JR王寺駅「パンタグラフ」故障で大混乱！ポテト刺さる事件以来の騒動 | マイナビニュース
JR王寺駅でとんでもない大混乱が起きているようです。７時１９分頃、大和路線王寺駅で架線トラブルが発生、そのため電車の運転を見合わせている状態だという。架線トラブルの復旧は９時３０分頃を見込んでいるとのことだが、この架線トラブル実は電車のパンタグラフが故障したというのだ。故障というよりも、完全に折れ曲がった状態だ。 王寺しんだーーー電車ぜんぶとまったーーーーーーーーパンタグラフねじまがったー大和路ユーザは生駒まわりをー pic.twitter.com/ehRvHCLNjo— みやざきのカーデガン (@hanzakicchi) 2014, 1月 21 王寺人えぐ。 pic.twitter.com/RX0Fkj7I1e— ぽこぱみりのちゃん♥︎ (@s2mtk2) 2014, 1月 21 JR西日本によると、王寺駅で発生した架線トラブルのため、ＪＲ難波駅～奈良駅間・和歌山線：王寺駅～吉野口駅間・
佐々木俊尚さんのツイートまとめ／「2014年、おおらかさと思慮深さの年に」
佐々木俊尚 @sasakitoshinao 「現在のインターネットは、かなり自由に使うことができる。しかし私たちが狂気を押さえられないのであれば、いずれ書き込みに対する規制は強まっていくだろう。そして私たちはかけがえのない自由を失うのだ」／2014年、おおらかさと思慮深さの年に http://t.co/oVJfRIK5bn 2014-01-04 08:21:06 佐々木俊尚 @sasakitoshinao デマこいてんじゃねえさんの言ってることは同意だが、ネット利用者全体が寛容にはなり得ないし、ヘイト的なこの状況はさらに今後も進むと思う。これを避けたい人が個人としてどう対処していくのかを今年は本気で考えないと。＞RT 2014-01-04 08:23:06
「在日」とは、在日の人たちのことではない - 擬似環境の向こう側
今朝の『朝日新聞』に在特会関係の記事が掲載された。そのなかで、反在日デモに参加している女性のことが紹介されている。 韓流ドラマに親しむ「ふつうのＯＬ」だったという。昨年夏、韓国大統領の竹島上陸と天皇謝罪要求に衝撃を受け、ネットで関係記事を検索。在特会の存在を知り、「真実を見つけた」とのめり込んだ。「私も日本を守るために行動しないと」と思ったという。 在日韓国・朝鮮人から何か被害を受けたことがあるのか。そう問うと、女性は答えた。「周りに在日がいないので、どんな人たちなのか直接には知りません」 （出典）『朝日新聞』2013年11月22日 この文章からまず浮かぶのは「ネットde真実」という言葉だ。ネットで見つけた怪しげな情報を「隠された真実」だと思い込み、それに反する情報を受け付けなくなってしまうという状態を指す。だがここでは、「ネットde真実」という話にとどまらず、もう少し踏み込んでこの反在日
共産市議「上納金不満で離党届報道はウソ」 読売新聞は「適正な取材」と真っ向から反論
共産党の神奈川県相模原市議が「年間300万円の党上納金」は納得できないと離党届などを出したと読売新聞が報じたところ、この市議は、そのような事実はない、と報道を否定するコメントを発表した。読売側は、「記事は、適正な取材に基づく」などと反論し、主張は全くの平行線をたどっている。 離党届の記事が出たのは、2013年11月14日付読売新聞の神奈川県版だ。 「年間300万円の党上納金」報道も否定 記事によると、共産党の大田浩相模原市議（37）は、党への寄付金やカンパなど年間300万円余も事実上強制され、生活に支障が出ていると読売の取材に答えた。結婚して子供もできるかもしれないので、議員報酬約1090万円ではやっていけないとしたという。11年4月に初当選したが、公認のときにはそんな話は聞いていなかったとも言っていたとしている。 そして、大田市議は、11月8日に共産党相模原市議団に離団届を出し、10日に
mixiニュースの記事選びの話 - 柑橘系ならみかんが好き
こんにちは。 久しぶりにブログを書いてみましたけど、1回目にしてすでに放置してしまいました。すいません。 mixiニュースの記事はどうやって選ばれるか mixiニュースは、ほぼ人力でニュースをピックアップしています。ゆるい記事も多く、ニュースというよりは、ネットワイドショーという感じでしょうか。 選び方は、編集者による目利きと数値（リアルタイムに閲覧数や投稿数を見ている）によって入れ替えられます。 数値がつくのが先か、人がピックアップするのが先かというと、両方あります。人がピックアップする場合も、数値がつかないと入れ替えられます。 投稿数か閲覧数か mixiニュースはコミュニケーションの触媒としての役割を大きく期待されているため、投稿数は重要指標ですが、投稿数が伸びる記事と、閲覧数だけが伸びる記事は性質が異なります。閲覧数が伸びる一方、投稿がつかないという記事はあります。両方をバランスを見
NHKが「まとめサイト」の問題点を指摘 ネットで「その通り」「論点すりかえ」など盛り上がる
アルバイト従業員などが悪ふざけの写真をSNSに投稿する、いわゆる「バイトテロ」問題をNHKが特集した。炎上に至るまでのプロセスを紹介するなかで、「まとめサイト」の問題点を取り上げた。 このところ広がりを見せている「まとめサイト」だが、テレビで正面から取り上げられるのは珍しい。ネットでは「まあ、事実だよなw」「投稿するやつが悪いんじゃね」「まとめサイトは悪」などと様々な意見が出て盛り上がっている。 義憤や広告収入のため、まとめサイト作成 NHKは2013年10月5日、「週刊 ニュース深読み」で、「ネットへの悪ふざけの投稿 つぶやきが企業を滅ぼす？どう防ぐ"悪ふざけ投稿"」を放送、飲食店のアルバイト店員が調理室の冷蔵庫に入ったり、有名人の個人情報を無断でネット公開したりする問題を取り上げた。 番組内では、「悪ふざけ」画像がSNSに投稿されてから拡散するプロセスや、投稿してしまう若者の心理など説
ヤフーが池上彰さん的ニュースサイトを新たに作る理由 - 日本経済新聞
ヤフーが4月、新たなニュースサイト「THE PAGE（ザ・ページ）」をスタートさせた。ニュースの作成には取材や編集など時間もコストもかかることなどから、同社のヤフーニュースは従来、主として新聞社や通信社などの外部から調達して掲載してきた。ただ、ネット上にあふれるニュースでもカバーし切れていない領域がある。物事の本質や論点を分かりやすく解説した記事だ。新サイトでは、「気になるニュースをわかりやすく
CGアニメによる“生放送”が実現！ 次世代メディア「TomoNews」が厳選する上半期ニュースランキング ｜ ガジェット通信 GetNews
CGアニメによる“生放送”が実現！ 次世代メディア「TomoNews」が厳選する上半期ニュースランキング 約1分のアニメーションを通して事件や芸能ニュースを分かりやすく伝える、台湾発の次世代のメディア「TomoNews」。多くの時間とコストがかかるCGアニメーション作りを、最速90分で行うという驚きの制作風景を以前ご紹介しました。 低コストで生放送が出来る理由は手作りと工夫 今回の生放送を実現したのは、フェイスシフトやモーションキャプチャーの技術と、独自のワークフロー。演者の女性の顔と体の動きがそのままCGアニメに反映され、その場ですぐアニメによる生放送が行えるというわけ。TomoNews編集部内にある小部屋の中には、手作り感あふれるセットが。 もちろん高価な機材もありますが、手作りの「ON AIR」を知らせるライトなど、様々なアイデアが見られます。この様な工夫の数々のおかげで、今回の生放
日本のメディアには､金儲けのプロがいない
勝間和代さんから学べること ――欧米のメディア界では、外部からビジネスのプロがメディア企業に入ってきたりもしますが、日本の場合は、記者・編集出身者がそのまま経営をやることがほとんどです。ビジネスのプロが入ってくる余地がほとんどありません。 外部からのビジネスのプロの登用はある程度は行なったほうがいいですよね。そのほうがみんなハッピーだと思います。だって、そうでないと、「武士は食わねど高楊枝」が成り立ちませんから。収益性に裏打ちされていないと、そんなにプライドも高くもてないでしょうし。 ただ、何でもかんでもビジネスライクに、株主目線、金融市場目線でするのがいいとは必ずしも思わない。メディアには、最後の最後はどこかで非合理的なこだわりをもつことが、長期的には経済合理的に振る舞えるというパラドックスがつねにある。目の前の業績だけを見て経営していては、たぶん株主のためにもならないと思う。 ――今後
Blog on Digital Media › だれがメディアの価値を追いつめているのか
広告配信技術の進展が、 メディアをめぐる生態系を変えていく。 メディア運営者、読者、そして広告主のエコシステムはこのまま変質してしまうのか？ 最新の広告テクノロジーがもたらす衝撃を考える。 最近になって、Facebook が自身の広告価値の毀損を免れるため、「広告主のイメージを損なう可能性があるグループやページへの広告表示を制限する」という取り組みを開始したという報道が、筆者の目を引きました（ITmedia マーケティング「Facebook、ブランドイメージ確保のために広告表示を制限」）。 最近、「広告配信先が選べなくて困る」という広告主が増えているという。多数のメディアと契約し、記事のコンテンツや読者の趣味嗜好に合った広告を配信する第三者配信プラットフォームが増えてきたためだ。第三者配信は、媒体ごとに広告原稿を用意することなく、効率的に多くのメディアに配信する利便性がある反面、配信
メディア・パブ: 世界で最も人気の高い新聞サイト「Mail Online」、勢いが止まらない
英国の大衆新聞サイト Mail Onlineの勢いが止まらない。一昨年前に月間ビジター数でNYタイムズのサイトを追い抜き、世界で最も人気の高い新聞サイトとなっているが、ビジター数がさらに増え続けている。先進国の主要新聞サイトの多くが有料化で生き残りを賭けようとしているが、Mail Onlineは無料サイトとして突っ走しり、多くのユーザーを獲得して広告売上を増やしていく。 今年5月の一日当たりのユニークブラウザー数は820万で前年同月比で46.8%も増えた。月間のユニークブラウザー数は1億2900万に達した。前月比で7.99%も増えている。（Guardianの記事では、わかりやすく月間ユーザー数と言っている）。英ABC(the Audit Bureau of Circulation）の発表データで、英国の他新聞サイトと比較すると次のようになる。海外からのトラフィックも加えている。 ＊Nati
インターネットと「私刑化」する社会（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ブログやソーシャル・ネット ワーキング・サービス（SNS）といった個人が情報発信するメディアはすっかり定着し、それらの動きを伝えるミドルメディアも存在感を増している。このような状況は多様な言論を生み出す可能性がある一方で、ソーシャルメディアとマスメディアによる共振が「私刑」が拡大する社会状況を生み出してはいないだろうか。 炎上がもたらす萎縮効果UGC（User Generated Content）やCGM（Consumer Generated Media）と呼ばれる個人が生み出すコンテンツを巡るプラットフォーム戦争は、グーグルやアマゾン、日本国内はミクシィで、ほぼ勝負は決したようにみえる（実際にはこの後、TwitterやFacebookが登場する）。これらのプラットフォームの上に、多様な言論が花開いている。 ブログやSNSはもちろん、J-CASTニュースなどのニュースメディアやソーシャルブ
BLOGOSへの掲載をやめた理由 - 情報の海の漂流者
ちょっと思うところがあって何ヶ月か前に「BLOGOS」への「寄稿」をやめました。 検索流入の変化は BLOGOSを退会した人の中には、検索エンジンからのアクセスが急増した人と変わらなかった人がいるみたいですが、うちの場合は後者の「変化なし」でした。 cf増えた人の例 BLOGOS退会して検索流入が三倍に増加した これはまぁ予想していた通りの結果です。 検索エンジン経由で人気があるブログ記事はアクセスのタイプごとに３つに分けることができます。 1.時事ネタ……数日間だけものすごく盛り上がってその後はほとんど需要がなくなる 2.安定系………長期間安定して需要がある 3.季節系………特定の季節だけ需要がある（クリスマス・バレンタイン等） このブログは時事系の記事が多く、そもそもロングテールで検索流入がある安定系の記事はそんなにないんです。 だから仮に検索エンジンにコピーコンテンツ扱いされてSEO
せっかくの安倍晋三・橋下批判を有料配信する東京新聞の野暮 - kojitakenの日記
株価が上がって狂喜するのも下がって株価が安倍晋三に「ざまあみろ」と言うのもどちらも趣味ではない。どちらの立場にしても株価の動向が気に食わない傾向に転じたら自らの拍手喝采がブーメランになるだけだろう。だが、安倍晋三が持論としている歴史修正主義に起因するリスクを日本が抱えていることだけは忘れてはならない。 http://d.hatena.ne.jp/vanacoral/20130604（2013年6月4日）に引用されている東京新聞の記事の指摘は必読だ。記事の全文が紹介されている上記リンク先をご参照いただきたい。 ところでこの記事、東京新聞のサイトでは全文が読めないのだ。 http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokuho/list/CK2013060402000163.html 「慰安婦」「侵略」で安倍首相と橋下市長はどこが違うのか 一連の慰安婦発言で、「火だるま
日本に「良質な言論空間」は生まれるか--ハフィントン・ポスト日米両編集長の挑戦
「THE HUFFINGTON POST」を運営するザ・ハフィントン・ポスト・メディアグループが、朝日新聞社との合弁会社を通じて日本版となる「THE HUFFINGTON POST in association with THE ASAHI SHIMBUN（ハフィントン・ポスト）」を公開した。 米国では月間4600万人が訪問し、記事を寄稿するブロガーは3万人以上。2012年4月には米国国内報道部門も受賞した読者参加型のウェブメディアだ。その成功の秘訣は、記事とその記事に対するユーザーのコメントを集約するプラットフォームを作ったことにあるという。 これまでの成功の理由や日本進出への意気込み、さらにはウェブメディアの今後について、ザ・ハフィントン・ポスト・メディアグループのプレジデント兼編集長のArianna Huffington（アリアナ・ハフィントン）氏、CEOのJimmy Maymann
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