「心理的安全性」が高い大企業で、若手の早期離職が加速する皮肉 足りないのは何？現場マネージャーの96.5％が現在の若手育成に課題を感じている――「何か大きなボタンの掛け違えがあるのではないか」と、筆者は考えている。そもそも、昨今の日本の若手のキャリア形成にはある大きな謎がある。若手の労働時間や年次有給休暇の取得率などが明らかに好転している一方で、若手の離職率が下がっていないことだ。 近年、日本の企業、特に大企業は若手社員の定着を促進すべく、程度の違いはあれ、労働時間や過剰なストレスをかけないよう手を打ってきた。週当たりの労働時間を例に見てみよう。2016年の調査によると、大企業（従業員数1000人以上）の新入社員（大学卒以上24歳以下）においては44.5時間だったが、19年は43.5時間、20年は42.4時間と減少傾向が続いている。労働時間の縮減に伴い、仕事の量自体にもセーブがかけられているといった推測もできる。2010年代後半以降に起こった、働き方改革関連法などに
