チャットＧＰＴ、音声対話機能を強化 画像も利用可能に―米オープンＡＩ：時事ドットコム
チャットＧＰＴ、音声対話機能を強化 画像も利用可能に―米オープンＡＩ 時事通信 外経部2024年05月14日06時44分配信 新たな生成ＡＩの基盤モデル「ＧＰＴ－４ｏ（オー）」を発表した米オープンＡＩのムラティ最高技術責任者（ＣＴＯ）（ユーチューブより・時事） 【シリコンバレー時事】米新興企業オープンＡＩは１３日、生成ＡＩ（人工知能）「チャットＧＰＴ」の基盤モデルの強化版を発表した。注目を集めたのは音声対話機能。入力から回答までの時間が短縮され、回答途中で質問を追加・修正することも可能になった。声のトーンも指示でき、人間同士の会話に近いテンポでやりとりできる。 生成ＡＩ、動画でも利用拡大 映画やプレゼンに照準 発表された最新の基盤モデルは「ＧＰＴ―４ｏ（オー）」。チャットＧＰＴの無料版でも１３日から、同モデルを使って画像も扱えるようになった。音声対話機能は数週間以内に、企業向けや有料版で先
米中、ＡＩで政策対話 １４日にリスク管理協議：時事ドットコム
米中、ＡＩで政策対話 １４日にリスク管理協議 時事通信 外経部2024年05月13日18時17分配信 バイデン米大統領＝２日、ワシントン（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】バイデン米政権は１３日、米中両国が先進的な人工知能（ＡＩ）に関する政策対話を１４日にスイスで開くと発表した。双方の政府高官が出席する。文章や画像を生み出す生成ＡＩが普及し、インフラ制御や軍事分野でのＡＩ利用が進む中、リスク管理や国内での取り組みについて意見交換し、認識の共有を図る。 中国ＥＶ、制裁関税４倍に 米政権、クリーンエネ保護―報道 米政府高官は記者団に「ＡＩが急速に高度化する一方、安全保障上のリスクもある。意思疎通のチャンネルを開くことに価値がある」と説明した。台湾海峡や南シナ海を巡る緊張が続く中、米中間の対話継続につなげたい考えだ。 国際 コメントをする 最終更新:2024年05月14日18時04分
自炊するな。ガチでやめろ。人生終わる。
引越しをするついでに自炊――家の本の電子書籍化――を行った。以下はその時の作業メモ、および深い後悔についての記録である。短くまとめると、絶対に自炊はしてはいけない。自炊をすると最悪死ぬ。 具体的な自炊の方法が知りたい方はすぐさましかるべき場所までスクロールすればよい。そうやってインスタントに情報を知っていればいいんだ！ ずっとそうしていればいい！ だが覚えておけ、Q. そうやって得た知識が何になるというんだ！ A. 知識になる 前書き 引越しをした。私は引越しを安上がりにするタイプで、おおむね宅急便 + 赤帽 + 自家用車による庶民的な引越しを行うことが多い。だが引越しの詳細についてはまた今度にしよう。 引越しをするついでに家にある本を大雑把に1. 重要な本、2. 持っておく本、3. くそどうでもいい本 の三つに分けた。 各カテゴリには、例えば次のようなものが含まれる。 重要な本 父親から
ｉＰａｄ基本ソフトも対象に ＥＵのデジタル規制：時事ドットコム
ｉＰａｄ基本ソフトも対象に ＥＵのデジタル規制 時事通信 外経部2024年04月29日20時09分配信 【ブリュッセル時事】欧州連合（ＥＵ）欧州委員会は２９日、巨大ＩＴ企業による自社サービスの優遇などを禁じた「デジタル市場法（ＤＭＡ）」の対象に、米アップルのタブレット端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」の基本ソフト（ＯＳ）を新たに加えると発表した。アップルは６カ月以内にＤＭＡを順守する措置を取る必要がある。 巨大ＩＴ規制新法案を閣議決定 スマホアプリの寡占防止―政府 欧州委はアップルについて、利用者が他のＯＳに乗り換えるのを制限することで、「永続的な地位を享受している」と批判した。 国際 コメントをする 最終更新:2024年04月30日18時02分
漫画制作での生成AI活用の現状とは？ 漫画家「うめ」さん作成の100ページ超の資料が無料公開中
経済産業研究所は4月8日、「漫画制作における生成AI活用の現状：2024春」という資料を無料公開した。2人組漫画家「うめ」のシナリオ・演出担当の小沢高広さんが作成したもので、3月に開催した講演で使用したもの。商業漫画において、生成AIを活用しているという小沢さんの知見を全103ページの資料で紹介している。 資料ではまず、うめさん自身の作業環境を例に挙げ「生成AIは新たなツールの1つとして作家を支援することができるが、ネームに関しては、当面の間はほぼ役に立てないと思う」と述べている。AIがもっともらしいウソをつく現象「ハルシネーション」を理由に「事実の検索には不向きだが、エンターテインメントとしての創作には適性があるのではないか」と説明している。 生成AIが具体的に漫画制作で貢献できることの例として、おじさん構文を作るなど「苦手なものを代わりにお願いする」や、アイデアを引き出すツールとして「
配信者に１０兆円支払い ３年間で、短編動画も成長―ユーチューブ：時事ドットコム
配信者に１０兆円支払い ３年間で、短編動画も成長―ユーチューブ 2024年03月29日09時46分配信 動画共有サイト、ユーチューブのロゴマーク（ＡＦＰ時事） 【シリコンバレー時事】米グーグル傘下の動画共有サイト、ユーチューブは２８日、動画配信のクリエーターや企業に対し、２０２１～２３年の３年間に計７００億ドル（約１０兆６０００億円）を支払ったと明らかにした。２１年から始めた１分以内の短編動画も成長しており、１日当たり平均７００億回以上視聴されているという。 Ｖチューバー「奈々鹿」お披露目 奈良県 英語版の公式ブログで、収益分配プログラムに参加する短編動画クリエーターの８割以上が、広告や投げ銭、ショッピングなど他の機能からも収益を得ていると強調。「クリエーターが複数の収益源から収入を得られる唯一のプラットフォームだ」と説明した。 国際 コメントをする 最終更新:2024年03月29日18時
米ＭＳ、生成ＡＩで新組織 トップに英ディープマインド創業者：時事ドットコム
米ＭＳ、生成ＡＩで新組織 トップに英ディープマインド創業者 2024年03月20日14時37分配信 【シリコンバレー時事】米マイクロソフト（ＭＳ）は１９日、生成ＡＩ（人工知能）の消費者向け製品と研究を統括する新組織を設立したと発表した。同組織の最高経営責任者（ＣＥＯ）には、「アルファ碁」の開発で知られ、米グーグルに買収された英ディープマインドの共同創業者ムスタファ・スレイマン氏を起用する。 日本のＡＩ開発を支持 生産性向上の最善策―米エヌビディアＣＥＯ スレイマン氏はＭＳ傘下のビジネスＳＮＳ、リンクトインに「これまでの旅路は素晴らしかった。今後さらにすてきなことが待ち受けている」と投稿した。同氏は２０２２年、生成ＡＩの基盤モデルを開発する米新興企業インフレクションＡＩを共同で設立。ＣＥＯを務めていた。 生成ＡＩ 国際 コメントをする 最終更新:2024年03月21日12時44分
米エヌビディア、時価総額２兆ドルに 生成ＡＩ需要、成長継続に期待：時事ドットコム
米エヌビディア、時価総額２兆ドルに 生成ＡＩ需要、成長継続に期待 2024年02月24日07時38分配信 【シリコンバレー時事】米半導体大手エヌビディアの時価総額が２３日、一時２兆ドル（約３００兆円）に達した。米企業ではアップルとマイクロソフトに次ぐ３社目となる。生成ＡＩ（人工知能）ブームを背景に、今後も成長を続けるとの期待から、２３日の株式市場で株価が５％近く上昇する場面もあった。 【特集】株価の最高値更新、よみがえる記憶◇３４年前、バブル前夜と崩壊後 エヌビディアの画像処理半導体（ＧＰＵ）は、膨大なデータの処理にたけている。生成ＡＩの基盤モデルの学習や推論に有効で、ＡＩ向け半導体で８割のシェアを握る。時価総額は昨年５月の１兆ドル到達から９カ月弱で２兆ドルの大台に乗せた。 生成ＡＩ 国際 コメントをする 最終更新:2024年02月24日10時57分
アップル、ＡＲゴーグル発売 米国で、５２万円から：時事ドットコム
アップル、ＡＲゴーグル発売 米国で、５２万円から 2024年02月03日06時31分配信 米アップルが発売した拡張現実（ＡＲ）対応のゴーグル型端末「アップルビジョンプロ」＝２日、米カリフォルニア州パロアルト 【シリコンバレー時事】米アップルは２日、ＣＧ（コンピューターグラフィックス）と現実の景色を重ね合わせて表示する拡張現実（ＡＲ）に対応したゴーグル型端末「アップルビジョンプロ」を米国で発売した。価格は３４９９ドル（約５２万円）からで、年内に提供地域を広げる。 米アップル、終値で３兆ドル 世界初、アイフォーン堅調―時価総額 カリフォルニア州パロアルトにある直営店には開店前から多くの客が列を成した。インターネットで注文、宅配も選択できるが、店舗で体験した上で購入を検討する人もいたようだ。 ビジョンプロは、高精細な４Ｋ映像に対応。手指や目、声で操作できる。アプリを通じて仕事で使えるだけでなく、
Microsoft Word - FIT2017デジタルゲリマンダーの法規制の可能性
デジタル・ゲリマンダーの法規制の可能性 湯淺墾道†1 概要：近年、SNS による世論操作を通じた投票行動への影響力行使が問題とされるようになってきているが、このよ うな影響力行使は「デジタル・ゲリマンダー(digital gerrymandering)」と呼ばれるようになっている。SNS は、その分 析を通じてある特定の政治的傾向を持つユーザーの集団を特定し、その集団の投票行動に影響を与えることも可能で ある。 これらの SNS 事業者やサーチエンジンによる世論操作や投票行動への影響力行使の法的問題点と、 規制の可能 性について検討する。 キーワード：デジタル・ゲリマンダー、選挙運動、SNS、投票、ビッグデータ 1. はじめに 本 報 告 は 、「 デ ジ タ ル ・ ゲ リ マ ン ダ ー (digital gerrymandering)」 に関する動向を紹介し、 さまざまなデジタ ル・
2023年に死んだ「NFT」とは結局何だったのかを振り返る
アメリカの科学誌・New Scientistが、2023年の非代替性トークン(NFT)の概況を振り返って、「NFT市場は崩壊したようだ」と報じました。 NFTs died a slow, painful death in 2023 as most are now worthless | New Scientist https://www.newscientist.com/article/2406198-nfts-died-a-slow-painful-death-in-2023-as-most-are-now-worthless/ NFTとは、ビットコインなどの仮想通貨を支えるブロックチェーン技術を基盤としたデジタル識別子のことです。一意な価値、つまり他に代えられるもののない唯一無二の価値を担保する性質により、NFTは所有権の概念、ひいては世界経済の在り方を根本から覆すものと嘱望され、一時
国連、「ＡＩ兵器」で初の総会決議 議論加速へ、１５２カ国賛成：時事ドットコム
国連、「ＡＩ兵器」で初の総会決議 議論加速へ、１５２カ国賛成 2023年12月23日16時13分配信 【ニューヨーク時事】国連総会は２２日、人工知能（ＡＩ）が人間の判断を介さずに敵を殺傷する「自律型致死兵器システム（ＬＡＷＳ）」について、世界の安全保障に与える影響を懸念し、対応が急務だとする決議を日米など１５２カ国の賛成多数で採択した。ＬＡＷＳに関する総会決議は初めてで、賛成国は規制に向けた議論を加速させたい考え。 ＡＩの核兵器利用で「新たなリスク」 国連軍縮代表が警鐘 ＡＩの軍事利用に積極的なロシアやインド、ベラルーシ、マリの４カ国が反対。中国や北朝鮮、イスラエル、イランなど１１カ国は棄権した。 国連総会 国際 政治 北朝鮮の今 コメントをする 最終更新:2023年12月27日12時50分
俺のChatGPTこと「GPTs」で最高の英語教師を作り込んだ。題して「冴子先生強化計画」 (1/3)
自分だけのChatGPTを作れることで話題の「GPTs」機能だが、正直に言うといまいちそのインパクトがわからなかった。あらかじめ指示を与えておきたいなら「Custom Instruction」でよくない？と思ってしまったのだ。 だが、前回の記事で、実際にパーソナル英語教師の「冴子先生」を作成し、毎日使い続けてみることで、その印象はかなり変わってきた。 以前からChatGPT（+Custom Instruction）を使った英語学習は実行していたので、GPTs化されたことによって質問方法が変わったとか、ものすごく便利になったとかは正直あまりないのだが、不思議なことにChatGPTに対して以前よりもめちゃくちゃ愛着が湧いてきたのだ。 これだけなら単なるツールの擬人化効果にすぎないのだが、毎日冴子先生の授業を受けていると、改善したい点やアイデアが次々に出てきたので、さらにカスタマイズを進めようと
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ワーム (コンピュータ) - Wikipedia
ワーム（英：Worm）とは、独立したプログラムであり、自身を複製して他のシステムに拡散する性質を持ったマルウェアである。宿主となるファイルを必要としない点で、狭義のコンピュータウイルスとは区別される。しかし、ネットワークを介して他のコンピュータに伝染していく点では共通しており、同一視されることもある。 ほかのマルウェアとの区別[ソースを編集] 初めてウイルスを定義したコンピュータ科学者のフレッド・コーエンは、他のファイルに感染することで増殖するものをウイルスとしており、RFC1983もその定義に従ってワーム単体をウイルスに含めていない。また、ワームには自己増殖機能があることから、同じくマルウェアの一種であるトロイの木馬とも区別される。しかし、一般的な報道などではしばしば同種とされ、また複数のマルウェアの機能を兼ね備えたものも発生している[1]。 歴史[ソースを編集] SF作家のジョン・ブラ
印タタ、アイフォーン製造へ 現地工場を買収：時事ドットコム
印タタ、アイフォーン製造へ 現地工場を買収 2023年10月28日06時56分 【ニューデリー時事】インドのチャンドラセカール電子・情報技術担当閣外相（副大臣に相当）は２７日、同国の大手財閥タタ・グループが米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を国内外向けに製造することになったと明らかにした。 米、中国の半導体高度化警戒 ファーウェイ新型スマホで懸念強まる 報道によると、タタはアイフォーン製造を請け負う初のインド企業となる。同国政府が推進する国内製造業の振興策にも沿った動き。アップルは１４億人超の人口を抱えるインドを販売先としてだけでなく、中国に代わる生産拠点としても重視している。 チャンドラセカール氏はＸ（旧ツイッター）で、アイフォーン生産を受託する台湾の緯創資通（ウィストロン）の取締役会がタタのグループ会社へのインド法人売却を承認したとの声明を紹介。「インドのグロー
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生成ＡＩで岸田首相の偽動画、ＳＮＳで拡散…ロゴを悪用された日テレ「到底許すことはできない」
リスク管理の必要性強調 米ＡＩ規制、大統領令署名―バイデン氏：時事ドットコム