「若者のテレビ離れ」を食い止めるには - 日経エレクトロニクス - Tech-On！
「最近の若い人は、テレビをあまり見なくなっているので困っています」。国内のテレビ・メーカーやテレビ局などの関係者と話をすると、こんなぼやき声を聞くことがあります。 NHK放送文化研究所が2011年2月23日に公表した、「2010年 国民生活時間調査報告書」でも、テレビの視聴時間は若い世代ほど短いというデータが示されています。同調査は、NHK放送文化研究所が2010年10月に、10歳以上の国民7200人に対して実施したアンケートです（有効回答者は4905人）。これによると、テレビの視聴時間が最も長いのは70歳代で、どの曜日も男女とも1日4時間半以上となっています。これに対し、10〜20歳代の男性の平日の視聴時間は1日2時間を切っています。 1日15分以上テレビを視聴する人の比率も、若い世代ほど低い傾向が見られます。50歳代以上の男女は、どの曜日でもその比率が90％を超えているのに対し、例えば
メーカーは「下流食いビジネス」に参入すべきなのか - 日経エレクトロニクス - Tech-On！
従来の電子機器は売り切りが前提で，メーカーは魅力的な製品をいかに低コストで製造するかに注力していれば済みました。しかし，EMS/ODMの台頭で，ハードウエア自体は誰でも用意できる時代になりつつあります。iPhone/iPadの成功に見られるように，「今後は製品と一緒にサービスも提供しなければ生き残れない」と感じているメーカーは多いのではないでしょうか。 日本の電子機器向けサービスで現在，勢いがあるのは，主に携帯電話機向けにゲームやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を提供している「モバゲータウン」と「GREE」でしょう。モバゲータウンを運営するディー・エヌ・エー（DeNA）とGREEを運営するグリーの時価総額は，既にフジテレビや日本テレビを超えているという指摘もあります（ブログ記事）。ビジネスの観点からは，こうした企業は，サービス分野に進出するメーカーのお手本となるべき存在と言
大量生産モデルからの脱却には「アート」が必要---森永卓郎氏の講演から - 日経ものづくり - Tech-On!
経済評論家で獨協大学教授の森永卓郎氏が，先週末，伊藤忠テクノソリューションズ主催のプライベートセミナーで講演した。テーマは「イタリアのものづくりに学ぶこれからの日本経済」。日本企業は何かと米国企業のやり方をまねたがるが，森永氏は「これからは，大量生産してコストを下げるのが企業の成否を決めるのではない。いかに，“変なもの”をたくさん思い付くか，ワクワク，ドキドキするものをどうやって造るかだ。これをイタリアから学ばなければならない」と説いた。 なぜ，イタリアなのか。100年前，イタリアは他国に出稼ぎに行かなければならない人がいるほど貧しかった。その後，イタリアは極めて好調な経済成長を続け，2007年には，ついにGDP統計で1人当たりの所得が日本と肩を並べた。ところが，中身はまるで異なる。日本人の従業員は残業し，休日出勤し，有給休暇は4割しか消化せず，夏休みはわずか1週間。これに対し「イタリア人
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