ゴミで出てきた古新聞が古すぎて逆に貴重なのかもしれない「トップ記事が全部その年の重大ニュースばかり」「ゴミにするなんてとんでもない」こんぶ。 @Mokkosu39 すいません。初めてバズりました。お一人づつ返信できなくてすいません。大切に保管します。他には天皇陛下関連や、スポーツ、オリンピックなどがあります。なかでもこれが1番ビックリしたのと、怖くなりました。 pic.twitter.com/DZcVE66AjT 2020-01-21 23:51:28
戦前最大の右派新聞 約10年分見つかる | NHKニュース
昭和初期に発行され、戦前、最大の右派メディアとも呼ばれた日刊紙、「日本新聞」の紙面、およそ10年間分がほぼ完全な形で残されていたことが分かりました。 これまで多くが失われたとされていて、日本が戦争へと向かっていった道筋を解き明かす貴重な資料として研究者の間で注目を集めています。 元総理大臣、平沼騏一郎が設立した団体の、資料の収蔵庫に保管されていたもので、創刊から休刊するまでの10年間、およそ3000日分の紙面がほぼ完全な形で残されていました。 日本新聞は、発行部数およそ１万6000部と多くはないものの、政官財に幅広い読者を持ち、戦前最大の右派メディアとして右派思想を広めたとされていましたが、現在は多くが失われ、初期の数年間については内容もほとんど知られていませんでした。 紙面は見開き４ページで、創刊号には編集方針として天皇中心の国家体制を絶対のものにする「日本主義」と呼ばれる思想が掲げられ
神戸新聞NEXT｜総合｜ネット記事の英数字「全角」 半角にするって？
「だから新聞社はダメなんだ」「ユーザー目線がない」…。１カ月ほど前に書いた「新聞社のネット記事って、英数字はなぜ全角？」への反響は、それは厳しいものだった。取材に応じた神戸新聞ネクスト編集部もさぞ傷ついているだろうと、近寄らないようにしていたのだが、先日、向こうから声を掛けてきた。「１５日から半角にするわ」。な、なんやて？（黒川裕生） 前回記事（https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/201903/0012161890.shtml）では、新聞社のネット記事で英数字の全角表記が多い理由について、電子版「神戸新聞ＮＥＸＴ」を担当するネクスト編集部に尋ねた。全角が主流になっている事情を説明する中で、「ユーザーから直接要望がこない」ことを理由の一つに挙げたくだりが良くなかったのかもしれない。「言われないからやってません、ということか」などと、ネットユーザーを刺激
ニュースを知っていたところで、意味がないのかもしれない
ニュースを知っていたところで、若者にとっては意味がないのかもしれない。 自分は新聞を読むのがマイブームになっている。 父が新聞を読まないと世の中の動きは分からないと言ったので、真に受けて読んでいる。 東京と朝日、日経をよく読むが、ウェブよりも情報が整理されていて良い。 とりわけ、京都住みであるのに電子版で購読している東京新聞は素晴らしいと思っている。 一般的に、若者の新聞離れはよく言われる。 おそらくだが、若者は経済や政治、文化のニュースを知ることにメリットを感じないのではないか。 若者は芸能ニュースや好きなアーティストの新作さえ知ることが出来たら満足なのだろう。 自分の通う頭の良くない大学を歩いていて感じることだ。 おそらく、加計学園問題も東芝が抱える問題も知らない人間が多い。 彼らにとってそんな問題はどうでもいいのだ。 バイトという小銭集めと恋愛という交尾しか考えていない。 小銭集めと
壇蜜ねえさん流石すぎる！ 同級生のセクハラに悩む女子中学生に「貴女の“大人”をみせるのが一番」
■相談 中学校で男子からセクハラ、イライラ 「今日のブラジャー何色？」と毎日のようにクラスのある男子に聞かれます。最近では「胸をもませるかパンツを見せて」と言ってきます。私はスポーツをしていて、ショートカット。筋肉質だし、エッチな体形でもありません！ もちろん「嫌だ！！！！」と毎日言っていますが、一向にやめようとしません。塵（ちり）も積もればなんとやらで、すごくイライラします。 （福岡..
軽減税率 ３党合意にも違反していない : 社説 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府・与党は、適切に反論するとともに、丁寧な説明に努めねばならない。 民主党の岡田代表は、約１兆円の財源を要することについて「財政再建の旗を降ろすのか。１兆円のバラマキで参院選を乗り切ろうということだ」と決めつけた。 やや性急で、近視眼的な批判だ。医療などの自己負担額に上限を設ける「総合合算制度」の見送りで４０００億円の財源は既に確保された。残りについても、たばこ増税案などが浮上している。 将来の社会保障費の増大を考慮すれば、消費税の再増税は不可避だ。これにも備える軽減税率の導入は財政再建に逆行するまい。 民主党は、消費増税の低所得者対策として「給付付き税額控除」の導入を主張している。所得税の課税対象者に減税し、免除者には給付金を支給する制度だ。 しかし、軽減税率に比べて分かりにくく、消費者の痛税感も緩和されないのではないか。 給付付き税額控除は、所得を正確に捕捉できなければ、不正受給の恐
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
新聞はこれからも「必要」８９％…読売調査 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
情報や知識を得るために、新聞はこれからも「必要だ」と考える人は８９％で、昨年と同数値の高い水準となった。 新聞の報道を「信頼できる」と答えた人は８０％だった。昨年の８６％から低下したが、引き続き高い信頼を維持した。昨年より下がったのは、いわゆる従軍慰安婦問題と東京電力福島第一原子力発電所事故をめぐる朝日新聞の誤報が影響しているとみられる。 朝日新聞の誤報が国際社会における日本の評価に「悪い影響を与えた」と回答した人は７７％に上った。 新聞に期待すること（複数回答）は、「情報を正確に伝える」が最多の６６％。以下、「事実を分かりやすく伝える」６２％、「地域に密着した情報を伝える」３７％、「情報を早く伝える」３１％などだった。
【小保方さんの騒ぎ】オヤジたちが情けない（4月16日） | 県内ニュース | 福島民報
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新聞は時代遅れなの？：朝日新聞デジタル
●ＵＮＮ関西学生報道連盟 「新聞を読もう」と大学の講義や就活の現場でよく言われる。だが、「新聞は時代遅れ」「インターネットなどオンラインの情報で十分だ」という声が学生には根強い。実際、まわりでも新聞を毎日読む学生は少数派だ。学生に新聞は必要か――。私たち京阪神の９大学の学生新聞サークルが加盟する「ＵＮＮ関西学生報道連盟」は１１月末、大阪市の朝日新聞大阪本社アサコムホールでシンポジウムを開き、問いかけた。 「学生×新聞」と題したシンポジウムを前に、連盟内の学生に尋ねたところ、一般紙を毎日読んでいるのは５０人中１１人だった。学生新聞を編集する団体でそうなのだから、他は推して知るべしかもしれない。 新聞はやがて消えていくのか。基調講演をお願いした朝日新聞社の小野高道・デジタル担当補佐兼編集担当補佐は、「紙かオンラインか」という私たちの問いかけに、「両者はよく対立軸で語られるが、共存関係にある」と
Astand：サービス終了のお知らせ
Astand終了のお知らせ 朝日新聞社「Astand」は、2023年7月でサービスを終了しました。 朝日新聞社が有料で提供する情報サービスの配信サイト Astand（エースタンド）は、各サービスの終了にともない2023年7月31日をもちまして閉鎖しました。 今後は、朝日新聞社が運営するニュースサイト「朝日新聞デジタル」をご利用いただきますようお願い申し上げます。朝日新聞デジタルのコンテンツはこちらでご案内しております。 https://digital.asahi.com/info/about/ なお、朝日新聞社のオンライン共通ID 「朝日ID」は引き続きご利用いただけます。 https://id.asahi.com/asahiID/asahiID_site.html
社説：テレビ事業不振 独創性で競争力向上を - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
日本の電機メーカーが苦戦している。パナソニックが、１２年３月期で過去最悪の７８００億円の赤字を計上する見通しを発表したほか、シャープも２９００億円、ソニーは２２００億円などと軒並み赤字決算を予想している。 各社に共通するのは、テレビ事業の不振だ。かつての稼ぎ頭が、韓国メーカーなどとの競争で失速する中、新たな収益事業を生み出す独創性が求められている。 テレビ事業の不振は深刻で、会社全体では黒字を予想している東芝もテレビ事業は赤字を予想する。日立製作所は１月に、テレビの自社生産から撤退することを決めた。 テレビの販売は、国内外で大きく落ち込んでいる。 国内では、昨年の地上デジタル放送への完全移行に伴う買い替えや「家電エコポイント」による需要増の反動が大きい。昨年１０～１２月の販売額は前年同期の２割程度にまで激減した。 海外市場も欧州債務危機の影響を受け、低迷した。特に欧米では、韓国メーカーとの
中日・小出社長「活字文化を断固として守る。来年の電子版は紙の補助」 - edgefirstのブログ
６月に就任した中日新聞社の小出宣昭社長が、９月２６日に業界紙との共同会見を行い、各紙それぞれ大きく取り上げている（9月28日付の「新聞情報」では見開きを使って大々的に詳報）。事実上の社長就任の所信表明演説といってもいい内容で、経営方針や未来への展望について語っている。非常に興味深い内容であるが、当ブログは新聞社とネットの関わりがメーンテーマであるので、そこに重点をおいて発言を紹介していきたい。 読売の渡辺会長は昨年、販売店の総会で「紙の新聞が将来にわたって中軸、電子メディアは紙の補完」と発言したが、小出社長の発言も似たようなものとなっている。なお出典は9月30日付の「新聞之新聞」より。 昨今の経営状況について 厳しい経済環境、厳しい時代というのはこれまで何度もあった。長い新聞社の歴史で見ると、平成20年というのは昭和20年と比べたら別にどうということはない状態。厳しい経営環境であることは事
コデラノブログ4 : 電子書籍は一体誰が恐れているのか 3 - ライブドアブログ
2010年05月11日10:31 カテゴリネット 電子書籍は一体誰が恐れているのか 3 昨日5月10日、いよいよ日本でiPadの予約がスタートした。リアル店舗に並んだ人も多かったと思うが、今日のように雨でなくてなによりだった。 先日、産経ニュースがこんな記事を配信していた。冒頭のインタビューでは、あえて電子書籍に対して否定的な意見を抽出していることからわかるように、全体を通してかなり否定的なスタンスで伝えている。これをiPad予約前日に配信するあたり、どうにかして出鼻をくじいてやろうと躍起になっている新聞社の思惑が透けて見える。 文中で東京電機大学出版局 植村八潮局長の、キンドルは買ったが持ち歩かない、というコメントをわざわざ抜き出しているところも恣意的である。こんなことは、人による。 僕は数年前にSONYのLiblieを愛用していたことがあり、いつも持ち歩いていた。電車の中でもこれでよく
新聞社が「無断リンク」を禁止する3つの理由
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの？」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
リクルートがエリア拡大する番組表無料宅配に新聞業界激震｜inside Enterprise｜ダイヤモンド・オンライン
リクルートが地域限定で行なっている新事業「タウンマーケット無料宅配サービス」に新聞業界が神経をとがらせている。これは週刊テレビ情報紙と地域のチラシを1週間分まとめて、毎週金曜日に無料で宅配するというサービスで、エリアを急速に拡大しているのだ。 すでに2008年3月、東京都町田市、神奈川県相模原市で先行実施しており、09年1月には横浜市、川崎市に拡大、5月からは東京都世田谷区、中野区、杉並区、目黒区、品川区、大田区でサービスを開始する予定だ。 リクルートは該当地域の住宅に申込書を配布して会員を集めており、インターネットでも受け付けている。会費は無料で、会員になれば、話題のタレントインタビューなどを掲載している1週間分のテレビ番組表と、地域のスーパー、家電量販店などのチラシを自宅までクロネコメール便で宅配してくれる。「テレビ欄とチラシで十分」という新聞購読者にとっては、手厚い代替サービスと
図書館と一般人が新聞社の脅威になった日 - 図書館情報学を学ぶ
http://2channel2.blog32.fc2.com/blog-entry-286.html 猥褻記事問題に関する毎日新聞の謝罪に虚偽があったという話。毎日新聞側では「9年前のウェブ版スタートから猥褻記事の問題が発生していた」と内部調査結果で述べていたが、今回11年前にも猥褻記事が載っていたということが発覚したらしい。 ここで興味深いのは、11年前の記事を大学図書館・国立国会図書館のマイクロフィルムから入手したということ。 414 名前：名無しさん＠九周年[] 投稿日：2008/08/11(月) 21:51:17 id:dd6VF8p80 なお、物証自体はここで手に入ります。 http://sinbun.ndl.go.jp/cgi-bin/outeturan/E_S_kan_lst.cgi?ID=007278 007278 The Mainichi Daily News(創刊：
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新潟日報：支社報道部長がツイッターで弁護士に暴言、謝罪 - 毎日新聞
asahi.com（朝日新聞社）：新聞協会加盟全１０３紙が一斉広告 紙の魅力アピール - 社会
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