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労働と大学に関するytnのブックマーク (5)

  • なんで夜間の大学って廃れちゃったんだろうね

    長年SEをやってて、最近はソフトウェアだけじゃなく、 ハードウェアにも興味を持つようになってきた。 なんで、その辺りの分野の学問を体系的に勉強したいなあと思って 社会人でも入れる大学とかないかと色々調べてたんだが、まあ無いね。 大学=若者のもんなんだね。 社会人入試をやってる大学は多いけど、授業が昼間だけだと通えないよね。 ああいうのってどういう人が利用してるんだろうなあ?会社命令で通ってる人かな。 でも、僕が求めてるのはそういうのじゃないんだよな。 会社とは別に、アンダーザデスクでやりたいんだよ。 もっと社会人が通うことのできる夜間の大学がたくさんあればいいのに。 でも、現実はむしろどんどん減っていってるという。 もはやMBAやMOTみたいなのしかないよね。つらたん。

    なんで夜間の大学って廃れちゃったんだろうね
  • (争論)文系学部で何を教える 冨山和彦さん、日比嘉高さん:朝日新聞デジタル

    大学で文系学部は何を教えるべきか。むしろ職業訓練に力を入れたほうがいいのか。人文・社会科学系学部などの「廃止や転換」を促す通達を文部科学省が昨年、全国の国立大学に出して以来、議論が盛り上がっている。いま、大学に求められる役割とは何だろう。 〈議論のポイント〉 ・重視すべきは学術か実学か ・… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

    (争論)文系学部で何を教える 冨山和彦さん、日比嘉高さん:朝日新聞デジタル
    ytn
    ytn 2015/03/04
    まあこの例えに乗っかるなら、「簿記会計の観点と宅建の観点と観光の観点」がバッティングしたときにどのようにそれらを調停したり止揚したりするか、そのプロセスはどのように説明可能かが教養教育に求められる。
  • 和光大学の件ですが - 丸田祥三の rail song

    先日こちらに記させて頂きました和光大学の件ですが、 「首都圏大学非常勤講師組合」( http://hijokin.web.fc2.com/#topics ) にお任せすることになりました。 その経緯や結果等につきましては、非常勤講師組合を通じ、 後日またあらためまして、ご報告させて頂きたいと思います。 ※2015年6月現在、ユニオンは東京都を通して、和光大学に抗議を続けております。 それから、こちらは私の2014年度後期の授業アンケートの結果です。 生徒による教員への評価なのですが、 最も肝心とも云える「3」と「4」の項目に関して、私は最高評価です。 ご高覧頂けましたら幸いです

    和光大学の件ですが - 丸田祥三の rail song
  • 年収250万…早稲田大の非常勤講師らが、大学を刑事告発 突然の雇い止めの実態

    6月27日午後5時から、早稲田大学部構内10号館1F大教室で「大学における貧困、学費・奨学金・非常勤」(仮題)と称してシンポジウムが開催される。大学関係者だけでなく、希望者は誰でも参加できる。 今回のシンポジウム開催のきっかけは、非常勤講師を5年で雇い止めとする就業規程を早大が強行制定したことだ。 この方針に反対する非常勤講師らのリアルな活動を描いた『ブラック大学 早稲田』(同時代社)の著者として、筆者もパネラーとして招かれている。 2013年3月末、突然、非常勤講師を5年で雇い止めにするという就業規程が非常勤講師らのもとに送られてきた。そうでなくとも首都圏大学非常勤講師組合などの調査によると、非常勤講師の平均年収は300万円そこそこで、そのうち250万円未満が4割もいるといい、彼らにとっては死活問題だ。 一方、専任教員の平均年収は、組合との団体交渉の場で副総長が約1500万円と明らかに

    年収250万…早稲田大の非常勤講師らが、大学を刑事告発 突然の雇い止めの実態
    ytn
    ytn 2014/06/07
    ずっと頑張ってた早稲田の非常勤組合の人たち、ついに刑事告発までいったか。
  • 若手研究者夫婦、同居して研究を 文科省が支援制度 - 日本経済新聞

    文部科学省は2014年度から、若手の研究者夫婦が一緒に暮らして研究活動を続けられるようにする新たな支援制度を設ける。夫が別の大学に異動するのを機にが研究職を離れるのを防ぐほか、研究と子育ての両立の悩みを減らすのが狙い。大学を通じて1組あたり最大で年間400万円を支給し、研究を継続できる環境をつくる。女性の活用で研究活性化につなげる。研究者は各地の研究機関を移りながら、成果を積み上げる例が多い

    若手研究者夫婦、同居して研究を 文科省が支援制度 - 日本経済新聞
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