【読売新聞】 SNSで著名人になりすまして投資を呼びかける偽広告の問題が深刻化している。米SNS大手メタが運営するフェイスブック(FB)やインスタグラムで数多く確認されており、無断で写真を使われた著名人らがメタ側に抗議。偽広告を信じ
【読売新聞】 SNSで著名人になりすまして投資を呼びかける偽広告の問題が深刻化している。米SNS大手メタが運営するフェイスブック(FB)やインスタグラムで数多く確認されており、無断で写真を使われた著名人らがメタ側に抗議。偽広告を信じ
Appleのティム・クック最高経営責任者(CEO)は、TwitterとWeiboしかソーシャルメディアはやっていないとされていましたが、7月にInstagramに同氏のアカウントが立ち上がりました。Appleのバイスプレジデントも複数フォローしていたため、アカウントは本物であると信じられてきましたが、実はフェイクであったことが明らかになったそうです。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleのティム・クックCEOのInstagramアカウントが7月に立ち上がった。 2. Appleのバイスプレジデントも複数フォローしていたが、フェイクだったという。 3. アカウントはすでに削除されたようだ。 投稿はいかにも本人らしいもの 今年7月に作られたInstagramアカウント@tim.d.cookは、8月20日にWorld Photography Dayを祝してiPhoneで撮影された
ビジネス向けSNS、LinkedInには、現地時間2022年10月10日の時点でAppleの従業員として約60万人が登録されていました。 ところがその翌日、Apple社員としての登録者数は半数以下に激減しました。削除されたアカウントは偽物だったとのことです。 1日で登録者数が激減!AppleそしてAmazonも LinkedInにおけるApple社員の登録数の激減を最初に発見したのは、ビジネス用ネットワーキングサイトのデータ追跡を行うデベロッパー、ジェイ・ピンホ氏でした。 同氏によると、10月10日時点では、576,562人がApple社員としてLinkedInに登録されていました。ところがその翌日には登録者数が285,000人以下へと激減していたそうです。同氏はこの一件をサイバーセキュリティブログ「Krebs on Security」で報告しています。 ピンホ氏によればLinkedInの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く