陰謀論者 vs. 生成AI──大規模言語モデルは陰謀論を説得できるか？ 米MITなどが2000人以上で検証
陰謀論は一度信じ始めると、反証によって覆すのが非常に難しい信念だと考えられている。しかし、この研究では従来の陰謀論に対する反証の試みが失敗してきたのは、単に各陰謀論者に合わせた説得力のある反証が不足していたためではないかという可能性を検討した。陰謀論者は自分の関心のある陰謀について非常に詳しいことが多く、反論する側が議論で劣勢に立たされるのである。 この課題に対処するため、この研究ではLLM（GPT-4 Turbo）を活用した。実験では、計2190人の陰謀論者がLLMと3ラウンドの対話を行った。参加者は自分が信じる陰謀論を詳細に説明し、AIにはそれぞれの陰謀論の信念を低下させるよう指示した。 その結果、参加者の陰謀論信念が21.43％低下した。さらに、参加者の27.4％が対話後に陰謀論を確信しなくなった。この効果は2カ月後も持続し、非常に広範な陰謀論で一貫して見られ、陰謀論信念が深く根付い
漫画制作での生成AI活用の現状とは？ 漫画家「うめ」さん作成の100ページ超の資料が無料公開中
経済産業研究所は4月8日、「漫画制作における生成AI活用の現状：2024春」という資料を無料公開した。2人組漫画家「うめ」のシナリオ・演出担当の小沢高広さんが作成したもので、3月に開催した講演で使用したもの。商業漫画において、生成AIを活用しているという小沢さんの知見を全103ページの資料で紹介している。 資料ではまず、うめさん自身の作業環境を例に挙げ「生成AIは新たなツールの1つとして作家を支援することができるが、ネームに関しては、当面の間はほぼ役に立てないと思う」と述べている。AIがもっともらしいウソをつく現象「ハルシネーション」を理由に「事実の検索には不向きだが、エンターテインメントとしての創作には適性があるのではないか」と説明している。 生成AIが具体的に漫画制作で貢献できることの例として、おじさん構文を作るなど「苦手なものを代わりにお願いする」や、アイデアを引き出すツールとして「
「アカギ」など人気マンガのコマ、サイトに貼れる「マンガルー」 著作権処理済み
「アカギ」など人気マンガのコマをWebサイトやブログ、SNSに貼れる無料サービス「マンガルー」が登場した。 「アカギ」（福本伸行）など人気マンガのコマをWebサイトやブログ、SNSに貼れる無料サービス「マンガルー」が登場した。権利者から許諾を受けてコマを配信。ユーザーは著作権侵害の心配なくサイトの表現力を高められ、マンガの権利者は著作権を守りながら認知を拡大できる。 アカギのほか「ぼのぼの」（いがらしみきお）、「テンプリズム」（曽田正人 原案／瑞木奏加）、「おやおやこども」（木下晋也）などの作品を配信。4月から「サラリーマン金太郎」（本宮ひろ志）を期間限定配信するなど作品は随時追加する。 マンガルーのWebサイトからメールアドレスやサイトURLなどを入力して申請し、アカウントが発行されれば利用できる。 マンガルーのサイト上でコマを切り出し、表示された埋め込みコードを自分のサイトに貼り付けれ
東大の「教員向けChatGPT講座」無料公開 「多くの教員が困るだろう」から
ChatGPTの基本からその構造、教育利用を検討する際の注意点、具体的な活用法などを解説した講座。 「教育機関などの勉強会、研修などでご活用ください」と呼び掛けており、利用の際に事前の連絡は不要という。 関連記事 「東大生や教員は、生成系AIにどう対応すべきか」東大副学長が声明 「組換えDNA技術に匹敵する変革」 「東京大学の学生や教職員が生成系AIに対してどのように向き合うべきか」――東京大学副学長の太田邦史教授が声明。 「GPT-4」搭載ChatGPTに東大入試数学を解かせてみた GPT-3.5との回答の違い、点数は？ AIチャットbot「ChatGPT」「新しいBing」に、人間には答えにくい質問や、答えのない問い、ひっかけ問題を尋ねてみたらどんな反応を見せるのか。それぞれの反応からAIの可能性、テクノロジーの奥深さ、AIが人間に与える“示唆”を感じ取ってほしい。 東大松尾教授が答え
VTuberファンの3割は週3時間以上見る 矢野経済研究所調べ 20時間以上も「一定数」
矢野経済研究所は3月20日、VTuberファンの30％は週に3時間以上、関連動画を視聴しているとする調査結果を発表した。同時に実施したVTuber事務所の認知度調査では「にじさんじ」「ホロライブ」が圧倒的だった。 VTuberに関する消費者アンケート調査を実施し、「VTuberに興味がある」と回答した15～39歳の男女894人に関連動画の視聴時間を聞いた。「週に1時間未満」が34.1％で最も多く、「1～3時間未満」が26.9％で続く。 「3～7時間未満」は14.9％、「7時間以上」は15.1％となり、合わせて30％のファンは週に3時間以上、ライブ配信やアーカイブ、切り抜きといった関連動画を視聴していることが分かった。週に20時間から30時間以上も視聴しているという回答も「一定数見られた」としている。 11のVTuber事務所とプロジェクトをあげ、その認知度や「“推し”がいるか」を聞いたとこ
カメラに「存在しないもの」を見せるサイバー攻撃 離れた場所から電波を送信 成功率は99％
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 英オックスフォード大学の研究チームが発表した論文「Signal Injection Attacks against CCD Image Sensors」は、電波を使い、画像認識システムをだまして存在しないものを見せる手法を提案した研究報告だ。任意の文字や画像などを離れた場所からカメラシステムに電波を送信することで、例えば真っ黒であるカメラフレームに文字を浮かび上がらせることもできる。 現在は、CMOS（Complementary Metal-Oxide-Semiconductor）とCCD（Charge-Coupled Device）イメージセンサーという2つの主要なイメージセンサー・アー
ネットに接続していないPCをハッキング 超音波で機密データを盗む攻撃 イスラエルの研究者が発表
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 イスラエルにあるBen-Gurion University of the Negevの研究者が発表した「GAIROSCOPE: Injecting Data from Air-Gapped Computers to Nearby Gyroscopes」は、インターネットに接続されていない「エアギャップ・ネットワーク」内のコンピュータから機密データを盗む攻撃を説明した研究報告だ。 エアギャップされたコンピュータ上で動作するマルウェア（あらかじめマルウェアを仕込んでおく必要がある）が、超音波の周波数を介して数メートル先のスマートフォン（ターゲットのコンピュータを操作する従業員などのスマートフォ
YouTubeで不正に収益化する6つの悪用方法、米研究者らが分析結果を公開
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米シカゴ大学と米パデュー大学の研究チームが発表した「Behind the Tube: Exploitative Monetization of Content on YouTube」は、YouTubeの不正収益化行為を研究した論文だ。世界中のオンラインコミュニティーとYouTubeアカウント売買サイトから複数の情報を集め、どのように不正行為をしているかを分析して6つのカテゴリーにまとめた。 不正情報の収集 研究チームはYouTubeで不正に収益化している情報を得るために、世界10カ国の最も人気のある掲示板などのオンラインコミュニティーからデータを収集した。収益化関連の投稿やスレッドを特定す
KADOKAWA、新作YouTubeアニメの二次創作を許可 切り抜き動画や同時視聴、収益化などOK
KADOKAWAは8月2日、YouTueアニメ「世界の終わりに柴犬と」の二次創作ガイドラインを発表した。同作の内容の一部を編集したアップロードする「切り抜き動画」やライブ配信での「同時視聴」などをYouTubeで公開可能としている。条件として動画概要欄へのクレジット表記や連絡先などの登録を求めている。 二次創作可能なプラットフォームはYouTubeのみ。メンバーシップなど別途視聴に料金を課す公開方法はガイドラインの対象外になる。条件を満たせば収益化も認める。 二次創作に利用できるのは、YouTubeチャンネル「世界の終わりに柴犬と」で公開されたコンテンツ。またアニメのメインビジュアルやロゴ、絵文字などのデータを公開しており、こちらも二次創作に使用可能としている。
“人知を超えたAI”はビジネスに不適切 「説明可能なAI」が求められるワケ 機械学習の“グランドマスター”(Kaggle Grandmaster)が解説
“人知を超えたAI”はビジネスに不適切 「説明可能なAI」が求められるワケ 機械学習の“グランドマスター”(Kaggle Grandmaster)が解説 一昔前まで、AIはフィクションの中の話だった。「2001年宇宙の旅」に登場したAI「HAL 9000」のように、人間の理解が遠く及ばない判断を実行する“人知を超えた存在”として描かれることが多かった。 しかし現在、AIは私たちの生活に浸透している。あらゆる分野でAIのビジネス活用が進む一方で、さまざまな課題も見えてきた。その一つがAIのブラックボックス化だ。AIで満足のいく結果を出力できても、「なぜその結果になったのか」「根拠はどこにあるのか」が分からない点を懸念する声がある。万が一トラブルが起きたとき、その理由を説明できないのはビジネス上のリスクだ。 「AIの創造は人類史上で最大の出来事ですが、リスク回避の方法を学ばなければ、残念ながら
ネオジム磁石製おもちゃに「知育、教育などの表現控えて」 経産省がECモール事業者に協力要請
経済産業省は6月24日、ネオジム磁石を使ったおもちゃなどを販売する際に、商品説明に「知育」「教育」といった言葉を使わないよう、ECモール事業者に対し協力を要請した。ネオジム磁石製品を子供が誤飲し、開腹手術が必要になるなどの事故が複数起きていることを受けた対応という。 経産省は他にも、（1）商品説明に対象年齢14歳以上と明記すること、（2）子供が誤飲し開腹手術が必要になった事故が複数起きていることを明示し、子供に触れさせないよう注意喚起すること、（3）商品説明に「子供」「親子」「おもちゃ」といった言葉を使わず、子供の写真やイラストを使わないこと──などを、ECモール事業者や販売事業者などに呼び掛けている。 購入者に対しては、ネオジム磁石製品を子供に触れさせないよう注意し、誤飲事故が起きた可能性がある場合は、すぐに医療機関を受診するよう注意喚起している。
ビル・ゲイツ氏、「NFTは大馬鹿理論に基づいている」
米Microsoftの共同創業者で世界長者番付4位のビル・ゲイツ氏は6月15日（現地時間）、米TechCrunch主催のイベントに登壇し、NFT（代替不能なトークン）についての質問に対し、「私は関与しない。当然だ」と応えた。 NFTは「100％、Greater fool theoryに基づいている」とゲイツ氏。Greater fool theoryとは、金融業界で、過大評価された資産でも、自分より愚かな誰かにさらに高値で転売できると踏んで購入することを指す。現実的な価値との乖離が大きくなりすぎれば、価格は大幅に下落する。 ゲイツ氏は、農場や工場など、形あるものを生産する組織に投資することを好み、暗号通貨やNFTには関心がないと語った。 「サルの高価なデジタル画像は世界を大きく発展させるだろうが」と米Yuga Labsが提供する人気NFT「Bored Ape Yacht Club」（BAYC
「2022年の10大セキュリティ脅威」の手口と対策、IPAが約60ページの資料公開 「組織編」を追加
情報処理推進機構（IPA）は3月10日、2021年に起きた情報セキュリティ事案を基に、社会的影響の大きさをまとめたランキング「情報セキュリティ10大脅威2022」について、ランクインした脅威の動向や対策をまとめた資料を公開した。ランサムウェアや標的型攻撃、フィッシング詐欺といった脅威の特徴や手口を、約60ページに渡って解説している。 情報セキュリティ10大脅威2022はIPAが1月に策定。組織向けTOP10と個人向けTOP10で2つランキングを公開しており、組織向けでは「ランサムウェア」「標的型攻撃」「サプライチェーン攻撃」などが、個人向けでは「フィッシング詐欺」「ネット上での中傷やデマ」「メールやSMSを使った詐欺・脅迫」などが上位に入った。 今回公開したのは、2月に公開した個人向けTOP10の解説資料に、組織向けTOP10の解説を加えて編集し直したもの。追記部分では、組織向けTOP10
1年で倍に増えた「実物大ガンダム」 お台場、横浜から上海、福岡へ VR空間や東京五輪にも
カレンダーが2021年に変わる直前に動き出し、日本どころか世界中の注目を集めた横浜「動く実物大ガンダム」。しかし興奮さめやらぬ2021年の1月、最初に届いた報せは緊急事態宣言発令による「時短営業」だった──コロナ禍に翻弄されながらお台場、横浜から上海、そして福岡へと広がった実物大ガンダムと関連する話題を記事で振り返る。 動く実物大ガンダムも時短営業 緊急事態宣言受け 一部で払い戻し対応も 動く実物大ガンダムのプロジェクトは2014年にスタート。全世界からアイデアを募り、ロボット研究者や関連企業で構成するプロジェクトチームが全高18mという「最大の可動型ヒューマノイドロボット」（ギネス世界記録）を作り上げた。 当初は2020年10月に営業を開始する予定だったが新型コロナウイルスの感染拡大などで2カ月延期し、公開後も時短営業を余儀なくされるなどコロナ禍に翻弄された1年だった。公開は2022年3
“最強生物”クマムシ、量子ビットと量子もつれになる 絶対零度・高真空に420時間さらされても生還
宇宙空間などの極限環境でも生存できるといわれる微生物「クマムシ」と超電導量子ビットの間に、量子特有の現象である「量子もつれ」を観察した──こんな研究結果を、シンガポールなどの研究チームが論文投稿サイト「arXiv」で12月16日に公開した。量子もつれ状態を作るためにほぼ絶対零度まで冷やされたクマムシは、その後生命活動を再開したという。 量子もつれは複数の量子による特有の相関で、量子コンピュータの計算アルゴリズムにも重要な役割を果たす。量子的な現象は小さく冷たい物体でなければ観察が難しいことから、生物のような大きく複雑で熱い物体に、量子の性質は現れにくい。研究チームは、量子力学の立役者の一人であるニールス・ボーアが遺した「生物で量子実験を行うのは不可能」という主張に注目し、普通の生物では耐えられない環境でも生き続けるクマムシに白羽の矢を立てた。 研究チームはまず、クマムシを「クリプトビオシス
風雲急の新生銀行TOB 金融庁は「モラル欠如」のSBIを認めてよいのか
インターネット金融大手のSBIホールディングス（SBI）が、新生銀行（新生）への出資比率を48％まで高めて子会社化する意向を表明し、TOBを開始しました。これは事前通告なしの「突然のTOB」であり、新生側は拒否する意向とみられることから、前代未聞の大手銀行を巡る敵対的TOBになる様相を呈しています。 SBIによるTOBの裏には、複雑な要素が絡んでいます。一つは、SBIはそもそも2019年段階で新生株を買い進めており、新生に対して連結子会社か持ち分法適用会社になる提案をしていたのですが、新生がこれを拒否。その後もSBIは19％まで株を買い進め、提携秋波を送り続ける中、今年1月に新生がSBIのライバルであるマネックス証券と金融仲介業務で包括提携を結ぶという「禁じ手」に出ます。これに対しSBIの北尾吉孝社長が「信義にもとる」と怒りを隠さず、この禁じ手こそがTOBの引き金になったといわれています。
米国防総省、Microsoftとの100億ドル契約「JEDI」をキャンセルし、仕切り直し
米国防総省（DoD）は7月6日（現地時間）、2019年に米Microsoftが落札した100億ドル規模の「JEDI」（Joint Enterprise Defense Infrastructure）クラウド契約を破棄すると発表した。新たなイニシアチブの下、クラウド事業の新たな取り組みでMicrosoftと米Amazon.com傘下のAWSの両社から提案を求める計画。 DoDは契約破棄の理由を「要件の進化や業界の進歩により、JEDIクラウド契約はもはやニーズを満たしていないことを確認した」としている。 この契約は当初Amazonが獲得するとみられていた。同社はMicrosoftが契約を獲得したことについて、決定にはドナルド・トランプ米大統領（当時）の意向が強く反映されたものだと主張し、プロジェクトの一時停止を米連邦請求裁判所申し立てた。裁判所は昨年2月、この申し立てを認める判決を下し、プロジ
5Gを“塗って吸収” 電波の反射を抑える塗料 用途は「通信設備の軽量化」？
塗ることで5G電波やミリ波を吸収。電波の過剰な反射を抑え、通信への悪影響を減らす──化学メーカーの藤倉化成（東京都港区）が、そんな塗料を開発している。 エレクトロニクスなどを手掛ける事業者が集う技術展示会「TECHNO-FRONTIER 2021」（東京ビッグサイト、6月23～25日）では、実際にこの塗料のサンプルを塗ったプラスチック板などを展示している。この塗料はどういった場面での活用を見込んだものなのか。同社の菅武さん（電子材料事業部 技術部 開発一課 工学博士）は、5G中継器の設備を軽量化したり、ミリ波レーダーの筐体を製造したりするときに役立つと話す。 5Gの28GHz帯などを吸収 塗料は黒色で、カーボンの粉末やエポキシなどで構成される。エポキシ、フェノール、金属、ガラスの素材に、スプレーや刷毛など4通りの方法で塗ることが可能。25度であれば約24時間、100度であれば約1時間で乾燥
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