「アンチ葬式仏教」の危うさ: 真詮ブログ現代の日本において、一般的な仏教寺院がまとまった現金収入を得る手段は、ほぼ葬式に限られる。いわゆる「葬式仏教」がいかに間違った仏教の姿だったとしても、これは動かしがたい事実である。だから「アンチ葬式仏教」を唱える人は、葬式仏教が覆滅された後に、寺はいかにして食べていくべきなのかの「代替ビジネスモデル」を示さねば、無責任のそしりを免れ得まい。 先に紹介した彼岸寺や神宮寺、應典院などを代表として、いま「アンチ葬式仏教」の言論は花盛りと言っていい状況だ。ただそうした論者たちの口から、納得しえる「その後」のビジネスモデルを聞いた記憶はとんとない。 私も中外日報社在籍時代から、この問題については無い知恵を絞り続けてきた。さして上等でもない頭からやっと出てきたのは、包括法人が所属寺院に課す所属費である「宗費」の「累進課税」性を高め、ある一定以下の財政基盤しか持たない寺院に対し、ベーシックインカム制
