Xがまもなく「いいね」などの指標を非表示に、マスクが宣言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イーロン・マスクは3月6日、X（旧ツイッター）はまもなく、リポストやいいね、返信の件数をタイムラインで非表示にし、見た目をすっきりさせることになると発言した。 彼は6日のモルガン・スタンレーのイベントで、Xがこの仕様変更を検討していると述べ、これらの指標の表示がコンテンツの見え方を乱雑なものにしていると付け加えた。マスクはその後、Xのプラットフォーム上で、ユーザーからの問いかけに反応し「この件は確かに起こっている」と投稿した。 マスクは、新たなタイムラインには彼がXに追加した指標である「表示回数」が、他の指標の代わりに表示されると投稿した。彼はまた、非表示になった指標（リポストやいいね、返信の数）は、その投稿をクリックした際に表示されるようになることを示唆している。 マスクがこれらの指標の削除について語ったのは、今回が初めてではない。彼は昨年10月のサブスクライバー限定の投稿で「メインのタ
働かないが会社は辞めない「静かな退職」 原因は企業側にも | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
仕事への意欲を失い、ただ必要最低限の業務だけを熟す「静かな退職」という働き方が広がりつつある。会社を辞める気はないが積極的に働く気もない。その多くが、入社後にそんな働き方を決めたという。調査により、その実態が見えてきた。 「静かな退職」はアメリカのキャリアコーチ、ブライアン・クリーリー氏が提唱した言葉だ。近年アメリカでも、Z世代を中心にそうした人たちが増えているという。日本では昔から、『釣りバカ日誌』のハマちゃんに代表される「ぐーたら社員」がいた。猛烈社員のアンチテーゼとして、ある意味、理想の生き方だったが、今の企業には働かない社員に給料を支払う余裕はない。 なぜそうした人が増えたのか、GPTW Japan（働きがいのある会社研究所）が企業に勤める男女6998人を対象に調査を実施した。その結果、静かな退職を選択している人の約3割が34歳以下の若手社員であり、理由のほぼ5割が「プライベートな
スタートアップが陥りやすい、3つの「失敗あるある」 どう回避すれば良い？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
私は2005年に社会人になって以来、ソフトバンクやリクルート、ラクスルなどをはじめ、50以上の新規事業に携わってきた。2014年に独立して以降は、コンサルタントなどの業務に従事するほか、役員や株主としてスタートアップでもキャリアを重ねてきた。 スタートアップに携わり見えてきたのは「事業の成功はさまざまな形があるが、失敗要因はどこも似たようなもの」ということだ。 ゲームの世界では、初めてプレイする場合はひっかかるが、一度経験すればミスをすることはない「初見殺し」という概念があるが、それは起業の世界でも散見される。 日本のスタートアップ企業の資金調達額は増加傾向にあり、海外投資家も視線を向け始めた。起業家たちに追い風が吹いていることは確かだが、一方で多くが、期待していた成長を実現できず、イグジットを諦めているのも現実だ。 シードからレイターまで、各ステージで次の段階に進めるのは概ね半数。成長で
衛星データを活用、農業の課題解決を目指す神戸発スタートアップ「サグリ」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
近年、人工衛星から地上を撮影した画像データの活用が拡大している。土砂崩れや浸水被害の把握だけでなく、宇宙から見た街の光を経済成長の指標として使用することもあるようだ。 そんな人工衛星で撮影した画像から、農地の状況を判別し、ビジネスに結びつけようとしているスタートアップがある。坪井俊輔（26歳）が代表をつとめる「サグリ」だ。 同社は、開発途上国で農業のデジタル化を進めようと、衛星からのデータを使い、土壌分析から耕作すべき作物の選択や、肥料を撒く量や場所の最適化などを行うことを目的に、当時横浜国立大学在学中だった坪井によって2018年に設立された。そんなサグリは、6月3日、約1億5500万円の資金調達をしたと発表した。 米ファンドからは「不採択」とされた事業 私がサグリの坪井に初めて会ったのは、同社が創業した2018年。米国シリコンバレーの投資ファンド「500 Startups」と神戸市が共催
入社後1年出社なし。アマゾン事業部長が実践するリモートワークのマネジメント | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新年度が始まりました。昨年に引き続き、新入社員の皆さんの中には、リモートワーク真っ只中で入社された方も多いのではないでしょうか。 私が勤める米アマゾンでも、着任直後の2020年3月から、ほぼ全社員を対象にリモートワークに移行。1年が経った今でもフルリモートワークは継続しています。現時点では、今年の7月から出社が段階的に再開される予定です。 この間、私は日本や米国に身をおきながら、事業部長として各地に点在するチームをまとめ、新しい仲間を迎えてきました。パンデミック以前と比べると、イノベーションやコミュニケーションの点で課題を感じる部分はありますが、反対に、リモートワークには、場所や時間を問わない柔軟な働き方が実現でき、より快適に、効率的に働けるというメリットも感じています。 そこで今回は、私がこの1年間で実践してきた、リモートワーク下でのマネジメントのポイントをご紹介します。 コーヒーチャッ
広がる「ノーコード」 プログラマーが不要に？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マサチューセッツ工科大学（MIT）とインテルの共同研究チームが、アルゴリズムを生成する能力を備えたアルゴリズムの開発に成功した。ただ、これが「スカイネット」が支配するような終末的ディストピアにつながるかもしれないという空想を広げるのは尚早だ。 今回実現したのは、機械によるプログラミングの自動化だ。これによりプログラマーは、退屈で反復の多いさまざまなタスクを自動化できる。そしてこれを限界まできわめれば、動作させたいタスクを記述するだけで誰でもプログラミングが可能になる。 研究チームが開発した「機械推論コード類似性（MISIM）」と呼ばれるシステムは、あるソフトウエアについて、似通った動作をする別のコードとのシンタックスの違いを分析したり、コードの構造を調査したりすることで、どのように動作するのかを学び取る。 自然言語による指示を読み取って自動でプログラミングできるコンピューターというアイデア
1.2億件の特許を学習 数秒で類似特許を発見するAIデータプラットフォームが生まれるまで | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
毎年、グローバルで300万件以上出願されている「特許」。しかし、特許の管理や検索、申請に関わる技術は高度化し、フローは複雑さが増している。 多くの国にまたがる国際出願が標準化する中で、発明者や弁理士がグローバルに特許の存在を調査する作業は藁の山から1本の針を探すよりも困難な作業と言われており、プロのサーチャーでも一件の調査に数日〜数カ月を要する、と言われている状況だ。 そうした特許検索における課題を解決すべく、先日、正式版がリリースされたサービスがAI特許調査プラットフォーム「Amplified（アンプリファイド）」だ。 同サービスは世界中の1億件以上の特許をディープラーニングで学習したAIが、入力される文章に対して即時に類似特許を発見する、というもの。これまで数日〜数カ月かかっていた先行技術調査が約30〜60分以内に短縮されるとのこと。料金は「Pay-Per-Projectプラン」が調査
ビル・ゲイツの成功を支えてきた「4つの習慣」とは？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マイクロソフト生みの親、ビル・ゲイツ ビル・ゲイツの本名は、ウィリアム・ヘンリー・ビル・ゲイツ3世。マイクロソフト共同創業者、「Windows」を開発した人物として知られている。 2008年にはマイクロソフトの一線を退き、会長職へ。それからは妻のメリンダとともに「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」を通して慈善活動に力を注いでいる。 14年には会長職を辞任し、新任のCEOサティア・ナデラをサポートするための、技術アドバイザーとしてのポストに就いている。 ゲイツは世界長者番付で1995年から合計18回、世界1位となった。17年以降はアマゾン創業者であるジェフ・ベゾスに次いで世界2位にランクインしている。19年4月時点のゲイツの資産額は1006億ドルとされている。 ビル・ゲイツとマイクロソフトの歴史 ハーバード大学在学中に、2歳年上のポール・アレンとともにマイクロソフトを設立したゲイツ。 85年には「
納豆菌をプログラミングした「二日酔い防止ドリンク」開発秘話 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま、世界で最も熱い分野といわれ、大物投資家たちも注目する「合成生物学」。1月24日発売のフォーブス ジャパン 2020年3月号では、「AIが加速させた『合成生物学』600社の衝撃」と題し、急成長を遂げる合成生物学のリーダー企業を特集している。 そのなかから、36歳の科学者が起業した米サンフランシスコのジー・バイオティクス社を紹介しよう。 表紙をクリックするとamazonのサイトにジャンプします。 ワインやビール、カクテルなどの洒落たお酒のイラストと、1本のスタイリッシュなデザインの小瓶の写真が並ぶウェブサイト。米国でパーティーの必需品として、若者をはじめ、多くの酒飲みたちから愛されはじめている製品だ。 「大都市を中心に売り上げは伸びており、月30%の成長を続けています」 そう話すのは、合成生物学企業「ZBiotics（ジー・バイオティクス）」の共同創業者兼CEOのザック・アボット（36）
新薬を21日間で設計可能にするAIスタートアップの実力 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
香港に本拠を置く「Insilico Medicine」は9月2日、独自開発したディープラーニングシステムを用いて、人間の肺などの臓器に発生する線維症の治療薬開発が可能であると発表した。 「GENTRL（generative tensorial reinforcement learning）」と呼ばれるこのシステムは、わずか21日間で6種類の治療薬を特定し、そのうちの1つについてはマウスを使った実験で有望な結果が得られたという。この研究は、「Nature Biotechnology」で発表され、モデルのコードはGithubで公開されている。 「我々は、AI戦略とAIイマジネーションを組み合わせた」とInsilicoのCEO、Alex Zhavoronkovは語った。 Zhavoronkovは、2014年にInsilicoを創業した。彼はコンピュータサイエンスを学び、ATIに勤務した経歴を持つ
ディープラーニングの課題に挑む 京都のAIベンチャー「ハカルス」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
画像認識などの分野で続々と大きな成果をおさめているディープラーニング。だが、その最新技術をビジネスの現場で使いこなすためには、いくつかの“問題”があるとされている。 まずディープラーニングには、大量の学習用データが必要となる。しかしながら、すべての企業がデータを潤沢に保持している訳ではない。データを持っていない企業にとっては「絵に描いた餅」に過ぎず、そもそも使えないという大きなハードルがある。 仮にデータを大量に保有していたとして、その「質」も問われてくる。学習に適さない不正確なデータ、言い換えれば「ノイズ」が多く含まれている場合、AIを学習させたとしても思ったような結果が得られない。膨大なデータを処理する時間やコンピューティングパワーも必須となる。 さらに、クラウドにデータをアップロードして処理・学習するとなると、時間ばかりか個人情報などデータセキュリティ上の懸念や対策も、企業のコストと
自意識過剰で失敗の連続。AIオンライン学習サービス立ち上げまでの知られざる試練 #30UNDER30 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
AIの活用が注目される一方で、その担い手が大きく不足している日本。この社会課題に目を向け、石川聡彦が率いるアイデミーは、AIエンジニア・AIプランナーになるためのオンライン学習サービス「Aidemy」を提供している。 石川は今回、日本を代表するビジョンや才能を持つ30歳未満の30人を選出する名物企画「30 UNDER 30 JAPAN 2019」のエンタープライズ・ビジネス部門を受賞。 着実に成長を遂げているアイデミーだが、石川が学生起業してからAIオンライン学習サービスの事業にたどり着くまでの道のりは、試練の連続だった。 企業のAI活用を人材面から支える 石川聡彦が経営するアイデミーは、企業や個人に対して、オンライン上でディープラーニング（深層学習）や自然言語処理などのAI技術を学ぶことができるサービス「Aidemy」を提供している。キャッチコピーは、「10秒で始める人工知能プログラミン
人工知能の次世代を担う「エッジAI」テクノロジーの威力 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
大手テック企業らは近年、「マシンラーニング（機械学習）とAI（人工知能）を民主化する」と盛んに述べている。しかし、機械学習とAIは、コンピュータサイエンスと同じくらい領域が広く、複雑でもある。 こうした課題を解決してくれるのが、シアトルに本拠を置くスタートアップ「Xnor.ai」だ。同社は、クラウドではなくエッジデバイス（現場に近い機器）上で簡単にAIモデルを動かすことを試みている。Xnor.aiは、2016年12月にAli FarhadiとMohammad Rastegariによって設立され、2017年のシードラウンドではMadrona Venturesから250万ドルを、2018年のシリーズAでは、同じくMadrona Venturesなどから総額1200万ドル（約13億円）を調達している。 Ali Farhadiは、2016年に物体検出アルゴリズム「YOLO」に関する共著論文を発表し
AIで「皮膚がん」発見するアプリ、ドイツの研究者らが開発 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ホクロの位置のマッピングを行うヘルスケアアプリ「Miiskin」が、AI（人工知能）を用いて、皮膚がんの一種であるメラノーマの発生の兆候を検知する機能を導入した。 Miiskinがメラノーマを検知する仕組みは、これまで診療現場で用いられてきたものと同じだが、スマホのアプリで診断が可能になったのは初めてだという。このアプリはAIが皮膚のデジタルマップを作成し、ホクロやそばかすの発生を検知する。取得したデータは医師が診断を行う際に役立てられる。 コペンハーゲン大学で、AIや医療画像の解析技術の研究を行うチームと共同で開発されたMiiskinは、患者らが背中を含む様々なエリアの皮膚をデータ化することを助ける。 Miiskin創業者のJon Friisは「広範囲の皮膚を観察し、ホクロなどの疾患の兆候を見つけるためのツールは、これまで一般向けには存在しなかった」と話す。 「成人がメラノーマを発症する
AIがモデルのライバルに？ 「全身画像」量産サービスが始動 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
存在しない画像や動画を新しく生み出す方法として、AI技術のひとつであるGAN（敵対的生成ネットワーク）が近年注目を集めている。今回、京都大学発のAIベンチャー、データグリッドが、そのGANを使って実在しないモデルの全身画像を自動生成するシステムを開発したと発表した。 同社代表の岡田侑貴氏は、「全身モデル自動生成AIは、データを学習した後であれば約1秒で新しい画像を生成することができます。ファーストステップとして、バナーやカタログなど大量にイメージ素材を必要とするシーンで使ってもらえるよう実用化を進めています」と話す。 岡田氏らデータグリッドの問題意識のひとつは、「広告撮影にかかるコストをいかに削減できるか」というものだ。 例えば、ECなどウェブ上でサービスを展開する際には大量のイメージ画像が必須となるが、モデルを起用したり、撮影環境を整えるコストに頭を悩ます事業者は多い。データグリッドは、
AIを名乗るスタートアップの4割が誇大宣伝である事が判明 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
このところ、毎日のようにAI（人工知能）を活用したスタートアップ企業の記事を目にするが、最新の調査で「AIスタートアップ」に分類される欧州の企業の40％が、テクノロジーを誇大宣伝していることが明らかになった。 ロンドン本拠のベンチャーキャピタルMMCが、AI企業を名乗る2830社を調査したところ、実際にAIの定義に当てはまるテクノロジーを持つのは、1580社であることが判明した。 MMCのリサーチ主任を務めるDavid Kelnarは「AI企業を名乗るスタートアップのプロダクトや、公式サイト、公開されたドキュメントを調査した結果、40％の企業のAIが具体的な根拠に乏しいテクノロジーであることが分かった」と述べる。 Kelnar によると、AI企業を名乗るスタートアップの資金調達額はその他の企業に比べて、15％から50％も多いという。 Kelnarは具体的な企業名を明かしていないが、AI関連
「開発してからテストでは遅い」 ソフトウェアテストを自動化する起業家の挑戦 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
変化のスピードが早く、ユーザーニーズも常に変わり続ける時代。ソフトウェア開発において重要なのはリリースサイクルを早め、機能をアップデートし続けていくことだ。 例えば、アマゾンは11秒ごとに新しいコードがデプロイされていたり、ネットフリックスは1日に数千回もデプロイしたりしている。両社のソフトウェア開発を裏で支えているのが「テストの自動化」だ。 一方で、日本国内はアジャイル開発を取り入れる企業は増えてきたが、いまだにマニュアル作業でテストを行っており、スピーディーなソフトウェア開発が実現していない。現在、日本国内のソフトウェア開発市場は15兆円程度あると言われているが、約3分の1がテストに費やされているという。 そうした現状を変えるべく、サンフランシスコを拠点にソフトウェアテストの自動化に取り組むのがオーティファイだ。同社は3月1日、ソフトウェアテストの自動化AIサービス「Autify」のク
メッセアプリでLINEに敗北した起業家は、キャラビジネスで世界一を目指す——クオンが4億円調達 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
LINEやFacebookメッセンジャーで使う「スタンプ」。そのスタンプを起点にキャラクタービジネスを展開するのがクオンだ。同社は2月20日、総額約4億円の資金調達を実施したことを発表した。今後はキャラクタービジネスの世界展開を進める。 今回の資金調達では、ニッセイ・キャピタル、ABCドリームベンチャーズ、オー・エル・エム・ベンチャーズ、みずほキャピタル、SMBCベンチャーキャピタル、一般社団法人CiP協議会の5社1団体からの第三者割当増資および株式譲渡を実施。あわせて三井住友銀行、みずほ銀行からの借り入れを行った。なおクオンは2017年7月に東宝との資本業務提携を発表しており、自社キャラクターを原作にした映像作品も制作している。クオンの累計資金調達額は、合計約8億円となっている。 創業者は「デコメ」ヒットの仕掛け人 クオンの設立は2011年8月。代表取締役の水野和寛氏は、2000年代初頭
ルーターを「仮想通貨ゾンビ」にする悪質ウイルスが拡散中 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
調査企業「Trustwave」の発表によると、サイバー犯罪者らが「MicroTik」社製のルーターをターゲットとしたマルウェア攻撃をしかけ、既に20万台以上のデバイスを感染させたという。 被害に遭ったルーターの大半はブラジル国内のものだというが、Trustwaveはその他の国にも感染が広がっていることを突き止めた。サイバー犯罪者らはこれらのルーターを用い、仮想通貨の採掘を行なっている。 ルーター内部のプロセッサのパワーは、スマートフォンやタブレットには劣るが、インターネットにデバイスを接続する以外の目的にも利用可能だ。犯罪者らはルーター内部に密かに潜り込ませたマルウェアを用い、仮想通貨をマイニングしている。 このマルウェアはユーザーの個人情報を盗み出すことはないが、プロセッサに大きな負担を与えるため、発熱を引き起こす。そのため、感染したルーターは接続スピードが低下し、動作不能になるケースも
Chromeブラウザが誇る鉄壁のセキュリティ「サイト分離」の威力 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルのChromeブラウザ（Chrome 67）には、サイト分離（Site Isolation）というセキュリティ機能が搭載され、データを盗みとろうとするサイトからユーザーを保護している。 この機能は「Spectre」と呼ばれる新種の攻撃に対し、特に威力を発揮する。サイト分離機能はChromeのウィンドウズ版やChrome OS版、Mac版、Linux版で利用可能で、グーグルによるとこれらのバージョンの利用者の99％を守れるという。サイト分離機能は現状ではアンドロイド版Chromeでは利用できない。 Spectre攻撃はパスワードや、クッキー、暗号化キーなどをウェブサイト経由で盗み取るもので、iframeやポップアップでシェアされたデータを攻撃対象とする。サイト分離機能をオンにすると、ウェブサイトが独立したプロセスで読み込まれるようになるため、他のドメインからのデータへのアクセスが防止
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