定的なコメントをする役だ。いつもこういう所に出てくるので、テレビ局に憎まれるのだが、他にいないのだろうか。ただ、いつも同じことばかりコメントするのもいかがなものかと思うので、よく質問される「地デジのFAQ」をまとめておこう。 Q. なぜ需要予測もはっきりしないまま、あわてて地デジを始めたのか? A. アメリカが1998年にデジタル放送を始めたことから、「家電王国の日がデジタルで遅れをとるわけには行かない」という郵政省の面子で始めた。家電産業の優位を守るという産業政策の側面が強く、消費者はカラー化のときのようにHDTVに飛びつくと考えていた。 Q. 業界は反対しなかったのか? A. NHKはHDTV化を進めたかったので反対しなかったが、広告収入が増えないのに巨額の設備

    castle
    castle 2007/07/24
    「Q. さらに国費投入はあるか?/A. 難視聴対策と称して100億円支出」「最初から最後まで役所とテレビ局と電機メーカーの都合だけで計画を進めてきて、土壇場になって消費者がついてこないことに気づいてあたふた」
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