なぜ石油は「なくならない」のか？: 海の研究者：
前回・前々回に、石油の価格が長期的に上昇傾向なこと、その主な要因は 石油の生産量が頭落ちになっていることを書きました。 ・石油価格はだんだん上昇（http://goto33.blog.so-net.ne.jp/2011-08-27） ・原油価格はなぜ上昇するか？（http://goto33.blog.so-net.ne.jp/2011-09-04） では石油は将来なくなってしまうのでしょうか？ 前回の記事で「ピーク・オイル」の話をしました。 いまが石油生産量のピークで、今後は毎年の石油生産量は徐々に減っていく、と。 ところが次のグラフを見て下さい。これも石油生産量の実績と今後の予測です。 （国際エネルギー機関（IEA）による報告書「世界エネルギーアウトルック2010」より） （http://www.iea.org/weo/docs/weo2010/key_graphs.pdf） ・・・ピー
藻類の超高速増殖で日本が産油国になる？：日経ビジネスオンライン
燃料の常識を一変させるもしれない研究が進んでいる。微小藻類だ。旺盛な繁殖力を生かして大量に培養した藻類から油分を搾り出し、石油やガソリンを代替しようというのである。 生物資源を原料とするバイオ燃料は、燃やしても大気中のCO2を増やさない再生可能エネルギーとして注目されてきた。 欧州では2012年1月から国際線の航空機に温暖化ガスの排出削減を義務付ける規制がスタート。規制強化をにらみ、航空会社などはCO2削減策として、これまでバイオ燃料を混合したジェット燃料による試験飛行を繰り返している。航空業界では品質とコストで競争力のあるバイオ燃料への期待が高まっている。 トウモロコシなどを原料にしたバイオ燃料はよく知られている。だが、作物の場合、耕作面積を急激に増やすことはできない。限られた作物の中から燃料利用が増えれば、穀物価格が高騰するなど食糧供給不安につながる。そこで、バイオ燃料研究の主流が非食
シェールオイル埋蔵わずか、全国消費１日分か : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
石油開発大手の石油資源開発は３日、秋田県でシェールオイルの採取に成功した。 採取は国内初で、国産資源の開発や、掘削技術の向上につながるとの期待が出ている。ただ、推定埋蔵量はわずかで、日本のエネルギー不足を解消する決め手にはなりそうにない。 実証試験が行われたのは、同県由利本荘市の鮎川油ガス田。同社は、来年度に試験生産を始めたい意向だ。推定埋蔵量は５００万バレルで、日本の石油消費量の１日分程度しかない。秋田県全体でも１億バレルにとどまり、日本が権益を手放したイランのアザデガン油田（推定埋蔵量２６０億バレル）など、世界の大型油田と比べると、規模はごく小さい。「日本のエネルギー需給に与える影響は軽微」（石油資源開発）という。 それでも、採掘技術を蓄積できる意義は大きい。シェールオイルは、米国のほか、カナダやロシアなどでも開発が進んでいる。日本の商社や石油元売り大手なども、海外でシェールオイルの権
シェールオイル“国内初の採取に成功” NHKニュース
新たな地下資源として注目される、「シェールオイル」と呼ばれる原油の生産に向けて、秋田県由利本荘市で行われている実証試験で、試験を行っている採掘会社が、３日朝、国内で初めての「シェールオイル」の採取に成功したと発表しました。 「シェールオイル」は地中深くにある硬い岩石の層に含まれる原油の一種で、採掘技術の発達で開発できるようになり、新たな地下資源として注目されています。 石油や天然ガスの採掘会社「石油資源開発」は、１日から秋田県由利本荘市の「鮎川油ガス田」で、国内では初めてとなるシェールオイルの生産に向けて実証試験を行っています。 試験では、地下１８００メートルほどの硬い岩石の層から原油を取り出すため、岩石を溶かす酸を注入したうえで、２日から原油を取り出す作業が行われてきました。 そして、「石油資源開発」は３日朝、「採取に成功して、酸と交ざった原油が少しずつ取り出され始めた」と発表しました。
日本のバイオマス政策はなぜ迷走したのか：日経ビジネスオンライン
2011年2月に総務省のバイオマス政策評価で、「1374億円以上かけて国が行ってきたバイオマス政策によるバイオマス関連事業214事業中、効果が発現しているものは35事業で、これらにも施設の稼働が低調なものが多い」と指摘されたことを第4回で紹介した（バイオマスに関心のある方は、ぜひこの報告書を読むことをお勧めする。日本のバイオマスの状況について、非常に緻密に調査されている）。 この総務省の評価にも、バイオマスに長年かかわっている人間には、後出しじゃんけんだと感じる指摘や評価の仕方として疑問を感じる内容もある。例えば、事業が計画された時点ではあまり認識されていなかったライフサイクルアセスメント（LCA）を持ち出したり、マテリアル利用を資源有効利用ではなく温暖化対策効果で測ろうとしたりする点だ。 そうは言っても、特に公的機関や第三セクター、森林組合が行っているバイオマス事業のほとんどで採算がとれ
尖閣諸島周辺海域の石油埋蔵量について：科学・技術の国らしく正しく知ろう - シフトム
10月7日に中国が、尖閣海域日本領海で中国漁船衝突事件を起こし、さらに尖閣諸島領有権を主張したことに関連して、尖閣諸島周辺海域の石油埋蔵量に強い関心が広がっている。 その内容は、「尖閣列島周辺海域には、世界第二位のイラク並みの1000億バレルを超す石油埋蔵量がある」との報道が殆どであり、これを正しいと思う国民が増えているようである。 しかし、この埋蔵量推定は1970年ころのものであり、その後の調査技術の進歩と詳細な調査の結果、1994年時点での日本政府の公表では、日中中間線より日本側海域での究極可採埋蔵量は32.6億バーレル（5.18億キロリットル）で、1970年時の30分の１である。 なぜ、こんなに違うのか、歴史的に追ってみよう。 1970年簡易調査法による埋蔵量評価 1968年、国連・アジア極東経済委員会（ECAFE）が東シナ海で海底調査を行い、1969年に出されたその報告「
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