サッカー ヨーロッパ選手権 スコットランド 約2000人感染確認 | NHKニュース
6月中旬から開かれているサッカーのヨーロッパ選手権をめぐり、イギリスのスコットランドでは、試合を観戦した人などおよそ2000人に新型コロナウイルスの感染が確認されたことがわかりました。 ヨーロッパでは、6月11日から各地でサッカーのヨーロッパ選手権の試合が行われています。 イギリス北部のスコットランドの保健当局は先月30日、ヨーロッパ選手権の試合や関連イベントをめぐり、新型コロナウイルスの感染との関連を調査した結果を明らかにしました。 それによりますと、6月11日から28日までに、ヨーロッパ選手権に関連して感染が確認されたスコットランド在住者は1991人でした。 感染は、6月18日にロンドンのウェンブリースタジアムで行われたイングランドとスコットランドの試合に関係した人たちに集中していて、感染者の3分の2にあたる1294人は、この試合の前後にロンドンを訪れていました。 このうち、397人は
感染再拡大、旅行が原因 英、遺伝子解析で結論―新型コロナ：時事ドットコム
感染再拡大、旅行が原因 英、遺伝子解析で結論―新型コロナ 2020年12月10日20時34分 英スコットランド自治政府のスタージョン首相＝８日、エディンバラ（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】英スコットランド自治政府のスタージョン首相は９日の記者会見で、今夏以降の新型コロナウイルスの感染再拡大は旅行が原因だったと発表した。英科学者チームがウイルスの遺伝子配列を解析した結果、夏季の旅行によって英国内外からウイルスがスコットランドに持ち込まれたと結論付けた。クリスマス休暇を前に、不要不急の旅行の自粛を住民に改めて呼び掛けた。 日本、脱コロナは２２年４月 ワクチン接種出遅れ―英調査 感染拡大中の日本では、政府が推進する観光支援策「Ｇｏ Ｔｏ トラベル」をめぐり、菅義偉首相が「感染拡大の主要な要因とのエビデンス（証拠）は存在しない」と主張している。スコットランドの調査結果は日本の議論にも一石を投じる可
新型コロナに類似した標本、７年前に武漢研究所に送付－英紙サンデー・タイムズ
同紙は３人の死因はコウモリから感染したコロナウイルスの可能性が最も高いと、医師１人を引用して伝えた。この医師の上司が６人の治療に当たった救急外来に勤務していたという。 ウイルス送付の後、武漢ウイルス研究所に所属するコロナウイルス専門家で「バットウーマン」の異名を持つ石正麗氏がこの廃坑を調査。同氏は20年２月の論文で、13年に雲南省で採取された「ＲａＴＧ１３」と新型コロナの相同性が96.2％だったことを明らかにした。サンデー・タイムズは「ＲａＴＧ１３」が雲南省の廃坑で見つかったコロナウイルスであることは「ほぼ確実」だとしている。 ただ同紙は、２種の標本の進化距離は数十年の可能性もあるとの科学者の指摘も伝えた。武漢ウイルス研究所に質問を送付したが返答はなかったとしている。 関連記事
イギリスのジョンソン首相が新型コロナウイルスに感染。Twitterで動画メッセージ
イギリスのボリス・ジョンソン首相は3月27日（日本時間）、公式ツイッターを更新して自身が新型コロナウイルスに感染したと発表した。 24時間以内に発熱や咳の症状が出始め、PCR検査を受けたという。 ジョンソン首相は症状は軽いといい、「私は今、自宅で一人で過ごしていますが、このウイルスと戦うため、テレビ会議を通じて政府の対応をリードしていきます。 一緒にウイルスを打ちまかしましょう」と動画で力強くメッセージを投稿した。 Over the last 24 hours I have developed mild symptoms and tested positive for coronavirus. I am now self-isolating, but I will continue to lead the government’s response via video-conference
元英首相が「世界政府」を提案 新型コロナ、医療・経済危機に対応：時事ドットコム
元英首相が「世界政府」を提案 新型コロナ、医療・経済危機に対応 2020年03月27日06時04分 英国のブラウン元首相＝２０１０年４月、ロンドン（ＥＰＡ時事） 【ロンドン時事】英国のブラウン元首相は世界の主要国の指導者に対し、一時的に「世界政府」を設立するよう呼び掛けた。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、医療・経済両面での危機に対応するためだという。英紙ガーディアンが２６日に報じた。 <関連ニュース 新型コロナウイルス、感染拡大> 報道によると、ブラウン氏は「これは一つの国で対応できる問題ではない。協調した世界的な対応が必要だ」と指摘。まずは医療で緊急対応が必要だとしながらも「医療に介入すればするほど、経済を危機にさらすことになる」と述べた。 その上で、強い権限を持つ世界的な「タスクフォース（特別作業班）」をつくり、ワクチンの共同開発のほか、中央銀行による金融緩和や政府による財政出動で
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