キンドル抜いたドイツの電子書籍 書店大手が呉越同舟：朝日新聞デジタル
日本の電子書籍市場は、参入ストアが１００を超える乱立状態で、多くの会社は赤字が続いている。一方、ドイツでは、書店大手４社が合同で立ち上げた電子書籍ブランド「ｔｏｌｉｎｏ（トリノ）」が、サービス開始から１年余りでアマゾンの「キンドル」のシェアを抜いた。共通ブランドの導入は日本でも可能なのか。ドイツの“成功例”に注目が集まっている。 「少し前なら、ライバル書店同士が連携するなんて考えられなかった。でも、競争しなければいけない相手はアマゾン。共通の敵がいることが、私たちの『糊（のり）』になった」 ６月末のベルリン。国内２位の老舗書店「フーゲンドゥーベル」のニナ・フーゲンドゥーベル社長はそう語った。日本雑誌協会や日本書店商業組合連合会など出版関連の業界団体で作る「日本出版インフラセンター」と業界紙「文化通信」が企画した視察ツアー。出版社や書店の幹部約２０人がメモを取りながら耳を傾けた。 トリノが扱
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
人文書の購書空間の変容から見る80年代～ゼロ年代 | URGT-B（ウラゲツブログ）
先日、文化系トークラジオLifeの番外編「『ニッポンの思想』をめぐって」に参加しました。佐々木敦さんの書き下ろし作『ニッポンの思想』（講談社現代新書）をめぐる議論にゲストとして呼んでいただいたのです。番組サイドのパーソナリティが、斎藤哲也さん、仲俣暁生さん、charlieこと鈴木謙介さん（電話参加）の3氏で、メインゲストが佐々木さんでした。私は佐々木さんが『ニッポンの思想』でお書きになっている80年代からゼロ年代まで（ニューアカからゼロアカまで）の風景を、本の販売／営業サイドから裏書するような証言ができればよかったのですが、いかんせん私の力不足であまり貢献できませんでした。その反省を踏まえて、ラジオ収録のためにもともと準備していたあれこれの資料を事後的にですが再整理してレジュメにまとめたのが以下です。推敲の余地はまだまだたくさんあるものの、LIFE「『ニッポンの思想』をめぐって」のフォロー
本屋の９０年代：刊行点数は倍増し、１万店の本屋が消えた時代
2004年12月に書いたものだけど、「慶応２年から平成２０年までのベストセラーをリストにしてみた」を書いて思い出したので、蔵出ししておく。 文中の「１５年ほど前」は「２０年ほど前」に差し替えた。 １５年ほど前２０年ほど前、本屋に就職した知り合いと話したのは、 どうも本屋と本読みの利害は一致しない、そればかりか相反するところが多い、ということだった。 その後の１０年間（９０年代）というのは、どういう時代だったかといえば、 ・本の刊行点数は、10年間で倍増した ・その一方、総売上は減少した ・書店は、１０年間に１万店が閉店もしくは廃業した ・その一方、大型書店の開店があいつぎ、売り場の総面積は倍増した 本と言うのは不思議な商品で、売れなくても、納品さえすれば、とりあえずお金が入る。返品分はあとで差し引くというシステムなので、とにかく新刊を出し続けていくかぎり、お金が入って、資金繰りが可能になる
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